ゴルフ事件　過去帖　！！

　一般社団法人日本ゴルフツアー機構（JGTO）は、2024年3月19日に社員総会を開催し、4期8年に渡り組織をけん引して来た青木体制から、諸星新体制へ移行する事となり、その新布陣を発表しましたが、その概要は下記の通りです。

　一般社団法人 日本ゴルフツアー機構（以下JGTO）は2024年3月19日の会員総会及びその後の臨時理事会開催にて、新会長へ桜美林大学名誉教授の諸星裕氏を選出しました。
　副会長へは新井直之、井上尚彦、倉本昌弘、谷原秀人の4氏が就任すると共に、理事11名が承認されています。

　新会長曰く、アジアを一つの市場として捉え、中国及び韓国との試合共催も含め、広く提携して行きたいと抱負を述べました。またこの度の諸星体制構築へ向けた尽力者とも言える倉本氏によれば、此れまでツアーを支えてくれた、そして今支えてくれているスポンサーに対し、様々な要望などを聞き取りしながら、今後のツアー開催へ生かして行きたいとしています。

　谷原副会長は自らJGTO選手会の会長職でもある事から、JGTOの組織運営に当たっては、風通しの良い透明性のあるものにして行きたいと、ある意味選手目線での抱負を語っています。

　なお新会長誕生秘話として諸星氏は、３週間前よりネクスト バッターボックスに入り、何時でも打席に立てるよう準備していたとの事。そして本日、JGTO総会へ向かう車中にて、倉本氏より連絡を頂き決意が固まったとしています。

　この経緯について倉本氏は、選手達の意を受けA氏の会長就任へ向け交渉中だった、様々な条件を一歩一歩クリアして行くものの時間切れになってしまった、この様な中、諸星氏には大変申し訳無く、ある意味控え選手の様になってしまったが、快諾して下さった新会長には敬意を表したいと述べています。

　諸星体制の船出です。

　一般社団法人日本ゴルフ場経営者者協会（NGK）は不足するコース管理技術者を、外国人人材の就労をもってカバーすべく、基盤整備に努めています。

　2023年12月4日には長野市で開催された「ベトナム経済セミナー」にて、ベトナム駐日大使並びに長野県知事の立ち合いのもと、「VNUA&NGKの覚書」の調印が行われています。その後、ベトナム国立農業大学視察団を招き東京都下の八王子カントリークラブや東京サマーランドゴルフ練習場にて、視察研修を行っています。

　2024年3月から4月にかけNGK理事企業4社が、ベトナムに於いてベトナム国立農業大学生を対象に採用面接試験を行い、9月から10月には4コースでの就業を目指しています。1コース2名の予定ですので、合計8名になるとの事です。

　採用に当たっては、日本語による簡単な「あいさつ」程度の能力を求めているものの、基本は英語での読み書きになります。給与は大学卒程度を想定しており、将来的には転職も可能であり、更には永住も視野に入っている様です。

　しかしながらNGKによれば今回のベトナムからの採用は、単なる労働力不足を補う上での人材確保では無いとしており、日本のゴルフ場で育った人材が将来母国での活躍を想定するならば、相互交流に貢献する事になり共にWIN＿WINの関係を構築出来るとしています。

　東京都下の東京国際ゴルフ倶楽部では2024年4月1日より、個人会員を2口取得し法人名義へ書き換えると言う手続きが、出来なくなります。

　これは現在の同クラブ会員規則を正確に運用するならば、不可能である事から、手続き上の整合性を持たせる為に行うものです。規則第4条では「個人会員より法人会員への変更は認めない」としているものの、これまでは特例として「個人会員権2口以上購入の場合は、法人会員へ変更可とする」、としていました。

　この特例を今回廃止し、襟を正す事になったのです。では現在、同倶楽部に於ける法人会員は何名在籍しているかと言えば、正会員約25名、平日会員約6名が在籍しています。今後法人会員数は減少する事が有っても、増える事はありません。

　将来、法人のニーズが高まって来た時に見直しがあるのかも知れない、と同倶楽部では考えていますが、当然現規約の改定無くしてはあり得ない話だと言えます。その時は年4回開催されている理事会へ議案を上程し、決議を得る事になるものと思われます。

