ゴルフ事件　過去帖　！！

　茨城県常陸大宮市のアザレアカントリークラブは、2018年1月15日をもって18ホール営業を終了し、3日後の18日からはインコース9ホールのみでの営業になりました。アウト9ホールは閉鎖し、複合的レジャー施設へ生まれ変わります。

　その中身にとしてはサッカー場、弓道場、ドッグラン施設、犬の温泉施設などが予定されており、特にサッカー場は12面を造る計画で、2月以降3ヶ月から半年以内に立ち上げて行きたいとしております。このサッカー場に付随した業務として、海外からのサッカー留学や大規模なサッカーイベントも構想されております。

　この為には宿泊施設も準備する計画で、およそ250人規模を想定している様です。大規模な資本投下によりアウトコース跡地を再開発して行く計画ですが、残されたインコースゴルフ場は、この様な大規模レジャー施設の中に位置づけられた、単なる一施設と言う事になります。このレジャー施設に付いては、仮称で＜アザレア健楽園＞との案もある様です。

　変貌を遂げて行く同カントリークラブには、以前預託金会員が在籍しておりました。その旧会員の預託金債務は、現在清算業務を行っている旧経営会社の光洋開発株式会社が負っている、と現在の運営会社は認識しております。

　現在同ゴルフ場の土地を所有している奈良県のサンエコ株式会社による大規模再開発の中で、同ゴルフ場運営会社の株式会社ひたちレジャーは、今後どの様な立ち位置でこの施設の運営に携わって行けるのか、現時点では不透明の様です。

　いずれにしてもこれまで経営に苦しんで来たゴルフ場の再生とは、主に太陽光発電施設への業態転換或いは一部取り入れが、主要な手法でした。しかしながらこの度の複合的レジャー施設への転換は、業界初と言っても過言では無い新たな試みです。これが成功するか否かは、ゴルフ業界全体の大きな試金石であり、ゴルフ場の活用に一石を投ずるものとなります。

　日本ゴルフジャーナリスト協会（以下JGJA）は昨年暮れの理事会に於いて、2017年度JGJA大賞を女子プロゴルファーの表純子（オモテ ジュンコ）氏へ贈呈する事を決議し、2018年1月25日都内会場にてその授賞式が行われました。表彰理由は表氏が、241試合最多連続出場記録を達成した事によるものです。

　表純子氏は2011年の開幕戦から、2017年ミヤギテレビ杯ダンロップ女子オープンまでの241試合、開催された試合全てに出場しました。残念ながら241試合目の翌週である9月28日開幕の日本女子オープンへは、出場資格を獲得できなかった事から、連続出場記録はここで途絶えてしまったのです。

　しかしながらこの記録は、まさしく鉄人と呼ぶにふさわしい活躍だったと言え、多くの若手選手から聞こえて来る声は、＜それは無理＞と言う悲鳴に近いコメントばかりです。この様な活躍を支えてきたのは、強靭な体と夫の支えであり、そして何よりもゴルフが好きで試合に出場出来る事が、何よりも楽しいからだと彼女は語りました。

　プロキャディとして表プロのバッグを試合中にかついでいる夫の広樹氏曰く、試合中は妻が主役であり余計な事はしない様にしているとし、試合が終わればその話はほとんど夫婦の会話に出て来ないと語ったのですが、オンとオフの切り替えが自然と出来ている様でした。そして何よりもお互いを、大切なパートナーとして尊重しあっている事が、ツアー転戦の秘訣でもある様でした。

　昨年は思う様な成績が出せずに苦しんだ表プロですが、その不振の大きな要因は右肩痛でした。そしてそれは2017年10月6日『スタンレーレディス』初日、14番ホールのセカンドショットを打った直後に激痛として現れ、途中棄権せざるを得ない状況へ追い込まれてしまったのです。

