パシフィックゴルフマネージメント株式会社（以下PGM）は2018年12月14日、来年2月1日に取得予定である千葉県のレイクウッド総成カントリークラブ（以下総成）と、レイクウッド大多喜カントリークラブ（以下大多喜）の新名称を明らかにしました。

　新名称は下記の通りです。
レイクウッド総成カントリークラブ⇒PGM総成ゴルフクラブ
レイクウッド大多喜カントリークラブ⇒大多喜カントリークラブ

　総成は頭にPGMの冠を付け、PGMのハイグレードゴルフ場ブランドである「GRAND PGM」の1コースとして、展開して行くとしております。また大多喜はレイクウッドの文字を省き、先祖返りとも言える同ゴルフ場開場時の名称へ戻します。

　2ゴルフ場の株式移動まで約1ヶ月半の期間を残す中、いち早く名称変更を明らかにしたPGM側の思惑は、どの様なものなのでしょうか。その真意を図り知る事は難しいのですが、PGMによる2ゴルフ場取得へ至った経緯が、法的整理を経たものでは無く単なるM&Aによる事から、恐らく2クラブに在籍する会員の反発心も少ないものと思われます。

　この様な会員心理を背景にPGM側が、先手必勝とも言える攻勢に出たのでは無いかと思われますが、クラブ名称が全く新しいものへ変更されたと言うよりは、馴染み深い響きを残した事で、新経営者側による会員への配慮も見え隠れしております。この度の名称変更は、PGM側から在籍会員へ＜宜しくお願いします＞、とのメッセージにも受け取れます。

　上記の各ゴルフ場に関する概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
レイクウッド総成カントリークラブ
レイクウッド総成カントリークラブは2月1日PGMグループへ
レイクウッド大多喜カントリークラブ
レイクウッド大多喜カントリークラブは2月1日PGMグループへ

　埼玉県の鳩山カントリークラブに一筋の光明が差して来たようです。これは2018年11月30日さいたま地裁に於ける債権者集会にて、再生計画案が認可決定されたからです。

　今後当該決定に対する不服申し立てが無い限り、約1ヶ月が経過した12月下旬には、認可決定確定を同地裁より受ける事が出来るものと思われます。そして2019年4月には新体制が発足し、新たなる鳩山カントリークラブが旅立つ事に成ります。

　同ゴルフ場は2004年9月に一度目と成る民事再生手続きを申請し、そしてそれから13年半が経過した2018年3月に二度目の申請をしました。そのどちらも根本的要因は、預託金債務が大きかった事が上げられます。今度こそはと多くの会員が選択したのは、株主会員制による再生計画案でした。会員にとっては苦渋の選択であり、自ら身を切る思いに違いありませんが、学習効果が発揮された賢い選択だったとも言えます。

　今年3月から約8ヶ月間で再生計画案が認可された訳ですから、決して長びいたとも言えないのですが、此処までの道のりは決して平坦なものでは有りませんでした。それは会員間に於ける意見が、大きく分かれた事も要因でした。一つはスポンサー企業を付け預託金制を維持して行く再建策、もう一案は現在の株主会員制でした。これら2派の確執はメディアを通じ報道もされ、広く知られるところとなっておりました。

　2018年12月2日の理事会にて指名され、同日開催の取締役会で代表取締役へ選任された横山俊平氏は、12月3日付け「会員の皆様」と題した書面にて次の様に語っております。「元々会員が会社の代表取締役になることには反対でしたが、取締役不在ましてや代表取締役不在という空白は避けなければなりません。・・・来年の株主総会で新社長にバトンタッチするまでベストを尽くす所存です。」（下線部分は抜粋）

　また新たに代表理事へ就任した秋元純氏は、12月3日付け「鳩山カントリークラブ社員・会員の皆様」と題した書面にて、次の様な決意を語っております。「一般社団法人は4カ月後に新体制発足によりその任を終えます。私たちは4カ月という短期間で新体制の基礎を作らなくてはなりません。」（下線部分は抜粋）

