ゴルフ業界紙の（ゴルフ特信2014年4月25日第5657号）は、1991年から2014年3月までの全国に於けるゴルフ場整理数などを発表しており、大変に興味深い内容が多く、記事を引用抜粋する事の許可を頂き掲載します。下記棒線内は、ゴルフ特信記事を抜粋したものです。
今年3月末までに法的整理を申請した企業は725件（前年比12件増）を数え、コース数は既設ゴルフ場902コース（12コース増）、建設中・認可未着工ゴルフ場48コース（前年と同）、負債総額は16兆5832億円（748億円増）となった。
日本全国には2014年5月現在で、約2,280コースが稼働していると言われております。この数字には会員制とパブリックが含まれますので、単純に会員制ゴルフ場数を2,000コースとした場合、上記ゴルフ特信記事による倒産ゴルフ場数は、約900コースですから割合にして約45%を占める事に成ります。
会員制ゴルフ場の約半数が何らかしらの形で、法的整理をしなければならない状況で有った訳です。これは由々しき事で有り、過去を踏襲したゴルフ場システムでは立ち行かない事を、バブル崩壊以降20数年の歴史は、強く警鐘を鳴らしていると認識する事が何よりも必要なのではないでしょうか。
会員制と登録制は似ている様に思えるものの、その内容は異なっており、今後は多くのゴルフ場が登録制へ移行して行く事を求めれている様に思えます。これはゴルフ場上場企業2社、その2社が有する約260コースは、既にその地平を形成して来ている事でも、明確に認識出来る現象だと言えます。