
栃木県の大倉カントリー倶楽部では、2025年7月31日をもって閉鎖する事を、自社のWebサイトで5月8日に公表しました。
約600名の在籍会員へは、2025年3月頃より書面で閉場に関する案内をしていたとの事ですが、その大半は千葉県の大千葉カントリー倶楽部へ転籍するとしています。
跡地利用に関し現状では明らかにされておらず、また当該ゴルフ場関係者も知らされていないとしています。
日本ゴルフジャーナリスト協会員・大野レポート_ゴルフ、会員権にまつわるニュースを記録します。
栃木県の大倉カントリー倶楽部では、2025年7月31日をもって閉鎖する事を、自社のWebサイトで5月8日に公表しました。
約600名の在籍会員へは、2025年3月頃より書面で閉場に関する案内をしていたとの事ですが、その大半は千葉県の大千葉カントリー倶楽部へ転籍するとしています。
跡地利用に関し現状では明らかにされておらず、また当該ゴルフ場関係者も知らされていないとしています。
群馬県のヴィレッジ東軽井沢ゴルフクラブを経営する株式会社ヴィレッジ東軽井沢ゴルフクラブは2025年4月中旬、2025年5月31日をもって当該ゴルフ場を閉鎖するとしました。
振り返れば昨年の2024年5月29日、当時の所有者であった株式会社バンリューゴルフが、東京建物株式会社へ当該ゴルフ場を譲渡しており、その動きに合わせ代表者も吉田明倫氏より川治利夫氏へ変更されていました。ですから今回の閉鎖は、現所有者である東京建物の判断だと言えます。
2025年に入り閉鎖についての案内が、在籍する600名ほどの会員へ有ると共に、現会員が保有していた預託金については全額返還されたとの事ですが、プレー継続を望む会員へは近在のゴルフ場を紹介され転籍しています。
なお跡地利用については、メガソーラーとのうわさが多いものの、現時点で東京建物社からの明確な回答を得られていません。
太平洋アソシエイツの正会員権及び平日会員権の名義書換が、2025年6月2日(月)より開始されます。
この名義書換は同年9月30日(火)までの、実質4ヶ月間の期間限定になります。入会にあたっては、入会希望者のメールアドレスが必要になります。これは入会手続きにあたり、太平洋クラブとメールを通じやり取りをする都合からです。
名義書換受付後の第1回目承認理事会は、6月19日(木)が予定でれています。
2025年4月24日~27日まで米国テキサス州のザ・クラブ at カールトン・ウッズにて開催されたメジャー大会のシェブロン選手権にて、日本の西郷真央選手が5五人によるプレーオフを制し、見事優勝しました。
プレーオフ1ホール目の18番パー5ホールにて、西郷選手がバーディを奪取しこのプレーオフを制したのですが、他選手のスコアは、韓国のHyo Joo Kim選手がパー、中国のRuoning Yin選手がパー、タイのAriya Jutanug選手がパー、米国のLindy Duncan選手がボギーと言う結果でした。
ちなみに西郷選手の4日間に渡るスコアは、1日目70、2日目68、3日目69、4日目74の合計281ストローク、7アンダーでした。
日本人選手によるメジャー大会優勝は、樋口久子、渋野日向子、笹生優花、古江彩佳に次ぐ5人目の快挙となりました。同選手は23歳の昨年2024年よりUSLPGAツアーへ参戦しており、今年2025年のこれ迄の成績は、7戦し予選落ち1回のトツプ10入り2回と言う順調な内容でした。
今後益々の活躍が、西郷選手には期待されます。
茨城県の旧・カバヤゴルフクラブは、クラブ名称を『ひたち大宮ゴルフクラブ』へ2025年4月1日より変更しました。
これは経営会社である東京レジャー開発株式会社の株式を、親会社である日本カバヤ・オハヨーホールディングス株式会社が、2025年2月26日にカイトゴルフ合同会社へ譲渡した為です。
カイトゴルフ合同会社の傘下となった東京レジャー開発社が、現在経営するゴルフ場は①ひたち大宮ゴルフクラブ(茨城県) ②伊勢中川カントリークラブ(三重県) ③紀南カントリークラブ(和歌山県)の3コースです。
かつて東京レジャー開発社が経営していたゴルフ場の『ザ・ロイヤルゴルフクラブ』(茨城県)と『富嶽カントリークラブ』(静岡県)の2コースは、それぞれ会社分割にて同社から切り離されています。
なおカイトゴルフ社傘下となった、東京レジャー開発社の社長は中西高之氏です。
茨城県のザ・ロイヤルゴルフクラブは2025年2月26日に此れまでの経営会社である東京レジャー開発株式会社から離れ、ザ・ロイヤルゴルフクラブ株式会社が新経営会社になりました。
これは東京レジャー開発の親会社である日本カバヤ・オハヨーホールディングス株式会社が、子会社である東京レジャー開発の株式を、カイトゴルフ合同会社へ売却した事によるものですが、その手法は次の様なものでした。
東京レジャー開発は、会社分割にて新たにザ・ロイヤルゴルフクラブ(株)を設立し、そこへザ・ロイヤルゴルフクラブのゴルフ場事業を承継させると共に、分離独立させました。このため東京レジャー開発は、ザ・ロイヤルGCのゴルフ場事業を切り離した状態で、譲渡されています。
