ゴルフ事件　過去帖　！！

　ゴルフ関連5団体新型コロナウイルス対策会議は2020年8月4日、ゴルフトーナメント開催へ向けた新たなガイドラインを発表しましたが、その基調は「対策をしっかり取り開催しましょう」と言うものになっています。

　下記カッコ内文言は、ガイドラインを抜粋したものです。
「開催地の自治体との連携を緊密に図って、試合を開催・継続することが前提であることを強調しておきます。
ゴルフトーナメントに関るすべての者が、濃厚接触者とならないよう正しく個人防衛に努め、クラスターを発生させないよう、安全を第一に”日本のスポーツ文化を守る”ことが、最も重要な目標と考えます。」

　前回のガイドラインではトーナメント開催に関する記述は殆ど無く、如何にコロナから自主防衛して行くかと言う点に、論点が絞られた内容に成っておりました。しかしながら今回のガイドラインでは、トーナメントを開催して行く事がスポーツ文化を守る事だ、と一歩踏み込んだ内容に成っているのが特徴です。

　このガイドラインは野球やサッカーなどのプロスポーツ団体が、新型コロナ対策をまとめた資料を参考にしており、今回改定は3回目になりました。その都度新しい情報を基に指針が変化して行くのは当然であり、この度の前向きな内容は、新型コロナ対策が新たなステージに入って来た事も告げています。

　既に幾つかのトーナメントも開催され実績を積み上げて来ておりますが、大会スポンサーには勇気をもって開催の名のりを上げて頂きたいと思います。開催へ向けた詳細な指針が、このガイドラインには掲載されており、ある意味お墨付きを得られたとも言えるのではないでしょうか。

　待ちに待ったメジャートーナメント第1戦の全米プロが、今週の8月6日に開幕します。開催コースはカリフォルニア州サンフランシスコにあるTPCハーディングパークですが、7,234ヤードパー70のセッティングとなっています。

　参戦する日本人選手は、松山英樹と石川遼の2名です。今平周吾選手は出場資格を有していたにも関わらず、今回は欠場となっております。その他日本でも知名度の高い、リー・ウェストウッドも欠場を表明しています。

　この模様は日本でも、ゴルフネットワークやGOLFTVなどのインターネット中継にてライブ配信されますので、居ながらにして現地の雰囲気を堪能する事が出来ます。やはり期待は松山英樹選手ですが、昨年2019年は19位タイ、2017年は5位タイ、2016年は4位タイと過去の戦歴を振り返ると、この様な実績を残しているだけに注目度も自然と高まります。

　その他の見所としては、ブルックス ケプカ選手の3連覇成るか否か、と言う点では無いでしょうか。此れ迄メジャー100年の歴史を振り返り3連覇以上を達成したのは、1924年から27年まで全米プロを4連覇したウォルター ヘーゲンと、1954年から56年まで全英オープンを3連覇したピーター トムソンの2選手のみです。ケプカ選手による偉業成るか、大いに注目です。

　日本から参戦するもう一人の石川遼選手は、此れ迄日本国内での試合が全くない中でのメジャーですから、他の参加選手と比べるとハンディが多い様に感じてしまいます。石川選手には是非4日間戦って、日本のゴルフファンを喜ばせて頂きたいと思います。

　株式会社ニトリと一般社団法人日本女子プロゴルフ協会（以下JLPGA）は、2020『ニトリレディスゴルフトーナメント』を無観客にて開催するとして、8月3日メディア関係者へ一斉に告知しました。

　開催日は予定通り8月27日~30日迄の4日間、北海道の小樽カントリー倶楽部を舞台に、女子プロの熱き戦いが繰り広げられます。此れ迄既に「アースモンダミン」が開催されており、更に「NEC軽井沢72」も開催が決まっておりますので、当該試合は今年実質3試合目に成ります。

　当該トーナメントの関係者によれば、4月の頃より一貫して周囲から「中止」の声は、聞かれなかったとの事ですから、開催へ向けた下準備は様々な部門で着々と進められていた様です。これを裏打ちする様に開催コースのグリーンは、ペンA2芝の状態が最良の状態で、当該倶楽部の競技では12フィートの速さを実現しています。

　芝のクオリティーは一夜にして出来上がるものではない事から、当該ゴルフ場キーパーによる気合の入れ様が、ひしひしと伝わって来る話です。この気概に関しては、主催者のニトリも負けていません。此れ迄賞金総額1億円を予定しておりましたが、今大会に限り1億円を増額し合計2億円となったのです。

　この試合の模様はテレビ東京系列全国6局ネットと、BSテレ東で生中継されると共に、インターネット中継についても検討されています。JLPGA側がテレビ局サイドへ、「生中継」を強く依頼したとの声も聞こえて来ており、意気込みが伝わって来ます。

