立憲民主党の初鹿明博衆議院議員が2018年12月6日の昨日、衆議院の「消費者問題に関する特別委員会」に於いて、ゴルフスタジアム事件（以下GS事件）を取り上げました。初鹿議員はスルガ銀行の不正融資事件にからめ、15時頃よりGS事件の概要を説明し、行政側担当部門の見解を質す事になりました。
GS事件の対象物件に成っている未開封の「モーションアナライザー」パッケージを手に取りながら初鹿議員は、販売価格が300万円から1,000万円まで多岐にわたっており、価格差が大きい事を説明しました。購入者の要望によりそれぞれカスタマイズされたものでは無く、同一品質同一内容の商品が、自由価格と言えこれ程までに価格差が有って良いものかと言う点を、同議員は強調したかったのだと思われます。
ある被害者の方はローン契約を結ぶに当たっての確認電話に対し、「ホームページ作成の為」だと話すと、その後ゴルフスタジアム営業担当者より連絡があり、「モーションアナライザー」を購入する為かと聞かれたら「はい」と信販会社へは答えて欲しいと説得された、と同議員は事件の一端を解説すると共に、不本意な契約だった点を説明したのです。
この様な本人が望んでいない契約が有効なのか、と言う初鹿議員の問いに対し消費者庁高田政策立案総括審議官は、「一般的に売り手と買い手が合意に達した件に付いては契約成立」としながらも、当該事件は係争中の為にコメント出来ないとしたのです。
これに対し同議員は消費者基本法並びに契約法の第一条では消費者保護を謳っており、GS事件の被害者が個人事業主であったとしても、当事者間に情報量や交渉力に格段の差があり、何らかしらの保護も必要になるのでは無いか、また今後一般消費者同様の保護規定が、この様な個人事業主に対しては必要になるのでは無いかと質したのです。
最後に回答した宮腰光寛大臣は、「個人事業主と言えども事業主に変わらず、この事から一般消費者保護の観点は適当でない」諭旨の発言をしました。これを受け同議員は、この様な個人事業主の件に付いて研究の余地が有るとし、締めくくったのです。
この度の初鹿議員による国会質疑により、GS事件の内在する問題点の一つが浮き彫りになると共に、この事件が広く知れ渡った事は大きな意義があるものと思われます。
＜写真提供：株式会社アコーディア・ゴルフ＞
株式会社アコーディア・ゴルフでは2018年10月より、ベトナムから来日した男女29名を、外国人技能実習生として受け入れており、1ヶ月間の語学や習慣などの研修を経た後、11月9日より関東9ゴルフ場、中部3ゴルフ場、関西5ゴルフ場でそれぞれ下記の実習研修を行っております。
| 作業名 |
具体的な内容 |
| コースセッティング |
カップの切り替え |
| 施肥・施薬 |
作業補助 |
| 更新作業 |
コア・サッチ集め・清掃 |
| 清掃作業 |
ブロアーでグリーン面清掃 |
| 除草 |
雑草手取り除草 |
| 芝張り |
芝張り（運搬）、目砂 |
| 寒冷紗掛け、除去 |
冬期寒冷紗の掛け外し |
同社では来年度もこの様な技能実習生受け入れを予定しており、本年度の実習生と期間を1ヶ月間ほど重ねる事で、業務の引き継ぎが出来るような体制で臨むとしております。この様な1年と言う短期間で実習を終了しなければならないのは、現在の出入国管理法の制約からです。
「技能実習1号・1年」と言うこの件に関し同社では、「キャディ業務での実技実習生受け入れとあわせて、2号への移行が可能となるような関係省庁へ業界の各団体の皆さまと共に訴えていこうとしています」、と述べています。「技能実習2号・2~3年」へ移行する為には、資格認定試験が整備されていなければ成りません。残念ながら「コース管理技術職」や「キャディ職」と言う資格は、現在ゴルフ業界に有りません。
