ゴルフ事件　過去帖　！！

　PGMグループでは2018年10月「銀座松竹スクエア」内へ、インドアのゴルフ練習場を開設する予定です。同グループとしては初の試みとなりますが、その施設の名称は仮称ながらも＜PGM ゴルフアカデミー銀座＞です。

　様々なゴルファーを対象に料金体系などのシステムは、現在検討中との事ですが、PGMグループのプログラムを用いたレッスンやシュミレーションゴルフ、更にはクラブフィッティングまでカバー出来る様準備中との事です。

　8打席の練習場は広々としており、前後のプレーヤーを気にする事無く練習に励めるとしております。近在に勤務中の方であれば、簡単な着替えとマイクラブを持参し練習に打ち込めます。更にはPGA会員のプロゴルファーもついている為、スイングづくりにはもってこいの環境と言えます。

　長身のプレーヤーがドライバーを振り回しても、天井にあたらない空間は何と言ってもストレスを感じさせません。秋が待ち遠しくなりますが、開設場所は下記の通りです。

• 所在地　　　：東京都中央区築地1-13-1　銀座松竹スクエア2F
• 交通アクセス：日比谷線・都営浅草線「東銀座」駅より徒歩２分

　2018年4月5日に開幕した第82回マスターズトーナメント2018は、8日の夕方米国のP・リード選手が、追いすがるリッキー・ファウラー選手を一打差で突き放し15アンダーで優勝しました。日本人選手の活躍は、下記の通りです。

　この度優勝したP・リード選手の活躍を振り返るならば、初日こそ4位タイと言う位置だったものの、その後は3日間通じて首位を守り切っての栄冠でした。これは昨年優勝したガルシア選手にも言える事で、同様の軌跡をたどっています。

　2年続けて同じような栄光のプロセスを経ていると言うこの事実を見るならば、厳しいメジャーの戦いに於いて予選落ちギリギリの選手が、ある日ビッグスコアを出して首位戦線に躍り出る様な事は、ほとんどまれだと教えてくれています。

　メジャー大会に於ける勝利の方程式は、4日間安定したプレーを首位戦線で続けられる事だと言えます。別の角度から見るならば、常に上位10選手の中から優勝者が、出て来るとも言えます。

　2018年3月27日東京都内に於いて、破産者株式会社ゴルフスタジアム（以下GS）事件＿＜平成29年（フ）第4797号＞の第2回債権者集会が開催されました。出席者は破産管財人の島田敏雄弁護士とGS代表者の堀新氏です。更に堀氏に対峙する形で守る会メンバー約60名を中心に、100名ほどが結集しました。

　島田管財人曰く、破産法の定める「相殺禁止の規定」による調査を鋭意続行中との事で、これまでに勝ち取られた案件などが報告されると共に、疑問視せざるを得ない事案も明らかにされました。

　島田管財人は当該破産会社と取り引きがあった20社を中心に調査するも、その内約10社について資金流出を疑わせる内容が有り、今後この点を重点的に調査するとしております。その10社の関係性は複雑に絡んでおり、全容解明と共に資金回収の見込みが有るか否かについて、今後見極めて行く必要が有るとも語っております。

　島田管財人からの報告を受けた後、参加者15名が次々と堀氏へ質問をして行くものの、肝心要の点に付いて堀氏は「書面での質問状を下さい」と、明確な回答を渋るケースが目立ちました。しかしながら過去5年間に当該破産会社より2億1,800万円が流出した件に付いて、1億円が証券口座へ、その他は個人口座へ流れている事が判明したのです。

　更なる解明無くしてこの破産事件は、解決への方向性を見出だせない訳ですが、次回の集会は8月1日に開催されるとの事です。

　2018年4月5日と6日の2日間競技である千葉日報社主催による「第47回千葉オープンゴルフトーナメント JCサービス杯」は、初日石川遼選手が7アンダーをたたき出し、首位に躍り出ました。本日6日は決勝日を迎え、石川選手がこのまま逃げ切れるのか、大いに注目されます。