　同倶楽部会員によれば、以前は沢山いた法人会員も個人名義へ書き換える事で、次第に数が減少して来てしまったと振り返っていました。

　千葉県の袖ヶ浦カンツリークラブでは、入会条件の一つであった「外国籍者への制限」、これを全面撤廃しました。

　2024年2月11日に開催された同クラブ理事会は、同クラブの入会条件より「日本国籍者」の1項を撤廃するとして、決議すると共に即日施行しました。この決議の背景には、日本社会のグローバル化がある様です。

　此れまで日本に定住している外国人と言えば、韓国人、朝鮮人、中国人を指すケースが多かったと言えます。その多くが何世代にも渡り、日本社会で生計を立て今日に至っている訳ですが、その様な方々とは別に全く異なるカテゴリーで、定住している方が多くなって来ているのが要因と思われます。

　同クラブでは国籍条項改定以前には「外国籍」枠が有り、外国籍者を受け入れて来てはいましたが、その数は約20口と数える程であり、流動化は殆ど無い状態であり、外国籍者の名義書換は皆無の状態だったと言えます。まして外国籍の会員が日本へ帰化するとなると、外国籍の総会員数が減少してしまう状況でした。

　しかしながら今日、外国籍者からの入会に関する問い合わせが多くなっているのも事実であり、時代の変化へ対応して行く事も大切との判断が行われた事になります。とは言え野放図に受け入れて行く事は無く、コミュニケーション能力なども含め、当該クラブに相応しい人物を受け入れたいとしています。

　既存会員へは本年５月に発行する会報にて、告知して行く予定の様です。

　尚この件に関しては2024年4月30日、間違いだったとして、当該クラブは関東ゴルフ会員権取引業協同組合へ連絡しています。関連した記事は次のリンクよりご確認出来ます。（3行を2024年5月5日追記）
「袖ヶ浦カンツリークラブ入会申請時の外国籍条項を撤廃はせず」

　神奈川県の葉山国際カンツリー倶楽部では、退会者へも迅速な連絡を取る様にするとの報告が、2024年3月に入りありました。これは一体、どの様な事なのでしょうか。

　当該倶楽部の会員は市中で流通している会員権とは別に、倶楽部が独自に預かっており、退会時に返金する入会預託金を所有している方が大半です。この入会預託金は、会員権の譲受人より入会申請が有り、何事も無く入会手続きが終了した時点で、倶楽部から返金されるものです。

　当該倶楽部ではこの時点、つまり新規入会手続きが終了した段階で名義人（退会者）へ連絡を取り、入会預託金返金の連絡をしていました。これを今回の報告によれば、入会希望者（譲受人）より入会申請があった時点で、速やかに名義人（退会者）へ連絡を取り、今後の進行状況を伝えるとしています。

　この様なきめ細かい対応を心掛ける背景には、名義人（退会者）が会員権譲渡後に返金の連絡を受けるまでには、これまで2ヶ月前後の期間が必要です。ところがこの様な連絡体制では不安感を覚える名義人（退会者）が多く、強いては此れが倶楽部への不信感となっては逆効果だと、倶楽部が理解し始めた点が大きい様に思われます。

　返金への手続きと日程は、従来と何ら変化はないものの、会員との意思疎通はたとえ退会会員であっても不可欠であると、今回当該倶楽部は表明していると言えます。

　一般財団法人日本プロゴルフ殿堂は2024年1月25日、都内の東京ドームホテルにて第10回目の殿堂入り3名について公表しておりましたが、3月8日（金）は神奈川県横浜市のパシフィコ横浜で開催中のゴルフフェアに於いて、ご本人出席のもとに顕彰式典が行われました。

　顕彰者は下記の3名です。
■　井上 清次（いのうえ せいじ）　1915年09月16日~1992年05月09日
■　日陰 温子（ひかげ あつこ）　　1954年04月23日~
■　倉本 昌弘（くらもと まさひろ）1955年09月09日~

　14時から開始された式典ですが松井功同殿堂理事長は、挨拶の中で今年後半には公益財団法人日本ゴルフ協会（JGA）と合併し、同殿堂はJGAの一部門になる事を明らかにしました。此れまでも松井理事長は、この件について言及しており、例えば2020年1月の顕彰者発表会見時にも公式に発言していました。