　安定した会社経営と会員がやすらぎを得られるクラブライフ、この両輪がかみ合うようなシステムを、是非作り上げて頂きたいものだと思わざるを得ません。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
鳩山カントリークラブ
鳩山カントリークラブ会社主催の説明会を4月4日開催

　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　＜「守る会」有志による三菱UFJ銀行への直訴＞

　2018年12月14日株式会社ジャックスを被告とした債務不存在確認請求事件＿＜平成29年（ワ）第22731号＞裁判が、田中秀幸裁判長のもと東京地裁にて開かれました。510号法廷は全国から駆け付けた、ゴルフスタジアム被害者を守る会（以下守る会）有志で満席状態となり熱気あるものでした。

　裁判では原告代理の今成文紀弁護士（東京新宿法律事務所）より、当事者600名それぞれの事情をアンケート形式でまとめ、来年2019年4月22日までには同裁判所へ提出出来る見込みである事が報告され、ジャックス側もこれを了としたのです。この事から当該継続裁判は来年5月17日となりました。

　この裁判に於いて原告弁護団長の西村國彦弁護士は田中裁判長へ向け、当該事件が「スルガ銀行事件」との類似性も高く世の中の関心が高まっている事、更には衆議院の「消費者問題に関する特別委員会」に於いても取り上げられたとして報告しました。

　閉廷後「守る会」代表の横田氏を先頭に、有志約20名にて三菱UFJ銀行本店を尋ね、ゴルフスタジアム事件のある意味中核的役割を果たしているジャックスに関し、グループリーダーとして監督管理を強化して欲しい旨書面にて要望したのです。

　「守る会」によれば、三菱UFJ銀行を中心とした金融資本グループの一員にジャックスは位置づけられており、グループの不祥事に対しそのリーダーはもっと強い関心を持って欲しかったと、この様な行動に出た事の意味を横田代表は記者団に語っています。

　更に横田氏は、書面を受け取って頂いた三菱UFJフィナンシャル・グループ担当者に、誠実な受け答えをして頂き感謝している、と付け加える事も忘れていませんでした。当該事件に関する最近の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
ゴルフスタジアム問題を初鹿議員が12月6日国会で質す

　立憲民主党の初鹿明博衆議院議員が2018年12月6日の昨日、衆議院の「消費者問題に関する特別委員会」に於いて、ゴルフスタジアム事件（以下GS事件）を取り上げました。初鹿議員はスルガ銀行の不正融資事件にからめ、15時頃よりGS事件の概要を説明し、行政側担当部門の見解を質す事になりました。

　GS事件の対象物件に成っている未開封の「モーションアナライザー」パッケージを手に取りながら初鹿議員は、販売価格が300万円から1,000万円まで多岐にわたっており、価格差が大きい事を説明しました。購入者の要望によりそれぞれカスタマイズされたものでは無く、同一品質同一内容の商品が、自由価格と言えこれ程までに価格差が有って良いものかと言う点を、同議員は強調したかったのだと思われます。

　ある被害者の方はローン契約を結ぶに当たっての確認電話に対し、「ホームページ作成の為」だと話すと、その後ゴルフスタジアム営業担当者より連絡があり、「モーションアナライザー」を購入する為かと聞かれたら「はい」と信販会社へは答えて欲しいと説得された、と同議員は事件の一端を解説すると共に、不本意な契約だった点を説明したのです。

　この様な本人が望んでいない契約が有効なのか、と言う初鹿議員の問いに対し消費者庁高田政策立案総括審議官は、「一般的に売り手と買い手が合意に達した件に付いては契約成立」としながらも、当該事件は係争中の為にコメント出来ないとしたのです。

　これに対し同議員は消費者基本法並びに契約法の第一条では消費者保護を謳っており、GS事件の被害者が個人事業主であったとしても、当事者間に情報量や交渉力に格段の差があり、何らかしらの保護も必要になるのでは無いか、また今後一般消費者同様の保護規定が、この様な個人事業主に対しては必要になるのでは無いかと質したのです。

