フレンドシップカントリークラブに鉱泉有り

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フレンド鉱泉20190328.jpg
ローカールームからの入り口に掲げられた案内板

 茨城県のフレンドシップカントリークラブでは、会員のみならず来場したプレーヤーへ、2016年より鉱泉を提供しております。鉱泉とは、これを温泉と一般的には深読みしても宜しいのかも知れませんが、厳密には湯温25度に満たない事から、この様な表現になっております。

 2016年7月29日には千葉県の一般財団法人千葉県環境財団より「計量結果報告書」を取得しており、この資料に於いて鉱泉としての成分に間違いないお墨付きを頂いているのです。以来同クラブでは日常的にこのお湯を適温まで沸かし、鉱泉として来場者に利用して頂いているのです。

 この鉱泉は同クラブが近年新たにボーリングし発見したものでは無く、同ゴルフ場の開場以来存在し利用していたものです。それを数年前新たに着任した徳永総支配人が、風呂場の異様な汚れを不審に思い、国へ調査依頼をかけたところから新たな発見に至り、現在ではクラブのアピールポイントとして宝ものになっています。

フレンドシップエントランス20190328.jpg
落ち着いたエントランス

 同クラブでは今年に入り様々な、ハウス関係の改修を行って来ております。ハウス内のコース出口部分を広々としたプレーヤー待機場所へ造り変えると共に、傷んだ駐車場を舗装し直し、ハウス外観にも手を入れイメージアップしました。

 更に駐車場に有った巨大木を伐採し、そこへ高さ2メートルほどの小山を造りました。この巨大木が無くなった事で、クラブへの進入路からエントランスへ向かう空間が、広々とし尚且つ明るくなりました。

 なお現在進められている特別法人会員募集の動向としては、大変順調であり2019年3月下旬時点で30口ほどとの事です。大手法人からの問い合わせは、無記名会員の利点をご理解頂き、有効利用が可能と判断されてのものが多い様です。

富士平原ゴルフクラブの正会員補充募集が4月より開始へ

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富士平原GC_tact.jpg 静岡県の富士平原ゴルフクラブでは2019年4月1日より、正会員の補充募集を開始する事になりました。この度クラブが求める会員資格は、一代限定のもので将来譲渡出来ないものです。この点にこの募集の特徴があるのですが、その概要は下記の通りです。

  • 募集会員 正会員(個人、法人一名記名式)
  • 募集金額 20万円(全額入会金)+消費税
  • 募集口数 100口
  • 資格譲渡 不可
  • 募集期間 2019年4月1日~同年12月31日まで

 なお入会申請に当たっては、反社会的団体の構成員や関係者で無い事は当然であり、クラブの会則や規則を守れる方としております。更に同クラブの正会員1名の推薦が必要との事ですが、心当たりが無い場合は、面接によってカバー出来る可能性が有ります。

 クラブによれば入会に当たり、試し打ちなども受け付けている様です。そのお問い合わせ先は、東京事務所(03-3564-2251)かコース(0550-89-2000)と成ります。いざ入会と成れば、写真と住民票が必要になります。

ゴルフスタジアム社の破産手続き終了へ

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第5回債権者集会20190326.jpg
被害者を前に今後の活動方針を語る今成弁護士

 2019年3月26日東京家簡地裁に於いて、破産者・株式会社ゴルフスタジアム(以下GS)の債権者集会が開催されました。今回が5回目と成りますが、これをもって破産管財人島田敏雄弁護士は、本手続きを終了させるとしたのです。同破産管財人によれば実質的な換価業務などは、前回開催された2018年11月27日時点で、ほぼ完了していたとの事です。

 同日同破産管財人より配布された資料によれば、負債合計額は5,248,128,517円であるのに対し、資産合計額は51,182,049円です。この事から不足額5,196,946,468円が明らかとなり、債権者への配当はほとんど見込めない状況と言えます。

 この資料の中で財産と言える特質すべきものは、大崎のゴルフスクールと木更津カントリー倶楽部の会員権3口を所有していた事です。ゴルフスクールは株式会社バリューゴルフへ事業譲渡し、会員権は流通しているものですので市場で売却したのだと思われます。