　少しづつですが動き出した感のある女子プロトーナメントですが、8月3日には更にこれらの動きを加速させるかの様な報告が、入って来ております。それはニトリレディスの翌週に開催を予定していた2020年『ゴルフ5レディスプロゴルフトーナメント』が、無観客ではあるものの予定通り開催する事が明らかになったのです。一連の流れが更に加速する事を、期待したいと思います。

　千葉県の袖ヶ浦カンツリークラブでは2020年7月に開催された理事会にて、新規入会希望者による入会申請時、会員1名の紹介は必須である事を再度徹底する様申し合わせました。

　本年1月以降同クラブでは紹介者が見当たらない場合、入会希望者とクラブ役員による面接にてカバー出来るとして来ましたが、会員権市場ではこの点が曲解され、「紹介者は居なくても入会出来る」との噂が流布されていました。

　従来何らかしらの理由、例えば物理的理由で紹介者のサインを頂けない様なケースについて、同クラブでは事前相談を受けるなどの手順を踏む事で、同クラブに相応しい方であれば便宜的に対応して来ておりました。しかしながらこの度の噂は、同クラブの品格を傷付けるものであり、この是正が何よりも必要になっていたのです。

　原理原則に立ち返り今後紹介者については、同クラブへの入会申請時に必須事項となりました。しかしながら書類提出前の相談には、対応していくと柔軟な姿勢も見せています。なお同クラブでは9月13日理事会審査分より、この度の内容が適用されるとしております。

　静岡県の葛城ゴルフ倶楽部では、2020年8月1日より正会員の補充募集を開始します。この補充募集は、2012年より毎年行われて来ている関係から、今年9年目になります。この度の概要は、下記の通りです。

• 募集会員　正会員（個人、法人1名記名式）
• 募集金額　6,320,000円（保証金500万円＋入会金132万円）
• 募集人員　25口
• 募集期間　2020年8月1日~同年11月30日

　この募集が開始されると共に、既存会員権の名義書換は、正会員及び平日会員共に停止に成ります。しかしながら法人会員の登録者変更であるとか、個人会員の相続継承手続きなどには、通常通りの対応との事です。

　既に同クラブ会員事務局へ募集の問い合わせも多くなり、同クラブでは手応えを感じている様です。なお口数に達し次第、窓口は閉めるとしております。年中行事になった感のある同会員募集ですが、COVID_19の影響下でどの様な結果を残せるか注目されます。

　群馬県の伊香保カントリークラブは、2016年2月17日をもって東武グループを離脱しました。従来当該ゴルフ場は、東武鉄道を中核企業としたいわゆる東武グループの一員、と言うのがゴルフ業界の一般常識でした。

　この離脱に関し東武鉄道では、「現在グループの一員では無い」との公式見解を述べるに留めており、他方当該ゴルフ場の関係者によれば、2016年2月17日に開催された株式会社伊香保カントリー倶楽部の取締役会で、原直道氏が取締役から代表取締役へ就任した事をもって、経営主体が交代したとしております。

　地元のゴルフ業界関係者によると、地域では「グリーン牧場の伊香保」との俗称で呼ばれています。これを裏付ける様に当該ゴルフ場の第62期決算書によれば、主要株主である東京品川区の日本土地山林株式会社より、4名の役員が派遣されています。この4名の内2名が、日本土地山林の子会社である株式会社伊香保グリーン牧場の代表者でも有ります。

　この様な事から当該ゴルフ場は、上記の様な俗称で親しまれているのだと思われます。ところで何故東武グループは、当該ゴルフ場を切り離したのでしょうか。また日本土地山林グループの取得目的は、どの様なものだったのでしょうか。ゴルフ場業界が逆風にさられている中、同グループによる今後の経営手腕に注目です。

　『マイナビABCチャンピオンシップゴルフトーナメント』を主催する朝日放送テレビ株式会社と、主管の一般社団法人日本ゴルフツアー機構（以下JGTO）は、共同で7月28日本年度同大会の中止を発表しました。

　同大会は11月5日に初日を迎える予定でしたので、約3ヶ月前倒しでの発表となりました。同大会へ至るまでの日程では、5試合がCOVID_19対策方針を未だ明確にしていません。この様な中この5試合を飛び越え、いち早い中止方針の決定となりました。

　この結果、本年開催予定25大会の内、15大会が中止になりました。残すところ9大会は開催の見込みがあるものの、予断を許さない状況に変わりは有りません。トーナメント中止が相次ぐJGTOですが、部外者ながら心配になるのは、何と言ってもその台所事情では無いでしょうか。

　JGTOの財政基盤は、トーナメント開催時の出場選手による「トップオフ」と言われる拠出金、更にはQTへのエントリーフィ、この大きな二本の翼で成り立っていると、一般的に言われています。トーナメントが中止になる事は、少なくともこの片翼が傷つき機能し辛い状態な訳ですから、ダメージは相当大きいものと思われます。