日本に於ける多くのゴルフ場は、過疎化が進んだ地域や山間部に位置しており、多少の待遇改善では若い人材を確保する事が、困難になって来ております。またゴルフ場のIT化は、それにより来場者へのサービスが向上するものの、即人材不足を補えるものとなり得ていないのが現状です。
この様な事から外国人材の活用は、ゴルフ場業界にとり喫緊の課題に成っております。この度の株式会社アコーディア・ゴルフの試みがゴルフ場業界を大きく揺さぶり、業界一丸となって大きな壁にアタックしていく、触媒的役割を果たす事を願ってやみません。
埼玉県の東松山カントリークラブに於ける女性会員数は、2018年12月初旬現在で約200名が在籍しています。同クラブでは女性会員数を総会員数の10%と限定しており、現在若干名の空き枠が有るとの事です。
現在この空き枠が有るからと言え、一般的に女性が入会しようとした場合は、会員権市場を通じ女性名義の会員権を取得しなければ、入会申請は出来ません。当該クラブに於ける女性会員権は、限定された希少性の高いものと成っておりますので、通常取引きされている男性権に比べ価格は、割高になるケースが多いと思われます。
とは言え反対に売り手の立場になった場合、女性の買い手不在と成れば、思う様な価格で売れないケースも出て来ます。諸事情により売却の期日が限られている様な場合、男性への男性権価格での売却も、当然視野に入れなければならない事も有り得るのです。これはある意味特殊な性格を有した、当該会員権に内在する不安定要素とも言えます。
ところで当該クラブ個人会員及び法人会員記名者の配偶者、並びに二親等以内の女性が入会しようとした場合、優遇措置ともいえる倶楽部側の配慮が有ります。女性枠に空きがある場合これらの女性は、会員権市場で男性権を取得しようとも、名義変更が可能なのです。正会員としての資格を取得したければ正会員権を、平日会員への入会希望であれば平日会員権を、それぞれ取得する事で入会申請する事が可能です。
この男性権から女性名義となった会員権ですが、将来売却する場合、当然女性への名義変更が可能と成ります。ではこの枠に空きが無くなった場合、これら女性の入会はどの様にすれば良いのでしょうか。この場合は一般女性と同様に、会員権市場を通じ女性名義の会員権を取得する事で、入会申請する事が可能と成ります。
会員制クラブには様々な規定が有りますので、入会希望者は会員権業者より適切なアドバイスを受け、良く理解した上でトライしたいものです。入会したいと考え取得した会員権価格が適切と思えなければ、価格変動が常に伴うゴルフ会員権と向き合う事は難しいのかも知れません。
「ゴルマジ！」へエントリーして来た19歳から20歳の若者3名によるラウンド風景が、日本放送協会（以下NHK）にて放映される事になりました。これは2018年12月6日18時10分からNHK総合テレビ『首都圏ネットワーク』にて取り上げられるものですが、舞台は東京都下のGMG八王子ゴルフ場です。
NHKはこの番組を通じ、近年減少傾向を辿っているゴルフ場の中にあり、生き残りをかけ様々な取り組みをしているゴルフ場の動態を、伝えようとしております。この様なテーマの流れの一環で、同ゴルフ場に於ける若者の姿が、描かれるものと思われます。
若者達は皆ゴルフ初心者です。彼らは今回ハーフラウンドのみを同ゴルフ場で行ったのですが、利用税などの基本的料金以外は無料でした。これは「ゴルマジ！」に於ける基本姿勢であり、これをゴルフ場側も受け入れての取り組みです。今回若者達のスタート時間は午後の最終組でしたが、これは後続組を無くす事で若者達が、伸び伸びとプレーし易い様に同ゴルフ場が配慮したものです。
撮影日は12月2日の日曜日でしたが、当日は曇天ながら寒さも厳しく無く、プレーし易かったものと思われます。既にこの時の写真は、同ゴルフ場のFacebookで紹介されております。ところで放映に関しては、突発的一大事が無ければ予定通りと思いますが、夕方と言う時間帯から録画による視聴が最善の様に思われます。
