ゴルフ事件　過去帖　！！

　公益社団法人 日本プロゴルフ協会（以下PGA）は、2022年12月12日開催の定例理事会にて、プロテスト合格者を2025年度より40位タイとする事を決定しました。現行より10位十名ほどが、足きりになります。

　PGA根本局長によれば、50位タイまでが合格者と言う現行のプロテスト制度は、2000年より行われて来ているとの事。2000年と言えばJGTOがPGAより分離・独立した組織体となった年でもあり、PGAにとってはJGTOとの差別化が急務だった時でもあります。

　50位タイまでを合格者とする事について、粗製乱造と揶揄されながらも、魅力的な組織体とする為には、苦肉の策だったとも言えます。しかしながらプロテスト受験者数は、年を追う如く減少しているのが現状で有り、そこにはJGTOツアー参戦への道筋を、描き切れていないPGAの戦略的ミスがある様にも思われます。

　お金と年数をかけ資格を取得する魅力に欠ける、此れがプロテスト受験に於ける最大の欠点なのです。プロテスト合格つまりトーナメントプレーヤー資格者を、今後より厳しくしていったとしても、その実力を発揮出来るステージが無いのであれば、より敬遠されるばかりでは無いでしょうか。

　ましてJGTOツアーで活躍したプレーヤーが、PGA会員として迎え入れられる現実は、トーナメントプレーヤー資格をより水っぽくさせている、と言っても過言では有りません。懸念が杞憂に終わる事を願いたいものです。

　2021年6月26日JLPGAへ入会すると共に、翌2022年より本格的にJLPGAツアーへ出場した岩井千怜（いわい ちさと）プロですが、8月の2試合目となった『2022NEC軽井沢72ゴルフトーナメント』で見事初優勝を飾りました。

　その勢いは衰える事無く翌週の『CAT Ladies2022』でも優勝、2連勝と言う離れ業をやってのけたのです。アマ時代よりその知名度は高く、プロでの活躍は期待されていたものの、連続優勝は経験豊富なベテランプロでもなし得るものでは無い事から、「運の強さ」を感じさる出来事と成りました。

　その岩井プロですが、2戦目の優勝で獲得した副賞の日本キャタピラー製「CAT®ミニホイールローダ901C2」を、2022年12月10日（土）嵐山カントリークラブ（埼玉県）へ贈呈しました。その贈呈式での岩井プロのコメントは下記内容です。

岩井千怜プロコメント　━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
嵐山カントリー倶楽部さんには、中学生のときから練習させていただいていました。ジュニアの頃から話しかけていただいたり、温かい方たちばかりで、ここで育てられて故郷という感じがしています。お世話になった方々に使っていただけたらと思い、今回お贈りさせていただきました。━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

　贈呈式へゴルフ場側からは、吉田裕明・代表取締役、一戸俊太郎・取締役支配人、前花貢・取締役コース管理部長兼グリーンキーパーの3名が出席し、感謝の弁を述べました。3者コメントの共通点は、岩井プロへの更なる期待感でした。

　2023年ツアーでも活躍が大いに期待される岩井プロですが、アマ時代にお世話になった方々へ、感謝の気持ちを忘れないと言う心温まる贈呈式と成りました。

　大宮ゴルフコース（埼玉県）では2023年1月より、年会費を改定します。その概要は下記の通りです。

　前回の改定が2004年1月でしたから、19年ぶりでの改定に成ります。上記会員種別に於いて、一律5,000円の増額に成りました。

　株式会社オリエントコーポレーションを被告とした、いわゆるゴルフスタジアム事件被害者を原告団とする、『債務不存在確認請求事件』1審判決が、2022年12月8日（木）東京地裁民事第35部610法廷にて関根澄子裁判長より言い渡されました。

　結果は原告団の敗訴です。原告団代理人である木村佐知子弁護士によれば、原告団個々は個人事業主で有り、割賦販売法の救済対象外との判断が裁判長より下されたが、事実を軽視した形式主義的裁判だと断罪したのです。

　木村弁護士曰く、判決文を良く精査・分析し、次なる対応を原告団と共に検討して行きたいとの事でした。参集した原告団の中には、一部一時失望感がただようものの、既に委任状をしたためて来た方も居り、次なる戦いへ思いを寄せていました。

　一般社団法人日本ゴルフツアー機構は、2022年12月5日『2022ジャパンゴルフツアー表彰式』を開催し、下記受賞者を発表致しました。

　上記一覧表を俯瞰して分る通り、多くの部門で比嘉一貴選手の活躍が、目につきます。特にシーズン27試合中4勝は、光るものが有ります。今や賞金王なる称号が大きな意味を持たなくなっている反面、最優秀選手賞はアスリートとしてのプロゴルファーに相応しい称号だと言えます。

　なおこの表彰式の模様は、12月30日（金曜日）11時から12時までの1時間、CS放送 スカイA スポーツチャンネル及びYouTubeやTwitterなど、JGTO公式サイトからも観る事が出来ます。