　最後に回答した宮腰光寛大臣は、「個人事業主と言えども事業主に変わらず、この事から一般消費者保護の観点は適当でない」諭旨の発言をしました。これを受け同議員は、この様な個人事業主の件に付いて研究の余地が有るとし、締めくくったのです。

　この度の初鹿議員による国会質疑により、GS事件の内在する問題点の一つが浮き彫りになると共に、この事件が広く知れ渡った事は大きな意義があるものと思われます。

　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　 ＜写真提供：株式会社アコーディア・ゴルフ＞

　株式会社アコーディア・ゴルフでは2018年10月より、ベトナムから来日した男女29名を、外国人技能実習生として受け入れており、1ヶ月間の語学や習慣などの研修を経た後、11月9日より関東9ゴルフ場、中部3ゴルフ場、関西5ゴルフ場でそれぞれ下記の実習研修を行っております。

　同社では来年度もこの様な技能実習生受け入れを予定しており、本年度の実習生と期間を1ヶ月間ほど重ねる事で、業務の引き継ぎが出来るような体制で臨むとしております。この様な1年と言う短期間で実習を終了しなければならないのは、現在の出入国管理法の制約からです。

　「技能実習1号・1年」と言うこの件に関し同社では、「キャディ業務での実技実習生受け入れとあわせて、2号への移行が可能となるような関係省庁へ業界の各団体の皆さまと共に訴えていこうとしています」、と述べています。「技能実習2号・2~3年」へ移行する為には、資格認定試験が整備されていなければ成りません。残念ながら「コース管理技術職」や「キャディ職」と言う資格は、現在ゴルフ業界に有りません。

　日本に於ける多くのゴルフ場は、過疎化が進んだ地域や山間部に位置しており、多少の待遇改善では若い人材を確保する事が、困難になって来ております。またゴルフ場のIT化は、それにより来場者へのサービスが向上するものの、即人材不足を補えるものとなり得ていないのが現状です。

　この様な事から外国人材の活用は、ゴルフ場業界にとり喫緊の課題に成っております。この度の株式会社アコーディア・ゴルフの試みがゴルフ場業界を大きく揺さぶり、業界一丸となって大きな壁にアタックしていく、触媒的役割を果たす事を願ってやみません。

　　　　　　　　　　　
　「ゴルマジ！」へエントリーして来た19歳から20歳の若者3名によるラウンド風景が、日本放送協会（以下NHK）にて放映される事になりました。これは2018年12月6日18時10分からNHK総合テレビ『首都圏ネットワーク』にて取り上げられるものですが、舞台は東京都下のGMG八王子ゴルフ場です。

　NHKはこの番組を通じ、近年減少傾向を辿っているゴルフ場の中にあり、生き残りをかけ様々な取り組みをしているゴルフ場の動態を、伝えようとしております。この様なテーマの流れの一環で、同ゴルフ場に於ける若者の姿が、描かれるものと思われます。

　若者達は皆ゴルフ初心者です。彼らは今回ハーフラウンドのみを同ゴルフ場で行ったのですが、利用税などの基本的料金以外は無料でした。これは「ゴルマジ！」に於ける基本姿勢であり、これをゴルフ場側も受け入れての取り組みです。今回若者達のスタート時間は午後の最終組でしたが、これは後続組を無くす事で若者達が、伸び伸びとプレーし易い様に同ゴルフ場が配慮したものです。

　撮影日は12月2日の日曜日でしたが、当日は曇天ながら寒さも厳しく無く、プレーし易かったものと思われます。既にこの時の写真は、同ゴルフ場のFacebookで紹介されております。ところで放映に関しては、突発的一大事が無ければ予定通りと思いますが、夕方と言う時間帯から録画による視聴が最善の様に思われます。

　なお「ゴルマジ！」とは、＜ 国内若年層人口におけるゴルフ参加率を増やすことで、ゴルフ市場とそれをとりまく関連市場、ゴルフに伴う国内旅行を活性化することを目的 ＞＿（ゴルマジ！WEBサイトより引用）とした（株）リクルートライフスタイルのプロジェクトです。