なお「ゴルマジ！」とは、＜ 国内若年層人口におけるゴルフ参加率を増やすことで、ゴルフ市場とそれをとりまく関連市場、ゴルフに伴う国内旅行を活性化することを目的 ＞＿（ゴルマジ！WEBサイトより引用）とした（株）リクルートライフスタイルのプロジェクトです。
千葉県の立野クラシック・ゴルフ倶楽部では、2018年12月3日から2019年4月30日までの5ヶ月間限定で、女性の入会に関する様々な名義書換料を徴収しないと、2018年11月30日明らかにしました。
その概要は下記の通りです。
1.女性が新規に個人正会員に成る場合。（税別100万円⇒無料）
2.法人が新規に入会し記名者を女性とする場合。（税別100万円⇒無料）
3.個人会員が親族の女性へ名義書換する場合。（税別50万円⇒無料）
4.女性を記名者とする法人内変更手続。（性別30万円⇒無料）
これまで同倶楽部では、2015年に会員の3親等以内親族を対象にした同様の無料キャンペーンを行っており、この度のキャンペーンは2度目となります。今回は女性を対象にしたところに大きな特徴があり、倶楽部側では迎え入れえる施設に付いて、全く不安は無いと語っております。
現在同倶楽部に於ける会員数は約640名との事ですが、その内女性会員数は約20~30名です。今回この様な破格とも言えるキャンペーンを、同倶楽部が展開する大きな目論見の一つとして、女性会員数の拡大が有ります。現在女性のみの競技は無く、男性会員と共に行っているのが現状ですが、将来的には女性研修会を作れるようにしたい、と言うのが当面の課題としております。
更にこのキャンペーンには女性ゴルファーを開拓する事により、会員権市場でダブついた同倶楽部会員権の売却案件を吸収し、活性化させたいとの倶楽部側の思いも当然含まれていると言えます。
この様な倶楽部側の思いを詰めたこの度のキャンペーンに付いて、同倶楽部理事会は先の9月開催時に承認しており、会員へは11月中旬既に書面で告知済みとしております。経営会社の利益を生み出す名義書換料収入を、投げ打ってまで取り組む今回のキャンペーンが、将来姿かたちを変えどの様に還元されるのか大いに注目されます。
千葉県の浜野ゴルフクラブでは、2018年9月23日に開催された理事会に於いて、新規入会希望者に対する条件を何点か改定しました。その中で特にこれまで入会希望者の資格要件として、クラブ側が求めて来た他クラブ在籍に付いて、再び撤廃する事になりました。
この「他クラブ在籍」条件、つまり新規に同クラブへ入会希望する方は、既に他クラブの会員で無ければならないと言う件に付いて、当該クラブでは様々な会員間に於ける意見も有り、その取り扱いは紆余曲折を経て今日に至っております。
振り返れば2010年6月に他クラブ在籍要件が一度撤廃されたのですが、その後2014年9月には再度入会の必要条件に成りました。この時他クラブへは3年以上在籍している事、と言う内容も付加されていました。ところが翌年2015年5月に開催された理事会では「原則」と言う文言を付け、若干緩和の方向性が打ち出されたのです。そしてそれから3年以上が経過した今日、再び「他クラブ在籍」条件が撤廃されたのです。
これ程度々問題視される「他クラブ在籍」条件ですが、この条件が必要であると主張していたかつての主要な根拠に付いて同クラブは、＜同ゴルフ場繁忙期には会員と言えども予約をお断りするケースが有り、その時他クラブの会員であれば、そちらでプレーして頂けるのでは無いか＞、との発想からだったとしております。では今回その様な繁忙期の問題が、上手に処理出来ている為に撤廃されたのでしょうか。
なおこの度の理事会では、推薦者の要件に付いても改定されました。これまで新規入会希望者は、同クラブへ3年以上在籍している正会員2名の推薦を必要としていたのですが、これを在籍年数をそのままとしながらも1名としたのです。
