ゴルフ事件　過去帖　！！

　株式会社よみうりランドが経営する千葉県のパブリックゴルフ場・千葉よみうりカントリークラブを、大井競馬場として名高い東証プライム上場の東京都競馬株式会社が取得します。

　この第一報を地元紙の株式会社千葉日報社が2026年1月26日にWEB版、翌27日に新聞紙面にて報じております。
　東京都競馬社では2025年1月17日に「大井競馬場の再整備推進について」として、トレーニングセンターを新たに取得して行く方針を明らかにしていました。

　この様な中、交渉のテーブルに載って来たのが千葉よみうりCCだった訳ですが、東京都競馬社では2025年12月19日開催の取締役会にて取得する事を正式に決議し、翌2026年1月に入り当該ゴルフ場の経営会社と契約を締結しています。
　取得方法については、M&Aでは無く約81万㎡の土地取得になります。筆数にもよりますが、一般的に1億円前後の登記料がかかったとしても、この手法が最善との判断になったものと思われます。

　物件引き渡し日について両者未定としているものの、東京都競馬社の「中期経営計画2030の基本方針」によれば、2031年以降段階的に稼働させていきたいとしています。これに歩調を合わせる様によみうりランド社では、「当面、通常通り営業して行く」としています。

　東京都競馬社では「強い馬づくりに資する充実したトレーニング施設」が必要として、この度のゴルフ場取得に至った訳ですが、方やよみうりランド社に於いても競馬場施設の運営を行っており、両者の親和性がコンセンサス形成へ大いに役立ったものと思われます。

　麗澤大学特任教授の西岡力氏が2026年1月29日（木）、都内会場で開催された「救う会東京集会」において、基調講演を行いました。この中で朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）の金正恩総書記が、昨年2025年8月より中国からゴルフ選手を招き、ゴルフの習得に努めている事があらためて明らかにされました。

　金総書記はかねてより米国大統領トランプ氏の個人的嗜好を研究しており、今春に可能性が出て来たトランプ氏との米朝会談時、共にゴルフを行う事で両氏の距離を縮め、友好的雰囲気を演出したいのではないかとの事です。
　金総書記の巨体からどの様なショットが繰り出されるのか、現時点では想像も出来ないのですが、外交成果を獲得する為には如何なる努力も惜しまない姿勢が垣間見れます。

　ところでトランプ米国大統領は今年4月の訪中後、その足で北京から平壌行きを検討しており、様々な課題が話し合われるものと思われます。この話し合いには日本国高市総理の意をくんで、拉致問題が話されると言われています。

　ゴルフが両国首脳のコミュニケーションツールとして、大いに役立つ事を期待せずにはおれません。

　栃木県の唐沢ゴルフ倶楽部では2026年4月より、各種会員の年会費を改定します。
　その概要は下記の通りです。

　今回の改定は、昨年2025年12月の理事会にて決定された内容ですが、在籍会員への連絡は2026年1月中旬に書面にて発送しています。
　なお法人正会員とは、登録者2名以上でなければ法人名義にならない為、少なくとも11万円の負担になります。

　日本時間2026年1月27日の午後、海外メディアのロイターは、中国のスポーツメーカー・安踏体育用品（ANTA＿アンタ）が、ドイツの同業大手であるプーマの株式を取得し、資本参加するとして報じました。

　既に今月初旬の9日にロイターは、この動きを関係者情報として報道していましたが、遂に合意に至ったとしています。
　アンタはプーマの株式29．06%を15億1000万ユーロ（約2750億円）で、フランスの富豪ピノー一族の持ち株会社アルテミスから取得し、プーマの筆頭株主になります。

　プーマのゴルフ関連と言えば、ウエアのみならずクラブも、コブラブランドとしてラインナップしています。プーマの代表的な選手としては、PGA TOURで活躍するリツキー ファウラーを上げれますが、原色を多用した色鮮やかなウエアが印象的です。

　日本においても2025年の昨年、JLPGAツアーを戦う女子プロを中心に、プーマブランドのウエアを着用した選手が目立つようになりました。
　ところでアンタでは、アンタ株主や各規制当局の承認を得られる事を条件に、2026年末までにこの手続きを完了させる予定としています。

　千葉県の船橋カントリークラブでは、2026年4月1日に週日会員を新設します。これは土曜日、日曜日、祝日に利用出来ない会員種別になります。

　既に当該クラブには、日曜日と祝日が利用出来ない会員種別として平日会員が有りますが、週日会員はこの平日会員から移行して来る会員の為に、それを主目的に設立されます。移行手数料は無料との事ですが、将来的には週日会員権の第三者譲渡も想定されますので、その場合の費用は下記の通りです。

■　第三者譲渡　　　　名義書換料660,000円（税込）＋名義書換預託金500,000円
■　法人内記名者変更　名義書換料330,000円（税込）＋名義書換預託金500,000円
■　継承　　　　　　　名義書換料330,000円（税込）＋名義書換預託金500,000円
■　年会費　　　　　　38,500円（税込）

