ゴルフの発祥について広く知られているのは、「イギリスに於ける羊飼いの遊びから発展」と言う内容だと思われます。今回、大塚和徳氏が書かれた「ゴルフ五番目の愉しみ」から、この点に関しより詳しく見て行きたいと思います。
大塚氏はスコットランドなどに於ける古い資料を読み解きながら、ゴルフ発祥について下記の4点を挙げております。
1.15世紀半ばオランダのコルフェンをスコットランド商人がリンクスで導入。
2.13世紀終わり旧北フランスで流行っていたコールを、スコットランド軍が持ち帰り発展。
3.スコットランド人自身が創り出した。
4.牧童が杖で丸い石ころを打って兔の穴に入れていた。
上記3番については、あくまでも推測の域を出ないものだとしており、更に良く言われている4番は、ロマンティック・ストーリー以外のなにものでも無い、としております。可能性が高いのは1番であり、貿易などの実態経済を見た場合、その様に考えるのが自然だとしております。
では1番について若干詳しく大塚氏の説明を、著書から下記カッコ内へ要約してみました。
「 スコットランド東端は羊毛や毛織物の産地であり、主要な輸出先はフランドル地方と言われた現在のオランダである。フランドル地方では冬の間、氷上で球を棒で打つコルフェンと言うゲームが流行っていた。スコットランド商人が故郷へこのゲームを持ち帰り、アレンジされリンクスで流行って行った。」
これらを裏付ける書物以外の物証としては、オランダで描かれたコルフェンを楽しむ絵画、或いはスコットランドでは初期の段階で、ゴルフボールをすべてオランダから輸入していた事などが、上げられるとしております。
この様に見て来るとゴルフの発祥とは、「15世紀半ばにスコットランド商人が、オランダで流行っていた氷上のコルフェンと言うゲームを、故郷のリンクスで導入し発展させた」、と言うのが現時点での最有力説になるのだと思われます。
此れ迄日本社会で言われてきた「羊飼いがウサギの穴へ」的な話は、ある意味「むかし昔あるところに」と伝承されて来た日本昔話と同類のものであり、大塚氏の研究に基づく内容は、現時点でより正確なゴルフ起源説に近づいたものとして、定着して行く事と思われます。
埼玉県の飯能ゴルフクラブでは2020年6月21日に開催された会員総会に於いて、会員資格の継承範囲について規定した「クラブ規則第7条4項」を改定しました。
此れ迄の規定は、『会員の退会または死亡したときは、その法定相続人並びに法定相続人の配偶者及び子は継承出来る』としていたのに対し、この度の改定は『その法定相続人及び三親等内の親族又はその配偶者』へと、継承範囲が大幅に拡大されました。
これは俗に伯叔父母、甥・姪、曾孫そしてその配偶者までを指す事から、ある意味被相続人の系図の範疇であれば継承可能になったと、言えなくも有りません。今回の改定をどの様に、読めば良いのでしょうか。
一般的に歴史の有る名門クラブでは、その特性として閉鎖性が話題に成ります。当該クラブに於いてもその面は、多分に有していると思われますが、これは会員権市場でどの様に反映されるのかと言えば、流通性の悪さとなって表面化するのです。
今回の改定はこの弊害を緩和する為、取られた措置と深読みする事も出来ます。2020年7月時点での一般的入会コストは約500万円ですが、その内会員権価格が占めているのは一割ほどです。この様な低い価格評価は、会員権市場での需給バランスが、悪い事にも起因しております。
今回の改定はクラブ側が、会員親族に会員資格を継承して欲しいと言うシグナルを送った訳で、かたや会員親族にとっても歓迎すべき事態なのだと思われますが、やはり継承し易い環境づくりも、今後の対策として不可欠な要素になって来るのではないでしょうか。
今回の改定が有効に機能し、売り圧力を阻止し得る様になるのには、まだまだ時間の経過が必要な様にも思われます。
千葉県の平川カントリークラブでは、2020年9月より正会員の年会費を改定します。此れ迄の年会費額は税別4万円でしたが、これは2008年に定められた金額でしたから、約11年継続し今日に至っておりました。
新たな金額は消費税を含み66,000円です。年会費を増額する理由としてクラブでは、1.人件費の高騰 2.設備投資 3.昨年の台風被害 4.COVID_19対策による収益減などを列挙しております。
2019年の昨年襲来した台風15号と19号は、同ゴルフ場へ甚大な被害をもたらしました。これら台風により、千葉県に於ける多くのゴルフ場はこれまでにない被害を被ったのですが、特に風の通り道となった同ゴルフ場では約1,000本の倒木にみまわれ、約1ヶ月の休業を余儀なくされたのです。
更に今年2020年に入り社会問題化しているCOVID_19ですが、同ゴルフ場では感染防止対策の一環から1日の組数を限定し、スループレーと同等の内容で会員等を受け入れて来ております。料金は通常より割安なパッケージ金額です。同ゴルフ場では緊急事態宣言が解除された7月現在も、これら様々な対策を継続しています。