　舞台となったゴルフ場と「ゴルマジ！」に関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
GMG八王子ゴルフ場
「ゴルマジ！20」が8月4日よりスタート

　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　＜ 立憲民主党消費者部会議員3氏 ＞

　2018年11月14日早朝参議院議員会館に於いて、ゴルフスタジアム事件「被害者を守る会」有志が、立憲民主党消費者部会（会長：大河原雅子議員）の席上で、事件の概要を説明する機会に恵まれました。これは「守る会」が同党所属の阿久津幸彦議員へアプローチした結果であり、同議員が同党消費者部会へ今事件の重要性を訴え実現したものです。

　衆参両議院には「消費者問題に関する特別委員会」が設けられており、まさしく消費者に関する諸問題を、様々な会派から成る委員で議論しています。立憲民主党消費者部会ではこの議論に先立ち、様々な関係者から諸問題に関するヒアリングなどを行う事により、実態の把握と党内意見集約に役立てています。

　この様な中でこの度「守る会」が、一党派と言えども国会に於ける大きな発言力も持つ立憲民主党へ、アピール出来た事は大いに意義の有った事だと言えます。別の観点からは、当該事件が国レベルで軽視できない重要案件に成りつつ有る事を、証明している表れでもあります。

　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　＜ 説明する弁護団長・西村國彦弁護士 ＞

　今回「守る会」側より事件概要の説明にあたったのは、当事者である横田亮氏と弁護団長の西村國彦弁護士です。まず横田氏は事件の経緯と当事者達のおかれた苦しい現状を説明すると共に、この様な類似した問題が、現在の日本で日常化しつつある事を訴えたのです。

　西村弁護士はクレジット契約時に於ける金融会社の不手際を強調すると共に、一人二人の事件であればなかなか問題にし辛いものの、この度の事件は「守る会」の被害総額約34億円、実態は40億円ほどにもなるとし、更に約1,000人にも及ぶ被害者が団結する事で、裁判所をも動かしつつある状況を説明しました。

　そしてこれはある意味現代日本社会の病巣では無いか、そしてこの様な社会を変える為には、国会に於いても取り上げて欲しいと西村弁護士は結んだのです。この様な「守る会」当事者たちの声が、来年の通常国会へ届く事が出来るのでしょうか。粘り強い闘いが求めれれています。

　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　 ＜ 韓俊社長とリース ジョーンズ氏 ＞

　2018年11月5日東京都内会場にて、太平洋クラブ御殿場コースを改修したリース・ジョーンズ氏による記者会見が行われ、改修ポイントが説明されたのですが、静かな語り口で控え目な発言でしたが、自信に満ちていた様にも受け取れました。この改修を依頼した太平洋クラブの韓俊社長にとっても、大変満足度の高いものに成った様です。

　当該ゴルフ場は太平洋クラブの顔とも言えるもので、日本に於けるゴルフトーナメントでも指折りの名コースへ上げられております。しかしながら韓社長を驚愕させたのは、2016年同ゴルフ場を舞台に開催されたトーナメントで優勝した松山英樹選手が、トーナメントレコードを意識してプレーしたとの発言です。

　この発言に触発された韓社長は、賛否両論様々な意見が有る中、17年ぶりとなるコース改修へ舵を切る事になったのです。世界に通じるコースを造る事が、ゴルフ業界全体にとり大変有益になると決意したのです、この改修に白羽の矢が立ったのが以前より交流のあったリース氏であり、プロの観点からアドバイザー（監修）として松山選手を迎えたのです。

　リース氏曰く当該ゴルフ場の素材は大変素晴らしく、原設計である加藤氏の意図にそぐわない様、尚且つ現在の世界基準へ押し上げるべき改修をしたとの事です。総ヤーデージは81ヤード延長し7,327ヤードとなりましたが、世界は今ただ単に遠くへ飛ばせば良いと言う傾向に無く、ショットメーカーが勝利出来る様なコースコンセプトが主流になりつつあるとし、同ゴルフ場もその様に造り上げたとしています。

