ゴルフ事件　過去帖　！！

　栃木県のピートダイゴルフクラブはVIPコースと、ロイヤルコースを擁した36ホールの大型ゴルフ場です。このゴルフ場を経営しているPGMグループでは、2021年10月1日よりロイヤルコースのラウンドスタイルを、スループレーへ変更するとしています。

　此れは当該クラブに於いて、2020年から若年層のプレーヤーが増加しており、その趣向は気軽にゴルフを楽しみたいと言うものです。そしてそれらのプレーヤーは、スループレーを希望する傾向が強く、PGMグループではこの様なニーズを上手に吸収する為、上記2コースの役割を仕分けし対応する事になったのです。

　10月1日から開始されるロイヤルコースの運営スタイルは、下記の通りです。
・全日ワンウエイスループレー
・レストラン営業の廃止
・オールセルフ（キャディバッグ運搬、カートへの積み下ろし、クラブ清掃など）
・全日浴室はシャワーのみ
・全日ロッカー別料金（会員は従来通り無料）

　此れまで幾多のゴルフ場でワンウエイスループレーを試みるも、定着するまではなかなか至っていません。それはスルーと昼食ありのパターンが混合状態の中、オペレーションが難しいのだと思われますが、今回当該ゴルフ場は其々場所が離れており、ある意味別々のゴルフ場とも言える状態な為、可能なのだと思われます。

　PGMグループの果敢な挑戦を、見守っていきたいと思います。

＜ 向かって左側・GDO石坂信也社長／右側・佐藤光茅ヶ崎市長 ＞

　茅ヶ崎市と株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）は、2021年7月26日「シティプロモーションに関する連携協定」を締結。双方の資源を有効活用して行く事で、より良い発展を望めるとの理解から、この度の締結へ至ったとしております。

　2020年4月より9ホールのパブリックゴルフ場・「GDO茅ヶ崎ゴルフリンクス」を運営しているGDOにとって、ゴルフ場運営事業は初の試みで有り、如何にこの事業を発展させて行けるかは、同時にこのゴルフ場の魅力を内外へ、情報発信して行けるのかにもかかっています。

　石坂社長曰く、この1年間を振り返り業績は順調に推移している、としています。以前の会員制を基軸としたゴルファーのみならず、市民ゴルファーで有るにも関わらず一度も来場経験の無い様な方々も、プレーするケースが増えていると分析しています。市民にも親しまれつつあるゴルフ場、これが実現しつつあると言えます。

茅ヶ崎市の佐藤市長は、此れまで市の悩みとして人口減問題が有った、しかしながら昨年来この現象が反転し流入増となっている、コロナ禍の中、何処に居ても仕事が出来ると言う社会状況が後押ししている様に思えるものの、市にとっては好材料で有り、好影響をもたらしていると発言しています。

市の魅力を創り出しそして訴えて行く事、それは市にとってもGDOにとっても最重要課題です。例えば当該ゴルフ場に於けるトークセッション、或いは小学生の自由研究イベントなどなど、ゴルフ場を舞台に様々な事業が今後考えられて行くものと思われます。「GDO茅ヶ崎ゴルフリンクス」は茅ヶ崎市と共に歩む事で発展して行ける、その様な方向性を明確にしたのが7月26日でした。

　東京都の青梅ゴルフ倶楽部へ法人名義にて入会したい場合、法人名義の会員権を取得する必要があります。これはあくまでも、2021年7月26日時点での条件です。

　当該倶楽部担当者によれば、法人名義は2名記名で構成されており、これを法人名義或いは個人名義へ変更出来るとの事です。しかしながら個人名義の会員権を二口取得しても、法人として入会申請する事は出来ません。

　この条件は規約なのか或いは単なる慣習なのか、何時からその様に行って来たのか、ご担当者曰く不明との事ですが、現在この法人会員権の扱いについて、倶楽部内で見直しし今後の在り方を検討している様ですから、近々変わる可能性が有るのかも知れません。

　千葉県の木更津東カントリークラブでは2021年6月1日より、第1期会員募集を開始しました。名付けて「シン正会員・シン特別法人会員」募集です。その概要は、下記の通りです。

　当該ゴルフ場は2度の法的整理を経て、2021年4月1日よりリソルグループの一員と成りました。かつて800名ほど在籍していた会員も新クラブへ移行せず、退会を選択された方も多く、移籍組は137名になります。あまりに少なくなった会員数からクラブ運営を検討した場合、増員は必要不可欠な決断だったと言えます。