 ではリース・クレジット会社が今回の被害者1,000人ほどと結んだ契約により、GS社へ立て替え払いをしたお金は何処に消えてしまったのでしょうか。同破産管財人によれば、「否認対象となる行為は認めるに至らなかった」と言う事ですから、そのお金は正当な支払いへ当てられたのだと思われます。

 例えばそのお金が従業員の給料などに充当されていたのであれば、GS社は従業員に詐欺的行為をさせ、そしてその行為に対し給料を支払っていた事になります。これがまともな仕事と言えない事は、何人も疑う余地は有りません。

今成弁護士20190326.jpg 西村弁護団長20190326.jpg 横田代表20190326.jpg
今成弁護士         西村弁護団長          横田代表

 最後の債権者集会へは全国から被害者約120名が結集し、「堀許すべからず」との気概がみなぎり、熱いものとなったのですが、GS社代表堀氏のうそぶいた態度は、被害者の怒りを増幅させる以外の何物でもありませんでした。

 ところで今後の活動方針に付いて、西村弁護団長は「90%押し切られていた事案を40~50%押し返した状況」と分析し、団結力と情報拡散力こそが大切としたのです。また今成弁護士は、膨大な資料を読み込む中で重要と言えるものを把握出来つつあるとし、自信を覗かせました。

 GS社の破産手続きが最終局面を迎え、今後は被害者の「債務不存在確認請求」へと、山場が動いて行く事になります。

相模原ゴルフクラブは入会条件や手続きを大改定

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相模原GC_tact.jpgのサムネイル画像 神奈川県の相模原ゴルフクラブでは2019年3月24日、同クラブ内に於いて会員総会を開催しました。この総会では新規入会者に対する入会条件であるとか入会手続きに付いて、これまでの内容を一掃するかの様な大改定が決議されました。

 新たに改定された内容の主要なものは下記の通りですが、適用は本年5月1日からとしております。
1推薦保証人は1名
2入会申請者へ同クラブが行う面接に推薦保証人の同席不要
3
法人名義での入会は会員権1口にて可
4会員は日曜日にゲストを同伴可
5多すぎる入会書類を整理し圧縮
6入会に関する相談窓口設置を検討

 この度の大改定はコペルニクス的転回とも言えるもので、これまでの窮屈な入会条件や手続きに対し、懐の深さを感じさせるものに成ったと言えます。当該クラブの基礎的情報を把握していない方に対しては、これまでの内容を此処へ併記し比較しなければ、如何に変わったのかが解り図らいのだと思いますが、上記6項目を逆読みする事で判断して頂きたく思います。

 改定に関するより正確な内容は、後日同クラブよりニュースリリースと言う形で情報発信されると共に、関東ゴルフ会員権取引業協同組合加盟の会員権業者へは、説明会を開催する計画もあるとしております。これは同クラブが、会員権業者の力添えと協力無しに、名義書換業務の進展は無いとの認識からであり、現実を直視した誠意ある対応と言えます。

 3月26日昨日の会員権市場に於ける当該会員権の売買情報は、売りが少なく買い希望が豊富に入っております。まるでこうなるであろう事を事前に想定していたかの様ですが、これはある意味同クラブ会員が改定を歓迎している何よりの証左でもあります。

 この度の改定は、同クラブの会員権相場復活へ向けた号砲とも受け取れるもので、かつては名門・戸塚カントリー倶楽部と価格面で肩を並べる存在だった訳ですから、少しでもその背中を追いかけられる状態に立てたと言えるのでは無いでしょうか。

 とは言えこれで全てが全快して行く訳では無いと思われますので、問題点に付いては今後もその成り行きを、注視して行く必要が有ると思われます。

PGAによる女性受け入れ基準は5月に公表

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PGAロゴ.pngのサムネイル画像 公益社団法人日本プロゴルフ協会(以下PGA)は、2019年3月22日横浜の会場にて平成31年度定時社員総会を開催し、かねてより懸案と成っていた女性会員の件に付いて、受け入れて行く方針を報告したとの事です。