　18ホール全てに展開しているバンカーを、同ゴルフ場ではリースバンカーと呼びます。このバンカーこそリース氏が心血を注いだものとなっており、どれ一つをとっても同じものは無く、ハザードとして有効に機能する仕上がりとなっています。

　グリーンは1ホールのみを改修しており、その他は手を入れておりませんが、グリーン周りのチッピングエリアを大胆に改修する事で、プレーヤーの錯覚を呼び起こし難易度の高いものと成りました。トーナメントではこのエリアの難易度を更に高めるのですが、氏曰く＜プレーヤーへ牙をむく＞と表現しております。

　トーナメントではパー70で開催されます。これは松山プロの考えでもありますが、6番と11番の通常パー5ホールをパー4と設定します。最終ホールに付いては従来通りパー5に変更は無いのですが、簡単にツーオン出来ない様にしております。これは逆転を狙うプレーヤーがギャンブルに打って出て、劇的なドラマが生まれる様期待してのものです。

　リース氏は最後に＜ベストプレーヤーが優勝する＞と述べ、明日8日から始まる『三井住友VISA太平洋マスターズ』への期待を膨らませました。世界基準となった御殿場コースで日本人選手が、どの様な戦いを見せてくれるのか大変楽しみです。

　当該ゴルフ場の概略と関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
太平洋クラブ
10月より開始された太平洋クラブ新規会員二次募集の状況

　パシフィックゴルフマネージメント株式会社（以下PGM）は、2018年11月6日千葉県のレイクウッド大多喜カントリークラブを、来年2019年2月1日グループ傘下に組み込む事を明らかにしました。

　これは当該ゴルフ場の経営会社である株式会社レイクウッド大多喜（代表取締役：中川祐一）の全株式を保有している株式会社レイクウッドコーポレーション（代表取締役：間山公晴）より、PGMが来年M&Aにて取得するものです。

　この結果、将来ゴルフ場名が変更になる事をPGMは明言しておりますが、現経営母体によれば会員の権利及び義務に付いては何ら変更無く継承されると共に、当然会員権の預託金に付いてもPGMへ引き継がれるとの事です。そしてこの内容は本日以降、全ての会員へ告知されるとしております。

　昨日の夕方時点でゴルフ場スタッフはこの現実を知らされておらず、一部では動揺も見られますが、経営母体によれば当然従業員スタッフも新会社へ継承されて行くとしております。

　この度のM&Aを成功させる為には、水も漏らさぬ鉄壁な情報管理が必要だった事は理解出来ますが、PGMが昨日本件に付いて公式発表している関係から、今後は経営母体或いは関係会社による、速やかな情報開示が進む事と思われます。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
レイクウッド大多喜カントリークラブ
レイクウッド大多喜カントリークラブでは今夏より007を採用

　パシフィックゴルフマネージメント株式会社（以下PGM）は2018年11月6日、千葉県のレイクウッド総成カントリークラブを来年に取得する予定である事を明らかにしました。

　当該ゴルフ場を経営しております株式会社レイクウッド総成（代表取締役：中川祐一）の株式を2019年2月1日、PGMは日本土地建物株式会社（代表取締役：平松哲郎）及び株式会社レイクウッドコーポレーション（代表取締役：間山公晴）より取得する譲渡契約を、11月6日の昨日締結したのです。

　M&A手法をもってのPGMによる当該ゴルフ場買収ですが、同社は将来ゴルフ場名が変更に成る事も、合わせて明らかにしております。気に成るのは会員及び従業員に対する処遇ですが、現経営母体によればPGMが継承して行くとしております。また当然ながら会員権の預託金も、同様の認識としております。

　今回何故に日本土地建物（株）及び（株）レイクウッドコーポレーションは、当該ゴルフ場を手放すのでしょうか。成田空港から離発着する飛行機の騒音が、プレーヤーにとって気になるとは言えますが、その他の要素はそのマイナス点をはるかにしのぐものです。