この度の改定2点を見て来て言える事は、同クラブに於ける入会条件の緩和と言う傾向です。この様な事から＜最近入会案件が減少しているのか＞と邪推してしまったのですが、同クラブによれば会員権の名義書換件数は従来通り年間100件ほどとの事です。
山梨県のレイクウッドゴルフクラブ サンパーク明野コースでは、会員の死去に伴う会員権の手続きに付いて、相続人による同クラブ会員業務部（ TEL 0463-71-0640 ）への、速やかなる連絡を求めています。
そして又同クラブでは会員権業者に対しても、相続人より当該会員権売却に関する相談が入った場合、先ずは会員業務部との連絡を優先する様、説明して欲しいとしております。これ程までに同クラブが、相続人とのコンタクトを必要としているのは、個人情報保護の観点からです。
同クラブでは相続人より連絡が入り次第、当該会員権の第三者譲渡に関する説明書類を、相続人へ送るとの事です。これに基づき相続人は、除籍謄本や相続同意書等などの必要書類を整え、これらの書類を会員業務部へ提出する事になります。
この書類に不備が無い場合、同会員業務部は相続譲渡に関するクラブ所定の用紙を、相続人或いは相続人が指定する会員権業者へ送付するとしております。この一連の手続きを経る事により、相続関係の書類が第三者に閲覧される事無く、名義書換の手続きを進められます。
同クラブが相続書類に不備無し、と認めた上で発送される書類にて第三者譲渡の手続きを進めて行く訳ですから、この会員権を譲り受ける入会希望者にとっても、安心感をもてる事と思います。なおクラブへ提出された原本に付いてクラブでは、その返却依頼が相続人より申し出があった場合、速やかに対応するとしております。
故人に対し個人情報保護の必要性は無いものの、相続人に対する保護は当然必要不可欠な点であり、同クラブでは此処を大変重要視しております。如何に相続人の個人情報を守って行くか、この大きな命題に対する同クラブの回答が、上記の手続き手順に他有りません。
この手続きは会員権の流通面からも評価出来るもので、多くの会員制クラブで取り入れて頂きたいものだと、思わざるを得ません。
群馬県のレイクウッドゴルフクラブ富岡コースでは、会員の死去に伴う会員権の手続きに付いて、相続人による同クラブ会員業務部（ TEL 0463-71-0640 ）への、速やかなる連絡を求めています。
そして又同クラブでは会員権業者に対しても、相続人より当該会員権売却に関する相談が入った場合、先ずは会員業務部との連絡を優先する様、説明して欲しいとしております。これ程までに同クラブが、相続人とのコンタクトを必要としているのは、個人情報保護の観点からです。
同クラブでは相続人より連絡が入り次第、当該会員権の第三者譲渡に関する説明書類を、相続人へ送るとの事です。これに基づき相続人は、除籍謄本や相続同意書等などの必要書類を整え、これらの書類を会員業務部へ提出する事になります。
この書類に不備が無い場合、同会員業務部は相続譲渡に関するクラブ所定の用紙を、相続人或いは相続人が指定する会員権業者へ送付するとしております。この一連の手続きを経る事により、相続関係の書類が第三者に閲覧される事無く、名義書換の手続きを進められます。
同クラブが相続書類に不備無し、と認めた上で発送される書類にて第三者譲渡の手続きを進めて行く訳ですから、この会員権を譲り受ける入会希望者にとっても、安心感をもてる事と思います。なおクラブへ提出された原本に付いてクラブでは、その返却依頼が相続人より申し出があった場合、速やかに対応するとしております。
故人に対し個人情報保護の必要性は無いものの、相続人に対する保護は当然必要不可欠な点であり、同クラブでは此処を大変重要視しております。如何に相続人の個人情報を守って行くか、この大きな命題に対する同クラブの回答が、上記の手続き手順に他有りません。
この手続きは会員権の流通面からも評価出来るもので、多くの会員制クラブで取り入れて頂きたいものだと、思わざるを得ません。