 そしてこの件に関する会員からの異論は全くでなかった事を、その後の記者会見でPGAは明らかにしました。この一連の手続き手順を経て、今後PGAは女性からの応募が有った場合、必然的に受け入れて行く事になります。

 これまでPGAの定款上は女性を退ける文言は無かったものの、現実的には会員募集対象を男性に限定し行って来ました。しかしながら今後は、男女共に受け入れて行く募集要項を開示する事になります。この件に関し倉本会長は、「公益社団と言う組織の性格から当然の事」と発言しております。

 具体的な受け入れ基準に付いては、PGAの資格認証委員会が中心になり作成されて行く事になりますが、その内容は本年5月の定例理事会で明らかにされる予定です。それを待たずして女性からの応募が有った場合、現在の男性基準で審査を行う事になるとしております。

 この度のPGAによる女性会員に関する方針転換は、当然ながら一般社団法人日本女子プロゴルフ協会(以下LPGA)側と、競合する内容を含んでいるとも言えます。PGA曰く、現在のLPGA会員へアプローチする事は有り得ないとしておりますが、それは当然の事としても、今後手を上げて来る新人女性がどちらに魅力を感じるのかは、今しばらく成り行きを見守る必要が有る様に思われます。

石坂ゴルフ倶楽部は印鑑証明書の有効期限を6ヶ月へ

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石坂GC_tact.jpgのサムネイル画像 埼玉県の石坂ゴルフ倶楽部では会員権の名義書換に当たり、譲渡者である名義人の印鑑証明書に付いて、その有効期限を従来の3ヶ月から半年へ改定しました。適用開始は2019年4月1日からと成りますが、入会者関連の書類に付いては、従来通り3ヶ月として変更は有りません。

 入退会者の印鑑証明書に付いて、同倶楽部ではその有効期限などを、会則や規則に明記されておりません。この事から同ゴルフ場の経営会社は、この改定について理事会の判断を求める必要は無いとの理解から、独自に進めたものです。

 この度の改定に当たり経営会社の基本的な考え方は、「如何に会員権の流通性を良くしていくか」と言うものです。此処には会員やゴルフ場更に取り扱い業者3方が、WIN、WIN、WINの関係を構築出来なければゴルフ業界の発展は無い、との思いが根底に流れていると言えます。

 印鑑証明書の有効期限を半年或いはそれ以上としている関東エリアのクラブは、2019年3月25日現在73クラブと1共通会員権です。去年は新たに7クラブが有効期限を半年かそれ以上へ舵を切る事になったのですが、今年も同様に多くのクラブがゴルフ業界発展の為、より良い選択をする方向なのでは無いかと推測されます。

ゴルフスタジアム「守る会」が経産省へ嘆願書提出

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守る会嘆願書提出.jpg
経産省へ嘆願書を提出する「守る会」有志

 2019年3月20日「ゴルフスタジアムの被害者を守る会」の横田代表と有志一同は、全国から集められた11,941通の「嘆願書」を、経済産業省の担当者へ提出する事が出来ました。「嘆願書」は経産省の世耕弘成大臣宛へのもので、信販会社やリース会社に対する監視監督の強化と、法改正を訴える内容です。

 「嘆願書」提出前には約一時間に渡り、2名の経産省担当者が「守る会」からヒアリングを受けるなどし、事件に関する前向きな姿勢を感じさせるものでした。しかしながら個人事業主が営業目的で結んだ契約に付いては、割賦販売法の救済対象外との原則論を崩す事無く、当該事案の係争は裁判所の判断に委ねられるとしたのです。

 このヒアリングの過程にて担当者は、当該事件に付いて認識しており、クレジット協会へは情報確認等をしているとしたのですが、これは「守る会」の地道な活動が功を奏している事の表れであり、当該事件が裁判所以外へも影響を与えつつあると言えるものでした。

 クレジット、リース会社に対する監視と規制強化を訴える「守る会」に対し、担当者曰く「あまりがんじがらめにして行くと、今度は貸し渋りの問題が発生して来る」と述べており、個人事業主への融資姿勢をコントロールして行く事の難しさを吐露したのです。

