日本ゴルフジャーナリスト協会員・大野レポート＿ゴルフ、会員権にまつわるニュースを記録します。
茨城県の鹿島の杜カントリー倶楽部では、2017年2月1日より会員権の名義書換を開始しました。PGMグループのゴルフ場として再出発したのが、昨年2016年11月30日でしたから、わずか2ヶ月程での開始となりました。
名義変更料は、下記の通りです。
| 正会員 | 平日会員（月＿金） | |
| 一般譲渡 | 25万円（税別） | 10万円（税別） |
| 相続又は三親等内名変 | 5万円（税別） | 25,000円（税別） |
| 法人内登録者変更 | 5万円（税別） | 5万円（税別） |
PGMグループでは昨年の法的整理以降、現倶楽部へ移行してきた新会員へは、新証券を発行しており、旧証券は名義書換の対象外としております。現在会員数は、正会員および平日会員を合わせて1,024名との事で、かつて若干名おられた隔日会員の方は全て退会されており、現倶楽部ではその様な種別は存在しないとの事です。
名義書換用紙は、当該倶楽部のWEBサイト上からダウンロードして取得出来る様になっており、大変合理的であり関係者にとって便利だと言えます。
神奈川県の神奈川カントリークラブでは、2017年2月1日より会員権の名義書換を再開します。2015年3月より名義書換を停止にしておりましたので、約2年ぶりでの再開と言う事になりました。この再開に合わせて名義書換料も改定されており、その内容は下記の通りです。
| 改定前 | 改定後 | |
| 正会員 | 10万円（税別） | 20万円（税別） |
| 平日会員 | 5万円（税別） | 15万円（税別） |
| 特別平日会員 | 5万円（税別） | 10万円（税別） |
2015年3月より行われている会員募集に付いては、継続して行うとの事ですので、入会者は2つの選択肢をもって、会員権取得の検討が出来る事になりました。尚、この度の書換再開に当たり、クラブでは現在の会員在籍内容を明らかにしており、その内容は下記の通りです。
| 会員種別 | 会員数 |
| 正会員 | 2,886名 |
| 平日会員（月から土曜日まで） | 317名 |
| 特別平日会員（月から金曜日まで） | 580名 |
| その他会員 | 534名 |
福島県の福島石川カントリークラブは、本年に入り支配人からの（お知らせ）として、WEBサイトで事業転換の判断を決定した事を明にしております。その内容は、下記の通りです。
この様な判断の背景には、3・11東日本大震災以降ゴルフ場運営環境が激変した事を上げており、更なる設備投資は困難な状況で有るとしております。要するにゴルフ場のみでの運営には限界を来たしており、持てる資産を有効活用して次の事業を想定した場合、上記の案が考えられるのでその方向で進めますよ、と言う事になろうかと思われます。
方向転換出来ると言う事は、当該ゴルフ場が機能不全に陥っていない何よりの証明と言え、是非、新たなるビジネスモデルを構築して頂きたいと思います。尚当該ゴルフ場は2011年に法的整理をしており、2012年7月には福島地裁より終結決定が出ております。
2017年1月26日から29日までの4日間、カリフォルニア州サンディエゴのトリーパインズGC（サウスコース：7,698ヤード、ノースコース：7,258ヤード）で開催されていたファーマーズインシュランスオープンの優勝者は、Jon Rahm（ジョン ラーム）選手でスコアは、2位選手に3打差をつけてのトータル13アンダーでした。
優勝賞金120万6,000ドル、フェディックスカップ500ポイントを獲得しました。
今大会へ日本人選手は、石川遼、松山英樹の2選手が参戦しました。石川選手は初日2オーバー・117位タイと出遅れたものの、結果は6アンダー・20位タイでした。松山選手は4間通して大きくスコアが伸びる日が無く、結果は4アンダー・33位タイでした。日本では聞きなれないポアナ芝と言うグリーンに、手こずって終戦したと言えます。
今試合で最も注目されたのは、タイガー・ウッズ選手です。
同選手にとって2016年12月の『ヒーローワールドチャレンジ』が復帰第1戦となったのですが、USPGAツアーとしては今試合が実質的復帰戦と言えます。昨年12月にはブリヂストンスポーツ（株）とボール使用の契約、そして2017年1月25日にはクラブをテーラーメイドと契約した事を発表して臨んだ試合でしたが、結果は4オーバー・110位タイとして予選落ちとなりました。
とは言えゴルフ界にとって明るい話題となり、次の焦点で有り関心事は、いったい優勝出来るのだろうか、何時優勝するのだろうか、という事になるのだろうと思われます。
岐阜県の下呂カントリークラブを経営する（株）下呂カントリークラブは、2017年1月17日東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同日同地裁より開始決定が下りました。報道ベースでの負債額は、約13億円との事です。
同ゴルフ場は故木下茂三郎氏が一代で築いた名古屋のキノシタグループ一員でしたが、2013年に同グループから切り離されたと言われておりました。事実、2013年11月1日代表者が木下茂氏より、齋藤博史氏へ交代しており、本店所在地も名古屋市千種区から東京大手町へ移転しておりました。