　日高カントリークラブ（埼玉県）では、2023年1月より会員の年会費を改定します。その概要は下記の通りです。

　正会員及び平日会員共に、1万円が減額になります。現行の年会費へ改定されたのが、2021年1月でしたので、実質2年間をもって終了します。今回この改定にあたっては、経費全般の見直しが可能となり、実現しました。

　その背景には資本金を12億1,335万円から1億円へ減資し得た点が大きく、この減資を決議した2022年9月開催の臨時株主総会の意義は、大きなものがあったと言えます。株主会員制クラブと言えども、年会費の減額は若干の負担感軽減にもなります。

　2022年9月30日足柄森林カントリー倶楽部（静岡県）が、PGMグループ入りするとして明らかにされましたが、この度クラブ名称も2022年12月1日より変更になる事がわかりました。

　足柄森林カンチー倶楽部 ➔ PGM御殿場カントリークラブ

　PGMグループの本社サイドでは、2022年12月1日正式にグループ入りした段階で、この名称変更を明らかにする予定としていますが、一歩先んじゴルフ場側が変更を伝えておりました。今後の焦点は人事で有り、当該ゴルフ場の新支配人へ何方が就任するのかと言う点です。

　名称変更同様に既に人事も内定されている様ですが、11月21日時点では公表は差し控えるとしています。12月1日へ向け急ピッチで下準備が進行している、足柄森林カントリー倶楽部に於ける直近の状況でした。

　一社）日本ゴルフ場経営者協会（以下NGK）は2014年、国などの補助金を活用しEV用充電インフラ整備を推進し、全国約70のゴルフ場へ「3Kwタイプ」の充電設備を導入出来ました。

　当時「EV・PHEV」の国内保有台数は約2万台、その6年後の2020年には29万台ほどに成りましたので、約14.5倍増加した事になります。しかしながら米国のテスラ社以外の各国自動車メーカーでは、EV開発が遅れた事により、とりわけ日本国内に於いて急速な発展普及には至っていませんでした。

　ところが2021年以降、各メーカーの開発が目覚ましい発展を遂げ、EV自動車が次々と発表されています。その詳細はNGKよりお借りした資料にて確認出来ますし、一部抜粋し参考資料とさせて頂きます。

　このEV化自動車の波が今後恐らく高まれど静まる事は無い様に思われ、この波の影響は少なからずゴルフ場へももたらされる事と予想出来ます。少なくとも現状以上のEV化設備投資が、求められて来るのだろうと思われます。少なとも何台分を確保すればよいのか、国の補助金は利用出来るのか否か、導入は6KW様で良いのか。

　今後は単に場内へ駐車スペースを確保すれば良い問題では無く、押し寄せるEV車へ如何に充電設備を提供出来るかが、大きな問題になります。この問題は大きな国の流れと共に、適応して行く事が大切であり、そうならざるを得ないと思われます。

　木更津東カントリークラブ（千葉県）では2022年8月1日より、新たな法人会員権を募集しています。その概要は下記の通りです。

　法人4名口とは聞き慣れない会員権ですが、当該会員権の大きな特徴は、登録者を最大12名まで、1名に付き登録料税込11万円を支払う事で登録出来ます。増えた会員1名の年会費は税込33,000円となり、此れも毎年度付加され請求される様に成ります。

　ところでこの会員権の名義書換開始は、2027年の頃を予定していますが、5名以上まで増えた会員権は、どの様に売却する事になるのでしょうか。ご担当者によれば、売却時はあくまでも法人4名記名式として、買い手の方へ渡す事になる様です。

　便宜的に5名以上12名までへ増えた8名の登録者は、当該会員権売却によって基本登録者4名と共に抹消されるます。5名以上12名まで登録者を増やせると言うのは、あくまでも名義人の特別な権利なのです。

　アイデア満載の当該会員権ですが、ユーザーへ訴求して行く為には、もう少し時間がかかるのかも知れません。

　富士平原ゴルフクラブ（静岡県）では、一昨年の2020年より新車のガソリンカートを随時導入しており、今年が3年目になります。新車の合計は60台となり、来年20台を導入し最終年になります。新車80台に合わせ、従来から使用している機能的にも遜色の無いものは、今後も活用して行く様です。

　此れ迄保有しているカートは、ガソリンとバッテリーの2本立てですが、この約10年に及ぶ経験則から、費用対効果や機能面を考慮し、当該ゴルフ場に現時点ではガソリン車が適当だと言う結論に達した様です。

　結論に至った大きな要因は、何と言ってもバッテリーの寿命問題です。当該ゴルフ場は標高約660メートルと言う高地に位置しており、冬場におけるバッテリーの自然放電は如何ともしがたく、ローテーションを組んで使用しているものの、予測不能なアクシデントはつきものでした。

　この様な状況に関し当該ゴルフ場関係者曰く、「今回の入れ替えでガソリン車は、少なくとも10年はもちます。この間に性能が良く安価なバッテリーが開発されるのを期待しています。」とのお話でした。

　二酸化炭素排出削減の観点から、いずれはバッテリーカートへ移行して行かざるを得ないと考えているものの、現実的問題はその様な状況になっていない様です。パラドキシカルな課題がある中、お話しして下さった当該ゴルフ場関係者の苦悩が垣間見えた納入日でした。