　この試合は2日間競技と言え石川選手にとっては、復活を占なう重要な試合だと言えます。なぜならば初日首位に立ったからです。20~30位前後の平凡な位置であるならば期待も薄く、義理堅く選手会長と言う役職から大会を盛り上げる為に出場したのか、等と言ううがった見方をされてしまいがちです。

　最終日爆発力も無くずるずると後退し、優勝は他の選手にもっていかれましたなどと言うのでは、やはりダメかとの後ろ向きなイメージを多くのゴルフファンへ与えかねてしまいます。石川選手はここ数年体の不調やそこからくるスイングの乱れなど様々な要因が重なり、PGA TOURで思う様な成績を出せず、結果として2017~2018PGA TOURの選手カードを失ってしまいました。

　失意の中JGTO TOURで復活にかける事になった石川選手ですが、ある意味日本男子プロゴルフの隆盛は、同選手の活躍に大きく依存せざるを得ないのが現状です。初日首位に立ったからには、この好調さを最終日も持続して頂き、是非優勝カップを手にし今月から始まるツアー本戦へ望んで欲しいものです。

　試合会場は太平洋クラブ成田コース、パソコンやスマホでの観戦はhttps://front.golfnettv.com/で出来ます。

　先月3月28日2度目の民事再生手続きを申請した埼玉県の株式会社鳩山カントリークラブでは、2018年4月4日東京の練馬文化センターに於いて、会社主催の会員向け説明会を開催しました。約850~860人が入れる会場でしたが、半分ほど席が埋まった状態で、午後2時より開始されました。

　真下社長によるお詫びの挨拶と、申請代理人の一人である熊谷信太郎弁護士による説明が、終了したのは午後3時頃でした。この中で過去4期に渡る貸借対照表と、損益計算書の概要が示されたのですが、その内容は下記の通りです。

　前回の法的整理では、2015年5月預託金の据置期間満了後、請求が有り次第全額返還に応じる事になっており、その結果が2016年以降に預託金残高の減少として現れるのですが、これは同時に預金残高の減少にリンクしてきていました。

　この様な事態に危機感を抱いた真下社長は、償還原資の調達に動き、その活動を会員の補充募集へ求めたのです。数年間に及ぶ正会員と平日会員を募集した結果、192件7億1,300万円ほどを調達出来たのですが、退会者が引きも切らない状況は、伝家の宝刀を抜かざるを得ないところへ、真下社長を追いやったとも言えます。

　3時より会員による質疑が行われたのですが、何故退会者が毎年40名前後出てしまうのかと言う声は、大変貴重なものでした。この退会者の構成は、50~60歳前後のアクティブ会員が主流との情報も有り、この点は今後のクラブ運営上大きな課題を提起していると思えるものでした。また現在の預託金を保護する観点から、スポンサーを募る事も一方策なのでは無いか、との声も出て来ました。

　更には「突然の事でびっくりしており、会社に問題は無いとの説明を受けて、仲間を誘って平成28年に入会したが、だまされた感じで憤りを覚える」との男性会員の発言は、今回の事件を象徴する様なものだったと言えます。

　今後の展望として熊谷代理人は、預託金債務の株式化と当該会員権の相場を高めて行く事で、経営会社の健全化と会員の資産価値向上を獲得出来る、との1プランを語りました。この内容が現実味を帯びるのか否か、7月10日迄には地裁へ再生計画案を提出する必要が有ります。

　千葉県のザナショナルカントリー倶楽部千葉と埼玉県のザナショナルカントリー倶楽部埼玉を運営しております株式会社ザナショナルカントリー倶楽部は、2018年4月1日よりその本店を新宿より台東区へ移転しました。