　2017年11月27日切れた腱の手術をおこない、現在はリハビリ中ですが、少なくとも半年はこの期間に当てなければならない様です。現在一般社団法人日本女子プロゴルフ協会より「トーナメント特別保障制度」の適用が認められ、ツアーへ復帰できる可能性は残しているものの、体の回復が何よりも重要であり、焦らない気持ちで臨むとしております。

　早ければ今秋にも鉄人の活躍を見る事が出来ると思いますが、表プロの師匠でもある岡本綾子氏からは、＜ゆっくり休んで＞と言われたとの事です。鉄人・表純子プロの復活を、ゆっくりと待ちたいものです。

　岐阜県の飛騨高山カントリークラブを経営しておりました飛騨高山国際観光開発株式会社は、2018年1月11日岐阜地裁より特別清算開始命令が出て、文字通りの清算業務に入る事になりました。

　これまでの経営は赤字を出す事が無かったと関係者は答えるものの、会員約1,750名の預託金約35億円はあまりにも重荷であり、数年前よりクラブ理事が中心になり、善後策を数多くの会員と話し合って来た様です。

　この様な動きが功を奏し2017年11月1日には、同経営会社の権利義務を継承すべく株式会社飛騨高山カントリークラブが設立され、債務の10%を引き継ぐ形で多くの会員が、株主会員制クラブとして再出発する事に同意したのです。

　旧会員の内94%が、この新体制への移行に賛意を示しました。とは言え移行後約500名の会員が退会を選択し、その債権額は9,000万円にのぼります。この金額に付いては、2019年より抽選償還が開始され、対応して行くと倶楽部側では説明しております。

　この度の旧経営会社清算と新クラブ設立と言う手続きは、大きな波風が立つ事無く進んだのですが、この背景には地元会員が90%以上と言う会員構成の特殊性が、少なからず影響したものと思われます。特に外資特有の合理主義には抵抗感が強く有り、その様な勢力の入り込む余地を残したく無かった様です。

　飛騨高山カントリークラブ事件は、とかく特別清算のみに目が行きがちですが、会員の預託金問題をソフトランディングさせ、新株主会員制クラブとして再出発した点にこそ、注目されてしかるべき様に思われます。

　神奈川県の津久井湖ゴルフ倶楽部では、2018年4月より年会費を改定します。値上げになりますがこの改定は、2017年12月に開催された理事会に於いての決議との事です。

　改定内容は上記の通りですが、正会員1万円、平日会員約1万円の値上げとなり、会員へは昨年12月既に告知済みとの事です。この度同倶楽部は年会費の値上げに至りましたが、現在の年会費額となったのは1989年ですから、29年ぶりの改定となります。

　尚、この度の改定に合わせて、会員のプレー料金も変更になります。その概要は下記の通りですが、金額は税別表記です。

　公益社団法人日本プロゴルフ協会（以下PGA）は、2017年シニアツアー開幕戦より、プレーヤーによる＜レーザー距離計＞の使用を解禁して来ました。その大きな目的はスムースな試合の流れを作り、観戦の為に来場したギャラリーへ、ストレスを与えないと言うものです。これは試合時間の短縮にもつながるのです。

　どの様なケースでこの＜レーザー距離計＞が、威力を発揮するのかと言えば、それはプレーヤーが曲げた時です。通常プロゴルファーは、自らからの打球がフェアウエーをキープし続ける限り、長年培ってきた距離感でクラブ選択は問題になりません。

　しかしながらプロがひとたび曲げた時、すなわち未知の領域からの距離は、歩測し直すよりはこの＜レーザー距離計＞に頼る事で、スムースな進行を可能に出来るのです。実際昨年の様々な試合で、この武器使用現場を目撃する事になりました。

　昨年一年間の＜レーザー距離計＞使用を振り返りPGAでは、スムースな試合運びが出来、時短に役立ったと総括しており、今年も又この使用を進めて行くとしております。今や試合の時短は世界的な傾向とも言え、その為には様々な創意工夫が求められています。