　なお、当該クラブでは2026年4月1日に年会費の改定が行われます。平日会員は年間88,000円になりますので、週日会員との金額差は歴然としています。
　当該クラブによる新設に関する明確な理由は説明されていないものの、年会費改定への負担を強く感じる会員に対する救済策とも受け止められます。

　千葉県の船橋カントリークラブでは2026年1月1日より、会員権の名義書換を再開しました。名義書換を停止にしたのは2023年3月12日からでしたので、約3年ぶりでの再開になります。

　この再開に合わせ名義書換料金も同時に改定しており、その概要は下記の様になります。

　ところで会員権の名義書換を停止した理由は、クラブハウスを耐震診断した結果「構造上危険な状態」との事からですが、今日建替えの目途がたった為に再開したとしています。

　東京都の桜ヶ丘カントリークラブでは2026年4月1日より、平日会員権の名義書換料を改定します。
　具体的な日程としては、2026年2月21日以降に入会申請された方が対象になります。なお入会預託金額は変更無いとの事ですが、実際どの様な内容かは下記の通りです。

　此れまでの約10年を振り返り言える事は、入会者がクラブへ支払う金額に大きな変化はないものの、名義書換料は時代の変化に合わせ徐々に、50万円ずつですが増額されて来ている点です。なお平日会員権は、日曜日と祝日を除き利用出来る会員資格です。

　一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会（NGK）は昨2025年10月29日（水）に都内会場にて、韓国の一般社団法人韓国大衆ゴルフ場協会と業務協定書を締結したとして、2026年に入り広報と言う形で明らかにしました。

　業務協定書の内容について関係者によれば、細かい点はあるものの大きく主旨をまとめるならば、相互発展に向け今後情報交換を相互に行って行きましょうと言うものとしています。此れまで双方にパイプが無かった中、今回某ゴルフ調査誌の仲介にて、まず一歩を踏み出したと言うのが実感の様です。

　韓国では全ゴルフ場の約60%にあたる370コースがパブリックゴルフ場であり、年々会員制からパブリック制へ移行する数が増えています。理由は会員制ゴルフ場では、贅沢税として1回のプレーに4~5000円がかけられる反面、パブリックゴルフ場にはその課税が免除されている為です。

　なお一般社団法人韓国大衆ゴルフ場協会とは、2009年7月に韓国政府の認可を受け設立された組織であり、現在150コースの会員から構成されています。会長はウ ジョンソク氏です。

　静岡県の中伊豆グリーンクラブでは、新規正会員の募集を行っていますが、概要は下記の通りです。

■ 新規正会員募集要項
　★ 会員種類：正会員（個人、法人1名記名式）
　★ 募集人数：80口
　★ 募集金額：260万円（入会金消費税込110万円＋預託金150万円）
　★ 募集期間：定員に達するまで
　★ 入会条件：＜個人正会員＞
　　　　　　　　1、年齢満25歳以上で日本国籍を有する者
　　　　　　　　2、反社会的勢力などの関係者で無い者
　　　　　　　　3、正会員1名の推薦がある者
　　　　　　　＜法人正会員＞
　　　　　　　　1、反社会的勢力などの関係者でない法人
　　　　　　　　2、正会員1名の推薦がある者
　　　　　　　　3、記名者については、個人正会員の入会条件を準用

　当該クラブは東京証券取引所プライム市場上場の神奈川中央交通株式会社グループの一員であり、会員の預託金については此れまで条件が満たした返還請求について、滞りなく返還に応じています。
　この様な実績から新規入会者は、安心してクラブライフを楽しめると言えます。
　お問い合わせ先は、TEL 0558-83-3200 です。

　JGTO下部ツアーのACNツアーでは、レギュラーツアーに先駆け2025年度より、選手の成績順位付けへポイント制を導入して来ました。これはレギュラーツアーでの本格的導入へ向け、ある意味試験的要素も多分に含まれていたと言えます。

　がしかし無難に2025年度をやり遂げたJGTOでは、ACN社からの協賛もあり、2026年度ではこの制度へ正式な名称を付与する事を決定したとして、2025年12月19日に公式発表していました。その名称は、『ACNチャレンジポイントランキング』です。

　いささか長い名称では有りますが、今後一般ゴルファーの間では「ACNポイント」などと短く詰めた略称で、語られて行くのではないかと推察されます。
　いずれにしてもスポーツ施設のネーミングライツよろしく、スポンサーの冠をつけた名称が決まった事は、ツアー制度そのものが少しずつではあっても整備されて行っている何よりの証左です。

　これは諸星・倉本体制下での一つの成果に他なりませんが、ひきだしの多い両氏ですので、2026年もまた何を打ち出してくれるのか楽しみな年になりそうです。