旧住所
〒160-0023＿東京都新宿区西新宿6-16-6 タツミビル9F
TEL 03ー5909ー0324 ／ FAX 03ー5909ー2730

新住所
〒110-0016＿東京都台東区台東一丁目16番3号
TEL 03ー6803ー0302 ／ FAX 03ー6803ー2970

　尚、千葉と埼玉の2倶楽部ともWEBサイトを一新しており、ビジュアルを重視した最新のものへ移行しております。時間と費用を費やしたものになっております。

　東証一部上場の株式会社トレジャー・ファクトリーは、2018年3月15日株式会社ゴルフキッズの株式62.5%を取得し、子会社化した事を明らかにしました。また同日同社の専務取締役である野坂淳氏が、佐藤忠志氏に代わりゴルフキッズの代表取締役へ就任致しました。

　ゴルフキッズは1997年1月の設立ですから、20年以上におよぶ歴史を有し全国に21店舗を展開する、中古ゴルフ用品買取・販売会社です。

　トレジャー・ファクトリーは以前より「トレファクスポーツ」の業態にて中古ゴルフ用品を取り扱っていましたが、今後ゴルフキッズのノウハウを活用・発展させる事で、この分野を新たなる同社の業態として展開して行く事になるものと思われます。

　同社は1995年10月に「総合リサイクルショップ トレジャーファクトリー」として出発して以来、リサイクル市場を活性化させてきた訳ですが、この度本格的に中古ゴルフ用品市場へ参入した事になります。この分野へはゴルフ量販店なども既に参入してきており、今後激戦が予想されます。

　同社では今後ゴルフキッズでの店舗展開及びインターネットの活用と、多様化したチャンネルにて取り扱いをボリュームアップさせて行く事になりますが、何処まで素早くゴルファーへ浸透させて行けるのかが、この度の買収劇の成否を占なう大きなポイントになるものと思われます。

　千葉県の四街道ゴルフ倶楽部を経営しております四街道カントリー株式会社（代表取締役：山崎昭久）は、2018年4月2日東京地裁へ民事再生法の適用を申請＜事件番号：平成30年（再）第10号＞しました。申請代理人は星総合法律事務所（東京都中央区銀座2-5-5_TEL03-3563-3263）の中島広勝弁護士ですが、同日監督委員へはTMI総合法律事務所（東京都港区六本木6-10-1_TEL03-6438-5511）の相澤光江弁護士が選任されております。

　同社はこの度の法的整理に当たり、負債額は債権者約2,760名に対し、約29億3,047万円としております。その内会員が保有している会員権の預託金額は、約28億円にもおよびますから、負債額のほとんどを会員の預託金が占めている事になります。

　会員の内訳は、預託金を保有している現会員が1,846名おり、退会手続きをしていたにも関わらず、償還されなかった会員が約400名、更には無額面のプレー会員が約400名在籍しております。この様な会員を含めた債権者へは、4月2日この度の法的手続きに関する案内文が発送されており、説明会は4月9日に四街道文化センターにて開催される予定です。

　申請代理人の中島広勝弁護士は今後の活動方針として、当該ゴルフ場をゴルフ場として再生出来るスポンサーを、選定して行きたいとしております。この方針の裏付けとなっているのは、当該ゴルフ場が近年営業的に黒字を計上しており、預託金の大幅な減額に会員の多くが納得してもらえるのであれば、特色を持ったコースとして再生出来ると考えているからです。

　その為には監督委員の承認を得た上で、FA（フィナンシャルアドバイザー）を4月10日以降選定し、そこを窓口にしながらスポンサー候補による入札を、行って行きたいとしております。当該ゴルフ場の総距離は、5,816ヤードと決して長いとは言えないものの、交通アクセスは大変魅力的です。是非斬新的なプランをもったスポンサーに、手を上げてもらいたいものです。