　ところでこの＜レーザー距離計＞をアマチュアが使用した場合、スロープレーヤーが続出するのでは無いかと言う懸念も一部ある様ですが、セルフプレーを主体にしたゴルフ場では、カートナビと共に必須アイテムとなって行くのでは無いでしょうか。

　一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会（NGK）と公益社団法人ゴルフ緑化促進会（GGG）では、2018年3月6日＜TKP東京駅八重洲カンファレンスセンター＞（中央区京橋1-7-1）に於いて、「ゴルフ場環境セミナー」を開催します。

　受講対象者は、1.ゴルフ場及びゴルフ場管理者　2.造園建設業者　3.樹木医　4.松保護士　5.講座内容に関心のある方などで定員は70名です。講座内容は下記の通りですが、全て聴講する必要は無く、関心のある講座のみでも問題ないとの事です。

1.「木質バイオマス熱利用のすすめーゴルフ場での現状と課題」
2.「ゴルフ場の水資源管理の課題」
3.「健康寿命を延伸する『1日8000歩・速歩き20分』の健康法とゴルフの効用」

　講師は川越裕之、木村正一、青柳幸利の各氏が務め、簡単なレジュメにて進行して行く事と思いますが、現時点で確認出来ている資料としては、＜ゴルフ場の樹木管理ガイドライン＞が配布されるとの事です。

　午後1時に開場し終了は4時40分です。費用はNGK及びGGG会員は税込み3,000円、非会員は4,000円です。問合せ先及び参加申し込み先は、一般財団法人日本緑化センター＿Tel 03-3585-3561 ／ Fax 03-3582-7714です。

　茨城県の取手国際ゴルフ倶楽部では、2018年4月1日より年会費を徴収する事になりました。1958年に同倶楽部が発足以来今日まで、年会費を徴収する事無くきておりましたので、60年を経て初めての出来事となりました。この度導入される金額は、正会員が税別6万円、平日会員が税別4万円と言う内容になります。

　会員権の名義書換を担当する同倶楽部セクションでは、以前より年会費に付いて、無いのではなく徴収していないだけ、との倶楽部の考え方を話しておりました。この事は倶楽部内に於いて年会費問題が、適時検討されている事を伺わせるものでした。では今回の改定は、いつ決まったのでしょうか。

　2017年12月13日に開催された理事会が、年会費徴収と言う会社側提案を受け入れる形で決まったとの事です。2018年8月23日に同倶楽部は60周年を迎えますが、これを機に一大転換を迎える事になりました。

　この倶楽部方針が会員へどの様な影響をもたらしているかと言えば、会員権の売却と言う流れになっており、2018年1月22日時点で売り多く入会案件が見当たりません。この傾向は何時まで続くのでしょうか。

　同倶楽部ではこの様な動きを当然想定していたものと思われ、その動きを吸収すべく幾つかの対策を打ち出しております。その一つとして会員のグリーンフィを1,000円からゼロ円へ、更に350万円以上の高額面の預託金会員が同伴するビジター1名のグリーンフィを、会員同様にすると言うものです。

　今回の同倶楽部措置は大きな反響をもたらしているものの、年会費徴収はほとんどのクラブで行っており、特別な事ではない様に思われるのですが、その金額の大きさに驚いてしまった会員が多かった様に推測されます。

　茨城県のライジングゴルフクラブは、2018年1月21日をもって営業終了するとして、自らのWebサイトで明らかにしております。その文面は下記の通りです。
「2018年1月21日をもちまして営業を停止し、ゴルフ場をクローズ致します。2006年以来11年間、皆様のご愛顧を頂きましたこと心より御礼申し上げます。」

　同ゴルフ場は1990年に茨城クラシックカンツリー倶楽部として出発するも、2006年に法的整理を行い今日に至っております。競売にて同ゴルフ場を取得したのは、現経営会社であるライジング・ゴルフ・マネジメント（株）ですが、旧経営会社の債務を継承しない事から現会員は、預託金の無いいわゆる登録会員とも言えるものでした。