ちなみにかつて上記ゴルフ場以外にキノシタグループと言われたゴルフ場は、1.中部国際ゴルフクラブ（岐阜県）、2.信州伊那国際ゴルフクラブ（長野県）、3.釧路空港ゴルフクラブ（北海道）などが有ります。
アジアツアーとの共催となったJGTO今季2試合目の『レオパレス21ミャンマーオープン』2017は、2017年1月26日より29日までの4日間、ミャンマー・ヤンゴンのPun Hlaing Golf Club（パンラインGC）に於いて開催されました。同コースはゲーリー・プレーヤー設計による、ミャンマー一番と言われる評価の高いコースです。
優勝したのはオーストラリアのTodd SINNOTT（T・シノット）選手でした。同選手は初日1オーバー・70位タイ、2日目2アンダーのトータル1アンダーで40位タイ、2日目7アンダーのトータル8アンダーで4位タイ、そして最終日ノーボギーの6アンダーでまわり、4日間合計14アンダーとして二位選手に3打差を付けて、見事優勝したのです。
なんとも歯がゆかったのは、最終日にトップスタートした宮里優作選手です。同選手は初日10位タイ、2日目単独首位、3日目も単独首位を堅守するものの最終日は2オーバーと崩れ、結果は4日間合計スコア9アンダーの6位タイへ陥落してしまいました。日本人選手は45名が参戦し予選を通過したのは、1オーバー63位タイまでの選手ですが22名でした。その最終結果は、下記の通りです。
日本ゴルフジャーナリスト協会（以下JGJA）大賞授賞式が2017年1月26日、都内会場に於いて行われました。同大賞は「ゴルフを通じた社会貢献やゴルフの振興などに貢献した方」を基準に選出しており、2016年度授賞者はJLPGAツアーで活躍する青山加織プロです。青山プロへはJGJA片山会長より、記念品と楯が贈られました。
この度の受賞理由は、「熊本地震で本人も自宅も被災。その後、被災地のために自ら軽トラックを運転して、物資の供給を行うなど被災者の為に一生懸命活動し、プロゴルファーという仕事を通じて実情を世間に知らせ、支援を呼びかけた。」というものです。
青山プロは被災者へ救援物資を配送する過程で、SNSの役割が大きかった事を語っています。当初60人ほどの仲間とSNSを通じて配送の打ち合わせをするのですが、このやり取りが次第に拡散して行き、全国から多くの救援物資が届く様になったとの事です。
被災後約2週間は物資配送に毎日没頭しており、レギュラーツアー2試合に出場出来なかったとの事です。2015年はステップアップツアー中心に戦っていたので、2016年に出場出来るレギュラーツアーは、とても出たかった試合だったとしております。現在、熊本県の状況は個人レベルでの支援ではなく、大きな組織単位での支援を求められている段階だとしております。
昨年2016年に於ける青山プロの賞金順位は、962万円を獲得し71位にて終戦しております。2017年の本年は、ステップアップツアー中心の戦いになるものと思われますが、大いに暴れまくり存在感を示して欲しいものだと思います。同プロの戦績は、下記の通りです。
群馬県の大間々カントリー倶楽部を経営する（株）大間々カントリー倶楽部は、2017年1月20日東京地裁へ民事再生法の適用を申請しました。帝国データバンク及び東京商工リサーチによれば、債権者約500名に対して負債額は、約56億円との事です。
設立時は大手ゴルフ場経営会社のグループ会社としての位置づけでしたが、2015年2月1日にはそのグループから離脱しておりました。売り上げの減少並びに預託金の返還請求などにより、今回の手続きとなったのですが、スポンサーを付けず自主再建にて立て直す様です。
当該法人は1月20日に東京地裁より保全命令を受け、間もなく開始決定が出るものと思われます。会員権の名義書換に付いては、現時点で停止されていないものの、何時までこの状態が継続されるかは不透明と言えます。
栃木県のG7カントリー倶楽部では、2016年12月より正会員の募集を開始しました。概要は下記の通りです。
尚、入会条件は下記の通りです。
2016年7月以降同ゴルフ場は、川嶋グループとして新たに出発しました。そして昨年11月末までは旧会員を対象に、新倶楽部への入会者を募ってきたのですが、この業務が一段落し現在は、一般ゴルファーを対象にしての募集が開始されました。
神奈川県の茅ヶ崎ゴルフ場用地に関する利活用事業に付いて、2017年3月以降再度事業者を募るコンペを行う予定である事を、神奈川県総務局が明らかにしました。
仕切り直しせざるを得ない状況となったのは、2016年8月に優先交渉権者として、東京急行電鉄（株）と（株）電通グループが選出されたものの、当該グループが同年10月21日にこの権利を辞退した為です。
この辞退の理由に付いて当該グループは、「基本協定締結に要する諸条件の整理に、まだなお相当の時間を要すると判断したため。」としております。
コンペは前回と同様の条件にて行い、前回応募した事業者が再度提案する事も可能としております。県当局者は提案内容の中身として、大地震を想定した津波対策は、必要不可欠な内容だとしております。
いずれにしましても2017年3月末までの予定で、現在運営されている茅ヶ崎ゴルフ場は、来年3月末までの1年間その事業を継続する事が出来る様に成りました。