今回の年会費値上げの背景はこれら様々な事情があり、2020年9月からの正会員正規料金を66,000円としたのです。しかしながら2023年8月までの3年間については、消費税を含み77,000円にて一時的に増額するとしております。なお平日会員は現在税込22,000円ですが、この件は将来に渡り継続されるとの事です。

< 脇元 華 選手 >
夢の玉手箱を詰め込んだ様な脇元華(ワキモト ハナ)選手を、2020年7月7日GMOインターネットグループが、所属選手として獲得しました。獲得理由に同グループの熊谷正寿(クマガイ マサトシ)代表は、1.脇元選手には華(ハナ)があり 2.No1志向である事そして何よりも 3.多くのインターネットユーザーより共感を得られる逸材、これらを上げたのです。
熊谷代表がベタボメした脇元選手ですが、生まれは1997年ですから今年の誕生日で23歳に成ります。プロテストは2018年7月に合格しており、同期には大里桃子、渋野日向子選手など実力者がひしめいています。
既に脇元選手はJLPGA入会前の2018年5月、台湾で開催されたTLPGAツアーの『Sampo Ladies Open』で、見事優勝を勝ち取っています。更に昨年2019年はJLPGAツアーへフル参戦し、賞金ランキング47位にて初シード権を獲得しています。
この様な中同選手はJLPGAツアー初優勝のみならず、No1選手を目指し5.5年計画を立てています。それは23歳でまずツアー1勝 来年24歳で複数回優勝 3年後はJLPGA賞金女王 4年後はアメリカツアーへ参戦 5年目にアメリカツアーで優勝すると言うものです。ひたむきな努力を積み重ね、夢へ向かって一直線の同選手ですが、最後にコメントを紹介させて頂きます。
GMOインターネットグループの皆さんと共に成長し、スポーツマンとして、同時に人間として、礼儀、誠実さ、道徳心を忘れないよう日々努力を重ね、世界中から愛されるプロゴルファーになるように、精進してまいります。
東京都下の多摩カントリークラブでは、2009年1月より婦人(女性)の受け入れについて、柔軟に対応して来ており、その姿勢は2020年7月現在も変わりません。
かつて婦人(女性)の入会に付いて難色を示して来たのは、婦人(女性)用施設が充分とは言えない為でした。ロッカーも会員専用分については、現時点で順番待ちの状態であり、またお風呂は男性の半分ほどの容積である事、これらを総合的に加味した結果だったのです。
しかしながら時代の要請に応える為には、婦人(女性)の入会希望者に現状を良く理解し納得して頂く事、これを必須条件として受け入れているのが今日の状況です。トラブルは誰しもが避けたい点であり、その為には相互理解は不可欠なのだと言えます。これらを同クラブでは、会員権取得前の入会面接にて、充分説明しているとしております。
同クラブでは婦人(女性)名義の会員権を取得しなければ、入会申請出来ない訳では有りませんので、入会承認を同クラブより得られたならば、当該会員権の入手は需給バランスにもよりますが、比較的容易の様に思われます。
千葉県の平川カントリークラブでは、2020年6月14日に開催された理事会に於いて、新規入会者に対する入会条件緩和を決議し、同年7月1日より実行されております。
その緩和された内容は、1.他クラブ在籍条件を撤廃し 2.推薦保証人を2名から1名へ減少させた事です。
この点を要約するならば、「30歳以上の入会希望者は、過去一緒にゴルフをした事の有る平川カントリークラブ会員1名に、推薦保証人になって頂いて入会申請して下さい、但し会員は5年以上在籍している方に限る」、と言う事になります。
此れ迄の入会条件は2016年9月1日に施行されたものですが、それ以前は他クラブの要件無し、推薦保証人1名の条件で入会申請を受け付けていました。この事を考えるならば、約4年間実施された入会条件は、あまりクラブへ貢献しなかったのではないかと推察されます。
今改定の狙いは、何と言っても会員権の名義書換促進、すなわちクラブの活性化です。形式主義に陥らず、クラブに相応しい人物に入会してもらいたい、その様な趣旨が反映されたのだと言えます。
今回の改定の動きが順調に推移した場合、恐らく入会件数も増加して行くと予想されますので、結果として名義書換料収入も増えて行く事になります。この点がクラブ繁栄の礎になる訳ですから、同クラブ理事会は良識ある判断をしたのだと思われます。
静岡県の富士宮ゴルフクラブでは2020年7月1日より、同年12月31日までの半年間限定で、会員権の名義書換料減額キャンペーンを行っています。
その概要は下記の通りですが、金額は消費税込みの総額表示です。
会員種別 |
通常料金 |
特別料金 |
正会員 |
550,000円 |