　松井理事長の思いとは裏腹に現実的進展無く、約4年が経過していたのですが、今回はやっと現実味がおびて来ました。この松井発言を裏付ける様に、同式典の壇上にてJGAの山中博史専務理事が、公式にこれを認めるに至っていると共に、山中発言は単に受動的追認にとどまらず、そうしていきますと強く発言したのです。

　この両者の発言は、両2団体が一緒になる事の垣根が取り払われ、残すは今後約半年間をかけ、事務処理を行う段階に達している事を表しています。松井理事長による、関係各位からの同意は既に取り付けています、との発言は何よりもの証左と言えます。

　2010年にPGA、JLPGA、JGTOの３団体が力を合わせ同殿堂が誕生した訳ですが、男女のプロゴルファーを主な対象としていた点が、弱点でもあったのですが、今後は幅広く様々な範疇から相応しい人物が、選出されて行く事になるものと思われます。

　早朝は雪模様となった2024年3月8日（金）、神奈川県横浜市のTKPガーデンシティにて、公益社団法人日本プロゴルフ協会（PGA）の定時社員総会が開催されました。

　この総会に先立ち次期会長候補者選挙が行われ、次期会長候補者ととして明神正嗣（みょうじん まさつぐ）氏が選出され、その後の総会にて理事へ選任されると共に臨時理事会にて正式に新会長として就任する事になりました。

　ちなみに会長選に於ける明神氏の獲得票は、参加者88名中60票を獲得しています。無効票1票があった事から、対抗馬の槇岡氏の獲得票は27票でした。

　明神新体制の役員構成は、下記の通りです。（敬称略）
■　会長　　明神 正嗣（みょうじん まさつぐ）64歳
■　副会長　時田 陽充（ときた あきみつ）　　68歳
■　副会長　中上 達夫（なかがみ たつお）　　63歳
■　副会長　長﨑 誠　（ながさき まこと）　　67歳

　明神新会長は総会後の会見にて、前会長・吉村氏の路線を継承して行くとしていますが、60票の支持については「改革」に対する期待感があったのではないかとしており、組織改革を断行して行く姿勢をにじませました。

　組織人としての手腕は未知数の部分が有るものの、「トーナメントでの大きな実績はありません」と語る素顔は、飾らない実直な人物としての一面を伺えると共に、現在のPGAはスタープロでは無く、堅実な人物の登場を待ち望んでいたのかも知れません。

　なお具体的な新方針については、今後の会見で発表して行きたいとしています。

　神奈川県の湘南シーサイドカントリー倶楽部では2024年5月6日受け付け分の入会申請をもって、会員権の名義書換料減額キャンペーンを終了します。

　振り返ればこのキャンペーンは2012年5月7日から実施されて来ましたので、実質12年間に渡り行われて来ました。この内容は、正会員であれば税別100万円の料金を、税別70万円へ減額するものです。これが5月7日受け付け分より、正規料金へ戻る事になります。

　当該倶楽部関係者によれば、入会に関する問い合わせが、急に増えてきているとの事ですが、入会を検討していた方にすれば、今の内に会員権を取得しておきたいと考えるのは、至極当然の成り行きだと思われます。

　なお入会時には、名義書換料とは別に入会預託金100万円が、必要になります。

　ゴルフの街市原市では、昨年に続き「第2回市原市ジュニアゴルフオープン」を,、2024年4月1日に開催します。1月20日から開始された募集は、既に2月末にて締め切られておりますが、大会の概要は下記の通りです。

■　会場　　　源氏山ゴルフクラブ（市原市大桶956-1）
■　競技形式　スクラッチ競技・18ホールズストロークプレー
■　参加者　　144人
■　カテゴリーは下記の通り

　募集を締め切った時点で、定員に達しなかったカテゴリーもある様ですが、反面キャンセル待ちになっているカテゴリーもある様です。

　なお各カテゴリーの優勝者には市内の協力ゴルフ場にて、市原市ジュニアゴルフ協会強化指定選手同等の条件、及びプレー料金にてラウンド出来る権利が期間限定で付与されます。