　当該経営会社は経産省への募集届け出を900名でしている事から、断続的に適時状況判断をしながら、募集活動を行っていくものと思われます。今回募集する会員資格は無額面のプレー会員権ですが、将来その資格を譲渡する事が出来るとしつつも、名義書換開始に付いては募集の成り行きにも大きく関係する事から、クラブ関係者によれば、現時点では具体的な時期を申し上げる事は出来ないとしています。

　此れまで同ゴルフ場は1度目の法的整理を経て、自主再建路線にて経営・運営されて来た訳ですが、結果は法的整理を再度選択せざるを得なかったのです。今度こそはリソルグループの明確なポリシーの下、多くのゴルファーを吸収し活性化させて頂きたいものです。

　株式会社太平洋クラブは2021年7月19日、株式会社ひらまつによる第三者割当を受け、同社の株式を取得すると共に、資本業務提携に係る契約を締結したとして此れを公表しました。

　今後はレストランやホテルなど、相互に重複する分野でノウハウを融合し、クオリティの高い料理やサービスを提供出来るとしています。この事が結果として顧客満足度を高め、富裕層の更なる囲い込みと新規顧客獲得へ、拍車がかけられると言う戦略です。

　富裕層へターゲットを絞ったこの戦略は、親会社である株式会社マルハンが掲げる「世界レベルのエンターティメント企業」を目指す、その方針から導きだされたものです。太平洋クラブ傘下の19コースでは今後、ひらまつとのコラボレーションメニューが数多く、プレーヤーを楽しませる事になります。尚ひらまつの概要は、下記の通りです。

• 名　称　株式会社ひらまつ
• 所在地　東京都渋谷区恵比寿4-17-3
• 代表者　代表取締役社長兼CEO 遠藤久
• 施　設　レストラン23店舗、カフェ5店舗、ホテル7ヶ所

　茨城県のパブリックゴルフ場であるオールドオーチャードゴルフクラブを2021年10月1日に取得するとして、PGMグループはその株式譲渡契約を、2021年7月16日株式会社大林組との間で締結しました。

　当該ゴルフ場を運営しているのは茨城グリーン開発株式会社（代表取締役：上村博紀）ですが、大林組の連結子会社と言う立ち位置に有ります。この法人から新設分割にて東茨城ゴルフ株式会社を設立し、ゴルフ場事業を承継させる事になります。

　そしてその後10月1日にパシフィックゴルフマネージメント株式会社が、東茨城ゴルフの全株式を取得する事になりますが、PGMグループにとっては146コース目のゴルフ場となります。かたや大林組にとって関東エリアに於ける残されたゴルフ場は、2010年よりパブリックへ移行した千葉県のデイスターのみと成りました。

　最高益を更新し続ける事を最大の経営目標に掲げた大林組の中期経営計画、ゴルフ場事業はこの計画でカバーされていないのだと思われ、逆に切り捨てる事で計画を推進出来る、そう主張している様に見えるのが、今回の売却劇だと言えます。

　本業回帰、この流れが益々傾向として強まっている、近年ゴルフ場業界の状況です。

　PGAシニアツアーの『ファンケル クラシック』が、2年ぶりに今年静岡県の裾野カンツリー倶楽部へ帰って来ました。昨年2020年はコロナ禍真っ只中、男女或いはシニアなど多くのトーナメントが中止、或いは延期へ追い込まれる中、当該トーナメントも例外では無く、中止を選択せざるを得なかったのです。

　今年新たなる決意の下、開催される概要は下記の通りです。

　此れまで培ってきたある意味大会関係者のプライドともなって来た観客動員数に付いては、今年無観客で行う事から、当該トーナメントのお祭り的魅力は半減するものの、主催者が今コロナ禍の中、何が求められているかと問い、そして出した答えは医療従事者への支援だったのです。

　大会期間中に記録されたバーディ数に応じ、株式会社ファンケルから免疫機能サポートサプリの「免疫サポート」が、静岡県の医療従事者を対象に寄贈されます。この度の新型コロナウイルスは此れまでのウイルスと比較し、感染力が6倍ともいわれており、医療現場に於ける従事者は職種に関わらず、常に曝露されている危険性真っ只中にいます。

