静岡県のグランフィールズカントリークラブでは、会員募集を行っております。
- 募集金額 1,115万円
- 入会金額 315万円
- 預託金額 800万円
- 募集口数 200口
- 募集期間 2年間
預託金に付きましては、募集終了後、或いは2年間を経過後に、退会の届出が有った場合、速やかに返金するとの事です。
日本ゴルフジャーナリスト協会員・大野レポート_ゴルフ、会員権にまつわるニュースを記録します。
静岡県のグランフィールズカントリークラブでは、会員募集を行っております。
預託金に付きましては、募集終了後、或いは2年間を経過後に、退会の届出が有った場合、速やかに返金するとの事です。
千葉県の長太郎カントリークラブでは、女性の入会に関して、一時的に入会制限を解除致しました。
現在135名の女性会員が、在籍しております。この人数制限を200名まで拡大する措置を、2008年11月9日の理事会において決定致しました。
この決定により男性名義の会員権をもとめて、女性の入会申請が出来ることになりました。
栃木県の鷹ゴルフ倶楽部は、2008年11月26日に開催された債権者集会において、賛成多数を持ち、再生計画案を可決致しました。又、同日東京地裁より認可決定を受けました。弁済内容は、下記の通りです。
2008年12月下旬には、認可決定確定の通知を東京地裁より受け、本格的に再建の道のりを歩む事になります。
静岡県の東名カントリークラブでは、2009年1月より年会費が上がります。
栃木県のあさひヶ丘カントリークラブでは、2008年12月1日より2009年2月末日までの期間限定にて、名義書換料を減額致します。
問合せ先 ゴルフ場会員課_TEL 0282-23-7180。
千葉県の富里GC、カレドニアンGCの2コースを経営する東京グリーン(株)は、会員権市場での名義書換を促進する為に、会員権業者へのアプローチを強化致しております。
かつてはゴルフ場の営業体制と会員権業者が、反目せざるを得ない状況が有ったのも事実です。ゴルフ場の営業強化策が、実る事を祈りたいと思います。
尚、カレドニアンGCでは、現在名義書換を行っておりませんが、将来的に9ホール増設計画もゴルフ場サイドにあり、両者による協力体制の構築は不可欠と言えます。
千葉県の鶴舞カントリー倶楽部では、年会費を2009年1月より値上げ致します。その内容は、下記の通りです。
増収になるであろう年会費収入を、1、クラブハウスの改修 2、乗用カートの増車 3、キャディの増員 等に充当していく予定です。
ビジターのプレーフィー或いは会員権の名義書換料等は減額の傾向にありますが、年会費に付きましては、益々上昇傾向にあると言えます。来場者数、名義書換件数などは多分に不確定要素が高く、収益にもばらつきが出てしまいますが、それ以上に年会費だけは、固定の会員数に対しての徴収になりますので、数字が読めるのです。
この部分に対するさじ加減で、年間の収益が読める点は、大きいと言えます。年会費は本来、否倶楽部発足当初は、倶楽部より会員への連絡事項に対する費用負担、と言う意味合いが強かった様に思われますが、現在では倶楽部経営の大きな柱、収入原となっていると言わざるを得ません。
会員権の高騰時には、価格の値上がり幅が大きかったので、5コース、或いは10コースを所有したとしても、年会費が大きな負担にならなかったと言えます。ところが現在の様に大きな会員権価格の上昇が望めない状況下で、益々値上がる年会費は、利用価値の無いコースを所有する必然性を失わせております。
この点が個人、法人を問わず会員権を整理に向かわせており、価格下落の一因ともなっております。では、この様な環境下で会員権を所有する意味合いとは、何なのでしょうか?1つは利便性であり、1つは満足感、この2点に集約されるのでは無いでしょうか?
ゴルフを取り巻く現象についてレポートしながら、浮かび上がってくる本質について、つれづれなるままに今後も述べて行きたいと思います。
千葉県の習志野カントルークラブは2008年12月1日より2009年3月31日までの期間、名義書換料を減額致します。
書換促進策として、105万円から73万5千円へ減額するものです。願わくは、サプライズ的な大胆な減額を、して頂きたかった様に思われます。
山梨県の富士河口湖ゴルフ倶楽部は、(株)長谷川萬治商店グループにより、雨漏り等の改修工事が行われております。
同ゴルフ場は、富士河口湖倶楽部(株)の破産以降、幾多の企業が再建に名乗りを上げましたが、例えば(株)東横イン、例えば(株)レイコフなどですが、挫折の繰り返しでした。(株)長谷川萬治商店グループが、再建への受け皿となり得るのかは、依然として不透明では有りますが、見守りたいと思います。
茨城県の茨城パシフィックカントリー倶楽部を経営しております千代田開発観光(株)は、再生計画案を発表致しました。
確定した会員数は3,954名にて、51億923万円余りの債権額となっております。この内容に対する債権者集会は、2009年1月14日に開催されます。