神奈川県の平塚富士見カントリークラブでは、会員の死去に伴う会員権の手続きに付いて、相続人による同クラブ会員業務部（ TEL 0463-71-0640 ）への、速やかなる連絡を求めています。
そして又同クラブでは会員権業者に対しても、相続人より当該会員権売却に関する相談が入った場合、先ずは会員業務部との連絡を優先する様、説明して欲しいとしております。これ程までに同クラブが、相続人とのコンタクトを必要としているのは、個人情報保護の観点からです。
同クラブでは相続人より連絡が入り次第、当該会員権の第三者譲渡に関する説明書類を、相続人へ送るとの事です。これに基づき相続人は、除籍謄本や相続同意書等などの必要書類を整え、これらの書類を会員業務部へ提出する事になります。
この書類に不備が無い場合、同会員業務部は相続譲渡に関するクラブ所定の用紙を、相続人或いは相続人が指定する会員権業者へ送付するとしております。この一連の手続きを経る事により、相続関係の書類が第三者に閲覧される事無く、名義書換の手続きを進められます。
同クラブが相続書類に不備無し、と認めた上で発送される書類にて第三者譲渡の手続きを進めて行く訳ですから、この会員権を譲り受ける入会希望者にとっても、安心感をもてる事と思います。なおクラブへ提出された原本に付いてクラブでは、その返却依頼が相続人より申し出があった場合、速やかに対応するとしております。
故人に対し個人情報保護の必要性は無いものの、相続人に対する保護は当然必要不可欠な点であり、同クラブでは此処を大変重要視しております。如何に相続人の個人情報を守って行くか、この大きな命題に対する同クラブの回答が、上記の手続き手順に他有りません。
この手続きは会員権の流通面からも評価出来るもので、多くの会員制クラブで取り入れて頂きたいものだと、思わざるを得ません。
茨城県のフレンドシップカントリークラブでは2019年1月7日より、特別法人会員の募集を行う件に付き、この内容を2018年11月27日明らかにしました。2017年にこの会員種別に付いては、既に一度募集済みですので、この度は2度目に成ります。
募集概要は下記の通りですが、この度は個人及び法人名義の既存会員権に付いて、その名義書換を停止にする事無く受け付けるとしておりますので、会員権市場に於けるこれら会員種別の売買も進む事と思われます。
・募集会員 特別法人会員（無記名にて利用者2名）
・募集金額 300万円（全額入会金）＋消費税
・募集口数 55口
・募集期間 2019年1月7日~同年6月30日（定員になり次第締め切り）
・年会費額 8万円（1月起算~12月〆）＋消費税、初年度は月割りにて請求
2017年の募集では53口の入会が有り、その内70%が上場か準ずる法人との事でした。そしてその稼働率は100%であり、十二分に当該クラブを活用されている状況の様で、時に接待であったり或いは社内の福利厚生として、特別法人会員の満足度は高まっているのでは無いかと、クラブでは推察しております。
特別法人会員へはメンバーズカードと言われる携帯型の会員証は発行されませんが、スタート予約の段階で会員としての適用対象者を明確にする事で、トラブルや不都合さなどは皆無としております。会員の基本料金は6,900円ですが、別途消費税と利用税が必要になります。この金額はセルフの場合ですが、キャディ付きと成るとプラス3,600円です。
2018年2月末にはアイパッドナビを取り付けたカート55台を導入しており、その利便性の良さはプレーヤーから大変好評の様です。更に来年にはコース改修や駐車場の整備なども俎上に載っており、徐々にそして確実に当該ゴルフ場は進化しています。この点に付いて銀行出身の徳永総支配人は、＜ 設備投資を怠ったならば商品は確実に劣化して行く ＞と語っています。
なおこの度募集口数を55としたのは、当該クラブが来年発足55周年を迎える記念でも有る、としております。