　PGMグループでは2018年4月より、傘下ゴルフ場に於ける会員権の名義書換料を変更しました。前年度より料金を上げたコースが3、下げたコースが21有ります。変化が有った24コース中、注目すべきは茨城県のセゴビアゴルフクラブ イン チヨダです。

　2015年11月より2018年3月末まで、正会員権の名義書換料を税別30万円にてクラブでは対応して来ていたのですが、この度4月1日からは税別40万円へ値上げしました。この値上げには、PGMグループの強気の姿勢が垣間見れるのですが、果たしてこれは今後会員権市場へ、どの様な影響をもたらして行くのでしょうか。

　ところで2018年2月1日より開始された正会員の補充募集は、税別65万円にて30口を3月中旬には終了させており、大きな反響を呼びました。これを裏付ける様に、募集枠からはみ出してしまった入会希望者が、会員権市場にて物件を手当てしようにも適当な価格の売り情報が無く、今日を迎える事になっています。

　会員権市場で上記補充募集と同等と言える会員権価格は、一体幾らなのでしょうか？取得した会員権の預託金額面を95,000円とした場合、その簡単な概略は下記の通りです。

　補充募集では会員の推薦を得られた場合、税込み648,000円にて取得出来、年会費は月割りで請求が有りますので、合計金額は682,560円に成ります。31,000円の誤差は出ますが、会員権市場では税込30万円で取得出来れば、ほぼ補充募集と遜色ない事が理解出来ます。

　会員権価格30万円（税込）と言う数字が、今後当該クラブの会員権相場動向を占う意味では、一つのメルクマールになるのだろうと思われます。

　埼玉県の鳩山カントリークラブを経営する株式会社鳩山カントリークラブは、2018年3月28日さいたま地裁へ民事再生法の適用を申請しました。かつて現商号へ変更する前、鳩山観光株式会社としていた2005年3月に負債約141億円を抱え、第1回目の法的整理をした経緯がありますので、13年ほど経過した今日この度は2度目になります。

　負債は約32億8,000万円との事ですが、そのほとんどが正会員及び平日会員を含む890名の預託金額であり、この整理の為に白羽の矢が立った申請代理人は、熊谷綜合法律事務所（東京都千代田区永田町2-11-1＿TEL03-3597-0013）の石島正道弁護士です。

　この日さいたま地裁からは、監督委員として埼玉第一法律事務所（埼玉県さいたま市大宮区桜木町4-210＿TEL048-783-2136）の堀口泰之弁護士が選任されました。

　同ゴルフ場に於ける営業成績としての来場者数は、前前年度が約45,000人あり、自然災害に見舞われた前年度は約42,000人と、ある意味大変健闘したものに成っております。しかしこの数字では、380万円額面を中心とした数十件におよぶ会員の預託金返還請求には、満足な対応が出来ない見通しであり、この不安を払拭し将来に渡りクラブを存続させて行く為には、預託金会員制から株主会員制への転換が、否応無しに求めれるとの判断に至ったのが今回の経緯です。

　営業的に頑張っても成り立たない経営とは、そもそも13年前に出来上がった再生計画そのものが、現実的路線では無かったと言う事が、今となっては遅きに失する総括なのです。

　同クラブは一般社団法人制（以下一社）ですので、経営会社は一社に対して債務免除を願い出る事になる訳ですが、一社を構成する会員社員個々人へは3月28日クラブより案内書が発送されており、説明会は4月4日練馬文化センターにて予定されております。

　尚、当該会員権の名義書換は停止せず継続して行く事になりますが、これはまたプレー権のみの在籍会員206名にも従前どおり適応される事になります。ところで今回も又会員へ大きな負担を求める事になりそうですが、果たして会員だけが泣けば良い話なのでしょうか。法人支出の中で経営を圧迫している支払い、例えば他県より高いと言われている借地契約料などが、手付かずでも良いものなのでしょうか。

　今度こそしっかりとした再建スキームを作り上げて頂きたいものです。