　この様な状況から、組織が存立し得るのか否かの危機状態なのでは、とうがった見方をしてしまいがちです。この様な時だからこそ、リーダーには不安を一蹴させる様なパフォーマンスを、期待したいものです。

　＜ 京都大学大学院特定教授・上久保靖彦氏 ＞

　日本で男女合わせたゴルフのレギュラートーナメントは、それぞれ1試合のみが開催され今日に至っています。異常事態が進行しているのは、事ゴルフに限定した話では無く、社会全体が萎縮状態にある事でも理解出来ます。この大きな要因はCOVID_19によるものであり、この件に関し京都大学大学院・上久保靖彦特定教授は、7月27日都内会場で行われた会見で次の様に語っています。

• 2019年12月13日頃に中国からコロナS型、2020年1月13日頃からコロナK型が日本へ入って来た。S型、K型共に人の自覚症状は殆ど無し。
• これは2019年11月~2020年3月9日迄、184万人の中国人が日本へ入国した事、更にインフルエンザの流行曲線を解析する事で説明可能。GISAID（ジーサイド）の解析で、日本は既に集団免疫状態に達したと理解。

• この後、武漢の変異Gが入って来るものの、K型がT細胞を活発化させ、武漢の変異Gと対峙する事が出来た。この点が欧米に比べ、被害者を少なく出来た要因。
• 7月に入り東京都の陽性反応者は多い。これは集団検査で、既に免疫を獲得した者への結果でしかないので、これで症状が悪化して行く事は少ない。

　今回この会見を設定した一般社団法人日本平和学研究所・理事長の小川榮太郎氏は、この様な知見に基づき次の様な提言を発しております。
1．曖昧な情報、非専門家的見解の氾濫による社会的危機状況下、国は適切な情報を開示すべき。
2．ソーシャルディスタンスや三密対策はエビデンスが無く不要、またマスクも不要。
3．集団検診は既感染者の再曝露でありクラスター探索不要。

　この提言は9項目に及んでいますが、紙面の関係から上記3項目にて省略させて頂きます。今回の上久保教授による集団免疫説は、現在進行している日常のマスク姿に3密対策が如何に無意味であるかを、端的に指摘したものとなっています。上久保説が現在の疲弊したゴルフ業界へ、大きな一助となり得るのか否かは、今後多くの関係者による努力にかかっていると思われます。

　群馬県の赤城国際カントリークラブを経営する株式会社赤城国際カントリークラブでは、2020年6月26日山本清二氏が新社長へ就任いたしました。

　山本氏の前職は、東証一部上場の株式会社東和銀行における常務執行役員であり、営業全般を本店にて統括されていたとの事です。前社長の片山氏も同銀行の出身である事から、当該ゴルフ場の代表職は同銀行による指定席の様でも有ります。

　一早く当該ゴルフ場の取締役支配人へ就任していた塩野滋利氏も同銀行出身である事から、会社と現場のトップいわゆる2トップを銀行出身者で占め、揺るぎない体制が構築されていると言えます。ちなみに新体制は、下記の通りです。

　就任間もない山本社長によれば、「安売りスパイラルからの脱却」これ無くして、ゴルフ場産業を浮上させていく術は無いのではと話されており、今後どの様なプランが出されて来るのか、大変注目されます。

　長野県の長野京急カントリークラブでは、2020年4月1日より、会員制の内容が変更され運営されております。変更された内容は、会員権に関するものです。

　此れ迄当該クラブの会員権は預託金が有り、会員権市場などを通じ名義変更する事が可能でした。しかしながらこの名義書換手続きを、基本的には一切不可としたのです。クラブでは会員1,155名が有する会員権の預託金について全額返還すると共に、継続意思のある会員約960名へは無額面のプレー会員権を発行しました。

　この一連の流れを見ますとある意味一度クラブが解散され、無額面会員にて再構成されたと言えるのでは、無いでしょうか。これは当該クラブ設立当初のコンセプトと、経営実績が空回り或いは乖離した事によるものです。この度の手続きにより、今後は継続会員を大切にしながら、地域密着型のゴルフ場経営を推進していく事になります。

　振り返れば今回この変更は、昨年10月頃に会社方針として決定され、会員へは同年12月頃に告知されております。年を越した2020年に入り具体的な手続きが終了した事により、4月新たなるスタートとなったのです。近年まれに見るドラスティックな改革ですが、これも一重に京浜急行電鉄と言う大企業を、経営母体にしているが故に可能とさせた離れ業です。

　なおこの度の変更により、これ迄既存会員が有していた副登録者制などは廃止され、新呼称である「会員A」と言う正会員のみに集約されました。ちなみに個人会員で相続が発生、或いは法人の合併などが生じた場合、法的権利者への名義変更は可能としております。