　現経営母体曰く今回この様な措置を取る事が、今後の事業展開を練る中双方にとり有益との事ですが、残念と言う気持ちを抱く方が多いのも又事実です。当該ゴルフ場を来年譲り受けるPGMは、この1コースを加える事で全国138コースの経営と2コースの運営受託により、合計140コース規模を誇るゴルフ場事業体となります。

　現在首都圏に於ける良質なゴルフ場の売却案件が少なくなりつつある中、PGMにとっては満足度の高い取得に成るのでは無いかと思われます。今後どの様に現ゴルフ場を再生させていくのか、PGMグループによる手腕の見せ所とも言えます。

　当該ゴルフ場の概略及び以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
レイクウッド総成カントリークラブ
レイクウッド総成CCは7月に有期正会員募集を終了

　栃木県のスーパーゴルフカントリー倶楽部は10月下旬に入り、2018年12月末をもって当該ゴルフ場営業を終了するとして、関係各位へ明らかにしました。既に先月9月末の理事会にて同倶楽部は解散を決議しており、会員へも連絡済みとの事です。

　同ゴルフ場は2005年に法的整理を経ており、現在在籍する正会員及び平日会員を合わせた約700名の会員は、預託金を有しないプレー会員としての位置づけです。これらの会員へは近隣クラブへ、移行する事をお願いしている様です。

　同ゴルフ場は近年様々なコース改修、並びに設備投資を行って来ており、例えば3年ほど前には複数名で利用出来るドーム型の宿泊施設を5棟作り、利用者には大変好評との事です。この様なハード面の他、2年前には会員権の名義書換を開始し、更に2018年6月からは新規会員募集も行っておりました。

　この様な積極姿勢にも関わらず経営環境の厳しさは如何ともしがたく、同ゴルフ場は営業終了の道を選択せざるを得なかった様です。今後跡地利用も気に成るところですが、当該ゴルフ場用地は借地も多く、現時点では未定としております。なお現存する施設に付いては、グループで有効利用して行きたいとしております。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
スーパーゴルフカントリー倶楽部
スーパーゴルフカントリー倶楽部では4月より名義書換開始

　一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会（以下NGK）は、2018年10月下旬ゴルフ場利用税の課税状況から見た、国内ゴルフ場数を明らかにしました。これは会員制或いはパブリックなどの運営形態を問わず、また18ホール未満のゴルフ場までを対象にした調査です。

　これによりますと2018年2月末時点で、国内に於ける利用税を収めているゴルフ場は2,257コースですが、19コースが隣接都府県にまたがっている事から実質的には2,238コースとなります。前年度同調査より25コースが、減少した事になります。

　同調査では2010年を基点としたゴルフ場の減少数を、2018年2月末時点でその合計数188コースにのぼるとしております。この様な減少傾向の中、最多ゴルフ場数をかかえるのは何と言っても兵庫県であり、次いで千葉県、北海道、栃木県、茨城県の順位に成り、これが現代の5傑とも言えるものです。

　更にこの度の調査報告書では上記調査と共に利用者数をも明らかにしており、課税対象者いわゆる18歳以上70歳未満のプレーヤーが、2010年度に7,758万人であったものの、この8年間で6,876万人まで882万人が減少した事も明らかにしております。

　この現象に対しNGKは、「新規ゴルファーの創造活動が急務となっている」とし、各ゴルフ団体の分散的活動に対し警鐘を鳴らしております。しかしながらこれと言った妙案がゴルフ界に無いのも事実であり、社会構造の変化に如何に対応して行けるのか問われています。

　なお関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
ゴルフ場の法的整理は2018年3月末時点で939コース＿780企業

　法人を主体にした神奈川県のレイクウッドゴルフクラブでは、2014年4月1日より副会員制度が導入され、2018年10月現在4年半ほどが経過しました。同クラブによればこの制度に対する会員企業側の反応は、大変好評との事ですが、今一度その内容を見ておきたいと思います。