　この事から同ゴルフ場閉鎖による会員との紛糾は無いと思われますが、年間3万人以上の集客を誇っていた事から、これらプレーヤーが今後どの様なゴルフ場へ流れて行くのか、近在のゴルフ場にとっては集客力が試されるところです。

　閉鎖後の同ゴルフ場は、ゴルフとは全く無関係の法人が、跡地利用して行くようです。

　ゴルフ新年会実行委員会により2018年1月17日東京都内に於いて、＜2018年ゴルフ新年会＞が開催されました。これにはいわゆるゴルフ16団体とゴルフ関連企業など、約633名以上の関係者が集まり、盛大なものに成りました。

　冒頭「我が国のゴルフ界の発展と活性化のための提案」と題して、公益財団法人日本ゴルフ協会（JGA）竹田恆正会長と公益社団法人日本プロゴルフ協会（PGA）倉本昌弘会長による講演が有り、それはまさしく両者が共同で活性化策を推進して行くと言うものでした。

　特に次の竹田会長による講演要旨は、JGAとPGAの共同作業を象徴するものと言えます。「世界の舞台で活躍できる技術や体力に加え、誰からも愛される人間性を兼ね備えた、憧れとなる選手を継続的に数多く養成する」、「この為にはアマチュアからプロまで一気通貫で育成・強化して行く必要があり、1.選手強化プログラムと2.指導者育成プログラムは何よりも重要なものとなる」、としております。

　この活動この船に全てのゴルフ関係者が乗り合わせて欲しい、オールジャパンで戦って行く必要があるとして、両氏は来場者へ語りかけました。今後この動きが具体的になるものと思われますが、この様な活動方針を共有化出来たのは、両法人格の定款がほぼ同一内容で有った事が、大きな要因だと倉本会長は語りました。

　一時倉本会長は自らのPGAと一般社団法人日本ゴルフツアー機構（JGTO）との提携及び将来的な融合を模索していた様に思われますが、ツアー名称に関するコンセンサス不調に終わって以降、会長の軸足はJGAの方へ向きだしていた様に思われます。その形が今回共同活動と言う事で、具現化して来たと言えます。

　いずれにしても倉本会長は、ゴルフ界を活性化したい、そして日本に於けるゴルフの統括機構（NF）を作り出して行く事こそ、真の隆盛につながるのだと確信している様に思われ、そのステップを今一つずつ駆け上がっているとも言えます。

　太平洋クラブでは同クラブの新年度にあたる2018年4月より、年会費を値上げしますがその概要は下記の通りです。尚、金額は税別表記です。

　上記一覧表で確認出来る会員各種別に於いて、年会費はほぼ3万円の値上げになります。約17,000人の会員が在籍していると考えた場合、年間約5億円の増収になります。この点に付いて同クラブでは、「赤字経営で年会費を上げているのではなく」としております。

　同クラブでは新生太平洋クラブとなった2014年以降、様々なアイデアを打ち出し、そして改革を断行して来ました。その骨格は下記の点に集約されます。
1．理事会の一般社団法人化（独立性の維持）
2．実行予定の設備投資（不備・不快の解消）
3．価値・ブランド向上のための設備投資
4．トーナメントの継続実施・誘致
5．利用可能コースの拡充（海外有名コースとの提携）
6．利用可能コースの拡充（高品質のゴルフ場買収）

　この様に会員の＜プレー価値＞を高めて来た同クラブですが、17コースのコースコンディションやサービスを考えた場合、現在の年会費で見合っているのか否かを、1年間検討しそして理事会と協議を重ねた結果、年会費の値上げへ至ったとしております。

　この値上げは今後会員募集及び会員権売買へ、どの様な影響をもたらしていくのでしょうか。金額が大幅に増額された事から、無風では済まない様に思えるのですが、大変気になるところです。