 しかしながら今回の事案は、被害者が当初想定していた目的と「ソフト購入」が意に反したもので、ゴルフスタジアム社によってすり替えられた内容を、言葉巧みに操られた結果なのです。これにクレジット・リース会社が便乗した形になっているのですが、ここには両社による共同謀議や詐欺性は無かったのか問われているのです。

 この事件が経産省の直接的問題では無いのはその通りなのでしょうが、とは言え無視出来ないのが現在の状況であり、現行法の未整備部分が事件の温床になっているのも又事実なのです。

葉山国際カンツリー倶楽部では会員権を重複所有が可能

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葉山国際CC_tact.jpgのサムネイル画像 神奈川県の葉山国際カンツリー倶楽部では、会員権を重複して所有する事が可能です。これは意識的にその様に所有すると言うよりは、平日会員から正会員へ会員種別を変更するケースなどから、起きている現象だと思われます。

 当該倶楽部では一度退会してしまうと二度と入会が出来なく成る事から、例えば平日会員から正会員へ移行したい様な場合、先ず正会員へ入会してから、平日会員権を手放すのがセオリーと成ります。しかしながら正会員へ入会後、その翌年度から平日会員の年会費の請求が免除になる事から、売却をためらってしまうのだと思われます。

 話は前後してしまいますが、平日会員から正会員へ移行する場合、入会条件である推薦者は不要ですし、コース現地での入会面談も省略されます。通常審査に要する期間も、3週間から1週間ほどへ短縮されますので、スムースに移行する事が可能と思われます。とは言え名義書換料と入会預託金に付いては、通常の正会員通りの支払い内容と成ります。

 当該倶楽部では重複期間に付いても特段制限を設けていない事から、2019年3月現在この様な会員が20名弱存在している様です。この様な方々が、例えば使用していない平日会員権をご家族へ名義書換しようとした場合、通常であれば書換料25万円と消費税にて手続きが可能です。この手続きでは入会預託金の支払いが免除される事から、現名義人が入会預託金を保有しているか否かは、一切不問と成ります。

 葉山国際カンツリー倶楽部に於ける会員による会員権重複保有の一面を追ってみましたが、この様な現象が起こる背景には、様々な利便性が有るのだと言えます。

    上野金太郎社長20190315.jpg 青木功会長20190315.jpg
        < 上野金太郎社長 >         < 青木功JGTO会長

 2019年3月15日メルセデス・ベンツ日本株式会社(以下MBJ)と一般社団法人日本ゴルフツアー機構(以下JGTO)は、東京六本木のメルセデスミー東京に於いて共同記者会見を開催し、MBJがJGTOのオフィシャルパートナーとして、本年よりツアーをサポートして行く事を明らかにしました。

 MBJとJGTOが共に取り組むのは、トータルポイントランキングです。これまでもこの制度は有ったものの、どちらかと言えば賞金ランキングの陰に隠れてしまっていたとも言えます。しかしこの制度をMBJがサポートして行く事で、年間の最優秀選手は誰が獲得するのか、ゴルフファンからもより注目されて行く事になります。年間1位獲得者にはMBJより、メルセデス・ベンツSクラスと賞金100万円が、贈呈されます。

 過去10年間に賞金王とポイントランキング1位を獲得したのは、2009年石川遼、2012年藤田寛之、2013年松山英樹の3選手のみでした。7年間は両立しなかった訳で、例えば昨年2018年の賞金王は今平周吾でしたが、ポイントランキング1位は池田勇太でした。不公平感が出てしまう賞金王よりも、メルセデス・ベンツ トータルポイントランキングを前面に打ち出す事で、より正しい選手の評価が定着すると共に、各選手のモチベーションも高まる事と思われます。