ザ・ロイヤルゴルフクラブを経営するザ・ロイヤルゴルフクラブ株式会社の概要は、下記の通りです。なお親会社は日本カバヤ・オハヨーホールディングス社です。
■ 商 号:ザ・ロイヤルゴルフクラブ株式会社
■ 本 店:茨城県鉾田市大蔵200番地
■ 設 立:2025年2月26日
■ 資本金:1,000万円
■ 代 表:代表取締役 若林 彰
静岡県の富嶽カントリークラブはそれまでの経営会社でる東京レジャー開発株式会社を2025年2月26日に離れ、会社分割により新たに設立された富嶽カントリークラブ株式会社へ移行しました。
東京レジャー開発は当該ゴルフ場事業を新会社へ承継させ後に、親会社である日本カバヤ・オハヨーホールディングス株式会社のグループから離脱しています。これは親会社が東京レジャー開発の株式をカイトゴルフ合同会社へ売却した為です。
当該ゴルフ場の経営会社は富嶽カントリークラブ(株)になりましたが、その親会社は日本カバヤ・オハヨーホールディングス株式会社で変更ありません。なおカイトゴルフの概要は下記の通りです。
■ 本 店:大阪府大阪市北区芝田2-8-11 共栄ビル
■ 設 立:2024年7月12日
■ 資本金:金10万円
■ 代 表:代表社員 中西 高之
河村定夫氏が富士カントリークラブを経営する株式会社富士カントリー俱楽部の代表取締役へ、2025年3月26日に就任しました。
多くの会員から推される形で就任した河村氏ですが、河村丸の船出にあたって課題は大きく2つ有るとの事。河村氏曰く、一つ目は会員数の自然減を食い止め、正会員数を1200名ほどのクラブへ復活させると共に、二つ目は黒字経営達成だとしています。
そしてこの内容を達成する為には、「開かれた魅力あるクラブ作り」が必要だとしています。会員個々の入会動機は様々なれど、ひとたび会員になったならば、誇りと自尊心を持てるクラブが理想だと河村氏は考えています。
その為には会員がゲストを誘客し易い環境作りが大切であり、会員へのゲスト優待券の発行であったり、或いは平日のゲスト料金の見直しも必要だとしています。更には会員紹介のみでも、平日であればビジターがプレーし易くする事も、検討して行く必要があると考えています。
会員株主相互によって(株)富士カントリー俱楽部は経営されていますが、会員負担を最小限にしていく事で、現会員が友人や知人を新規会員として誘い易い環境が、最低限は整います。これは会員権市場を通じた名義書換がスムースに進展する意味合いもあり、会員数の減少に歯止めをかけられます。会員の入退会を活性化させる対策も、新年度に入り協議中との事です。
クラブ再建にあたって河村新社長の声を一部届けましたが、背負うものが大きい様に思われる反面、穏やかな語り口から醸し出す雰囲気は、気負うところ無く新体制の安定感を感じさせてくれました。
今後の動きが注目されます。
埼玉県の鳩山カントリークラブでは2025年7月1日より、正会員、平日会員権の名義書換料を改定します。前回の改定が2019年1月10日でしたので、6年ぶりでの改定になります。
概要は下記の通りです。
会員種別 | 書換内容 | 改定前(税込) | 改定後(税込) |
---|---|---|---|
正会員 | 第三者譲渡 | 1,100,000円 | 2,200,000円 |
平日会員 | 第三者譲渡 | 550,000円 | 1,100,000円 |
なお2025年6月30日までに受け付けた入会申請については、これ迄通りの書換料が適用されます。
一社)日本ゴルフ場経営者協会(NGK)では、2025年1月15日~同月28日までの間、加盟243ゴルフ場へキャンセルに関する様々なアンケートを実施し、95コースより回答を得られました。
この95コースの中で、キャンセルに関する規程を設けているのは75%、約71コースですが、更にこの中でもキャンセル料金に関し、徴収規定を設けているのは89%の63コースでした。では実際にキャンセル料金を徴収出来ているのかと言えば、出来ているコースは82%に過ぎず、苦戦している姿が垣間見れます。
どの様な手法で請求しているのかと言えば、①請求書を郵送 ②対象者が再来場時に徴収 ③電話依頼と言う3手法が多くを占め、スマホへのショートメール、SNS利用などは僅かです。実際の徴収手段としては、❶銀行や郵便局を通じての振り込み ❷再来場時に現金で徴収と言うこの2点が、ほぼ全てと言える状況です。クレジットカードや電子マネーなどは、少数派です。
ゴルフ場によるキャンセル料徴収が進んでいない現状は、「手間がかかる」事を第一の理由に上げており、またキャンセル料請求はクレームが来る、再来場しなくなる、などを懸念しているゴルフ場が多いのが分かります。
どのゴルフ場にとってもキャンセル問題は大きな悩みの種になっていますが、この度のNGK調査資料は対策を練る上で欠かせない資料になったと言えます。なおこの資料は、NGK加盟全会員へ配布されたとの事です。