　感染症の最大の対策は免疫力のアップですから、この補助食品は何とも心強い味方になるものと思われます。シニア選手にはバーディを、一つでも多く取って頂きたいものです。なおこの模様は21日と22日の2日間、BSテレビ東京にて生放送される予定です。

　一般社団法人 日本ゴルフ場経営者協会（NGK）では、コース管理職が『技能実習2号職』として、資格取得へ向けた下準備を行っています。これはゴルフ場に於ける労働力不足について、外国人をもって補おうとする動きの一環です。

　外国人対象国はタイとベトナムです。タイゴルフ協会とは、従業員派遣の協定を締結済みで有るものの、ベトナムに付いてはコロナ禍の関係から、協議が停止している状態です。いずれ渡航がオープンに成れば、再開されて行く事と思われます。特にベトナムはゴルフ及びゴルフ場開発が、今後更に活発化して行くと見られている為、双方にメリットが有るのだと言えます。

　ところで一口に労働力不足とは言うものの、全国のゴルフ場で外国人に対するニーズがどれ程有るものでしょうか。この点がいまいち把握し切れていないのが現状であり、例え求めていたとしても冬期に長期クローズする様なゴルフ場は、安定雇用し辛い為、外国人を受け入れがたい側面が有ります。

　技能職と言う事は、資格認定試験が必要です。この試験内容を整備するだけでも、時間と知力・労力が求められます。国からお墨付きをもらい、そして制度として定着させて行く為には、まだまだ乗り越えなければならないハードルが沢山有る様です。

　他方この様な労働力不足を補うものとして、無人ロボットによる衛星を利用した夜間の芝刈り作業などが、試験的に行われているのも事実です。人手に頼らない研究が、進んでいる事も見逃せない側面です。人海戦術に依存しないこの様な動向は、今後注視して行く必要があるものと思われます。

　2021年2月に設立された一般社団法人 日本チャレンジゴルフツアー協会（以下JCG）は、2021年9月27日を皮切りに毎週1回、関東及び関西にて、1日限定のトーナメントを開催して行く計画です。その概要は下記の通りです。

　詳細は後日発表されるとの事ですが、一日勝負とは言え毎週試合が開催される訳ですから、将来日本や世界のゴルフトーナメントで活躍したい若者にとっては、自らを鍛え上げる又とない機会になるのだと言えます。緊張感のある試合を数多く経験する事で、ステップアップもし易いと思われます。

　JCGでは将来、東西のみならず各地域でこのトーナメントを定着させて行きたい、と言う計画をもっています。これが現実化した時、それは正しく日本ゴルフトーナメントのインフラとして、成長発展して行く事を示しています。このトーナメントがある意味日本のゴルフ文化として、多くの国民から認識されて行く可能性を秘めているのです。

　とは言えやはりこの様な壮大な計画には、なんと言っても資金計画が不可欠であり、これ無くしてトーナメントを担う人心を、掌握出来ないのも世の常です。当面はスポンサーからの資金支援をメインにしつつ、将来的には資金還流システムを完成させて行きたいとしております。

　ちなみにこの組織の理事は、下記の皆様です。
・理事長　　古賀 尚文（共同ピーアール株式会社 取締役会長）
・副理事長　篠木 廣幸（伊藤忠商事株式会社 元常務執行役員）
・専務理事　吉永 憲　（共同ピーアール株式会社 顧問）

　埼玉県の北武蔵カントリークラブでは2017年12月1日、会員権の名義書換料を改定しておりました。これは2021年7月12日、関東ゴルフ会員権取引業協同組合へ当該クラブより、連絡が有った事で判明したのですが、その内容は下記の通りです。

　大変リーズナブルな内容で、平日会員は約半額、正会員に及んでは三分の一と言うものです。なお、入会条件も大幅に緩和されており、入会希望者は面接を受ける事で、入会申請が可能な状態と成っています。

　此れまで会員権の取り扱いは、当該ゴルフ場自ら行うケースがあり、名義変更料の改定に付いては、会員権業者へ周知徹底出来ていなかったとの事です。会員権業者は過去に当該会員権の取り扱いが有れば、その時点で知り得た情報なのだと思われますが、無風状態に等しく知る人ぞ知る銘柄だったと言えます。

　なお2021年7月11日（日）当該ゴルフ場では、落雷の関係から一般回線の固定電話が不通となり、スマホを緊急連絡先として機能させる以外は、手立てが無かった様です。当該ゴルフ場一帯が、その様な状態となり、復旧までは少し時間が必要な様です。