ポイントが算出されるのは、次の9部門です。
1パーキープ率(パーかそれより良いスコアを獲得する率)
2パーオン率 (パー4での1オン、パー5での2オンを含む)
3バーディ率 (1ラウンド当たりのバーディ獲得率)
4イーグル率 (1イーグルを獲得する為に要するラウンド数)
5ドライビングディスタンス(18ホール中2ホールで計測)
6フェアウエーキープ率  (パー3を除く全てのホールで計測)
7サンドセーブ率(グリーンサイドのバンカーから2打かそれより少なくカップインする率)
8平均パット率 (パーオンしたホールでの平均パット数)
9平均ストローク(1ラウンド当たりの平均ストローク数)

    佐藤信人副会長20190315.jpg 今平周吾20190315.jpg
        < 佐藤信人JGTO理事 >    < 2018年度賞金王・今平周吾プロ

 ポイント算出方法としては各9部門のランキングを合算し、よりポイントの少ない選手が上位に行くシステムです。この会見に登壇したJGTO佐藤理事は、各部門のランキングなどはJGTOのWEBサイトを通じ可視化され、誰でも確認出来る様になると説明すると共に、今後このランキングが選手の実力を示すバロメーターとして、重要視されてくるとしたのです。

 また昨年の賞金王である今平選手は、「賞金王に成れたものの、ポイントランキングは7位だったので、今年は2勝以上する事で賞金王と、メルセデス・ベンツトータルポイントランキング1位の両方を獲得したい」と気合の入ったコメントを発しておりました。

 この度男子ツアーをサポートする事になった背景をMBJの上野社長は、「2012年より女子ツアーのオフィシャルスポンサーとして参入し、手探り状態から経験値を積む事で、自信が持てて来た事で、男子ツアーのスポンサーと成る事を決めた。またベンツ車オーナーの6~7割がゴルフ愛好家である事も、背中を押された要因である」、と述べたのです。

 PGA TOURでは現在FEDEX CUPポイントが重要視されており、獲得賞金額ランキングは殆ど軽視されているのが現状です。JGTO TOURに於いても今後この様な傾向は、強まって来るのでしょうか。

裾野カンツリー倶楽部の本店が京都へ

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裾野CC_tact.jpg 静岡県の裾野カンツリー倶楽部を経営している株式会社裾野カンツリー倶楽部(以下裾野CC社)は、2019年3月1日登記上本店を東京都新宿区西新宿6-24-1より、京都市下京区北小路通油小路東入文覚町369へ移転しました。

 またこの移転と共に同日、代表者が藤原峰之氏に代わり馬場完造氏が、就任しております。更に裾野CC社の株式保有会社である株式会社MISも、同様の手続きを終了しています。

 裾野CC社が移転した京都の住所には、新生興産株式会社と言う法人も登記されており、2017年4月1日栗和田ノリ子氏が代表取締役へ就任しています。裾野CC社の新代表取締役となった馬場氏は、2019年2月4日まで同社の監査役を務めておりました。同社は栗和田家の資産管理会社と、一般的に言われております。

 つまり栗和田家の資産管理会社である新生興産社が、当該ゴルフ場を取得したと言うのが、関係者からの話しであるとかこれら事実関係から、結論づけられるのでは無いかと思われます。具体的には新生興産社が、リソルホールディングス株式会社(以下リソル)よりMIS社の株式を取得した事で、実現したのだとも言えます。

 新生興産社側にとっては初めてのゴルフ場取得と言う事も有り、当面リソルへゴルフ場運営を委託する事になるものと思われますが、既に同倶楽部理事長である株式会社ファンケルの会長・池森賢二氏へは、挨拶を済ませている様です。

 ところで今月に入りリソル側のWEBサイトでは、グループゴルフ場欄より当該ゴルフ場が外れており、運営提携ゴルフ場欄へ移動しておりました。手放したゴルフ場を、何時までも間違った表記で放置しておく訳には、いかない事からだと思われますが、出来れば速やかなニュースリリースでも対応して頂きたかったと思います。

 なお地元の御殿場や裾野地区に於ける多くのゴルフ場関係者の間では、当該ゴルフ場の経営交代に付いて、情報の程度差はあれど認識済みであり、今や常識に成りつつあります。この手の情報が、拡散するのは早いものです。