330,000円 |
平日会員 |
330,000円 |
220,000円 |
週日会員 |
330,000円 |
110,000円 |
この度の減額キャンペーンは6月下旬に入り、急遽会社方針にて決定されました。その背景は、通年この季節になると会員権の売却案件が増加する事から、スムースにこれを吸収出来る様にして行きたいとの考えからです。
会員権市場で売り案件がダブつくのは、様々な方面へ印象が良く無く、また現会員にとっても8月の年会費締め月をまたぐ事無く売却出来るのが、ある意味理想だからです。
当該クラブでは会員権の流通を活性化させて行きたい、その観点から今回のキャンペーンは位置づけられているのですが、通常の名義書換件数に比較し、どれ程の増加を望んでいるのかを関係者へ聞いたところ、「名義書換料を40%下げた事から、件数的には40%アップが目標」との事でした。
来年また機会があれば、今回の実績をお話し頂きたいものです。
茨城県の大利根カントリークラブ(理事長:村木茂)では、2020年6月28日に開催された会員総会に於いて、新規に同クラブへ入会する場合、入会希望者に求められている同クラブ正会員による紹介を、現在の2名から1名へ変更しました。
改定内容が実施されるのは、2020年9月1日以降に書類提出された入会希望者からであり、その審査は同年11月の理事会に成ります。
今回の改定案は同クラブ理事会による発議であり、狙いはクラブの活性化です。活性化とは、如何に会員の新陳代謝をスムースにさせて行けるのか、同クラブに於いては株券である会員権の流通を、促進させて行けるのかだと言えます。
2020年7月初旬、会員権市場に於ける売却案件は買い希望を数で上回っており、価格的には300万円を中値にした展開です。茨城県と言わず首都圏に於ける、歴史の有る名門クラブと言われ久しい同クラブですが、この様な会員権の需給バランスの悪さから、脱却する事が何よりも今求められています。
本年3月に開催された同クラブ理事会では、入会手続き時に於ける紹介者の同席面接を廃止しました。更に今回新たなる改定が決議された訳ですが、これら一連の改革は現理事会が、自らのおかれた状況に危機感を感じて取っているからだと言えます。
一連の改革がどの様に会員権市場へ、インパクトを与えられるのかが今後の焦点です。また同クラブによる金庫株である自社株の発行が、今年に入り止まっている事から、会員権市場が閑散とする事も無くなると思われます。
東急不動産株式会社の関連会社下記3社は、2020年7月1日にそれぞれ合併し、存続会社は株式会社東急リゾートサービスとなりましたが、同日同社は商号変更により東急リゾーツ&ステイ株式会社となりました。
■ 株式会社 東急リゾートサービス(東急不動産株式会社100%出資)
■ 東急ステイ株式会社(東急不動産株式会社100%出資)
■ 東急ステイサービス株式会社(東急ステイ株式会社100%出資)
存続会社_東急リゾーツ&ステイ株式会社 |
所在地 |
東京都渋谷区道玄坂一丁目10番8号 渋谷道玄坂東急ビル |
代表者 |
代表取締役 田中 辰明 |
資本金 |
100百万円 |
株主 |
東急不動産株式会社 100%出資 |
合併に当たり4社は共同でニュースリリースを出しておりますが、その理由を「ホテル・リゾート事業の体制を強化するため」としております。またその事により、東急不動産グループの保有施設だけにとどまらず、外部施設の運営受託も推進していく方針の様です。
現在同社が運営受託しているゴルフ場としては、茨城県のサミットゴルフクラブと群馬県の板倉ゴルフ場更には神奈川県の川崎国際生田緑地ゴルフ場の3ヶ所が有ります。今後更に増えて行くのだと思われます。
埼玉県の小川カントリークラブを経営する株式会社小川カントリークラブは、2020年6月26日東京地裁へ、民事再生法の適用を申請しました。これは7月1日同ゴルフ場が、自らのWEBサイトにて明らかにした内容です。
WEB上では、『民事再生手続きを遂行し小川カントリークラブの再建を果たして参る所存』とある事から、また関係者への聞き取り調査などを総合すると、自主再建を目指している様に推察されます。
実際には再生計画案が立案されない現時点で、何とも言い難い面はあるものの、今回の法的手続きを通じ債権債務を整理出来たならば、都市近郊のゴルフ場として充分魅力を発揮出来るものと思われます。
ところでこれを報じた7月1日付け帝国データバンクのニュースでは、「コロナ倒産」などと時流受けする表題が付けられていました。恐らくCOVID_19の影響からプレーヤーの来場が激減し、大きなダメージを同ゴルフ場へ与えただろう事は、想像に難く無いと言えます。
また帝国データによれば負債額は約24億円、申請代理人は木村圭太弁護士(東京都港区、第一総合法律事務所:TEL 03-6910-2570)との事です。