　副会員とは同クラブ正会員の登録者の他にもう一名、登録者が推薦する同一企業の役員又は従業員を登録出来る制度です。そしてこの制度の魅力は、何と言っても正会員の登録者とほぼ同等の権利を、副会員が行使出来る点だと言えます。

　副会員を登録するに当たり発生する費用は、3万円とプラス消費税の年会費のみであり、その特典は下記の通りです。
1、全営業日ともグリーンフィは4,000円（税別）。
2、1ラウンドの費用概算は14,160円（飲食別・税込）。
3、正会員の登録者を介さず、直接ご本人或いは担当者（代理人）による予約が可能。
4、全日ゲストを同伴可能。
5、年4回特別優待券が発行。
6、副会員誕生月にゲスト3名が副会員と同料金にて利用出来る優待券発行。

　同クラブに於ける法人の入会基準は、上場企業か或いは準ずる企業と言う事になっております。この様な企業にとって登録者が一人のみでは、使い勝手が悪すぎるのだと言え、同クラブの副会員制度はこの弊害を補う役割を果たしているのです。

　2018年10月現在、会員権市場に於ける売却案件は皆無です。この状況は春先より継続しておりますが、企業業績の好調さを裏付ける現象とも、取れるのでは無いでしょうか。クラブ側も名義書換件数に付いては公表していない為、実態は掴み切れないのですが、無い事は無いとのコメントから察するに、1から2件程度は今年に入り有るのだと思われます。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
レイクウッドゴルフクラブ
レイクウッドゴルフクラブでは副会員制度を2014年4月に発足

　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　 ＜ 手前から永井、飯田、井手口、長野、松吉の各氏 ＞

　日本ゴルフジャーナリスト協会（JGJA）は、2019年1月よりゴルフ規則が大きく変革される事に伴い、現状の課題などを探るべく2018年9月28日、第6回タウンミーティングを都内会場にて開催しました。司会はJGJAの永井延宏氏が当たり、パネラーには日本プロゴルフ協会（PGA）から飯田雅樹氏、東京都ゴルフ連盟から井手口香氏、一般社団法人ゴルフリサーチ横浜&湘南ゆるゆるゴルフの長野豪洋氏、ジューシー株式会社の松吉宗之代表取締役の4名を迎えました。

　第一部ではPGAの飯田氏より、どの様に規則が変わって行くのか、既に公益財団法人日本ゴルフ協会（JGA）が明らかにしている大きな変更点20項目を中心に、具体的な説明が有りました。この中で浮き彫りになったのは、プロツアーやアマチュア競技を通じて適用されて行くゼネラル規則と、一般アマチュアがゴルフを楽しむ為に用いられるローカルルールの2種類が、併存して行くだろう事です。

　第2部ではパネラー各氏による活発な意見が述べられたのですが、共通して言える事は、今回のゴルフ規則変更がこれまでの様な改定と言う範疇に収まるものでは無く、全く新しいゴルフ規則として我々に投げかけている現実です。これまで多くのアマチュアゴルファーは、独自にゴルフ規則を学ぶと言うよりも、ラウンドを通じて先輩諸氏にその都度教えてもらうと言う、経験則に基づき習得して行くケースが多いとの報告がパネラーより有りました。

　この様な現実を鑑みた場合、どの様に来年から新ルールをアマチュアゴルファーへ定着させていくのか、課題は多いと言えます。この難問をクリアして行く為には、何と言ってもゴルフ場に於ける来場者への啓蒙活動が、不可欠な要素になって来ると共に、ゴルフ練習場でのインストラクターの役割は、重要なものに成って来るのでは無いでしょうか。

　R&AとUSGAによる来年からの新ゴルフ規則は、ゴルファー性善説を大前提にしたものであり、尚且つラウンド時間短縮を根底に据えています。しかしながら一度抜いたピンをもう一度指し直す様な場面も想定し得る事から、運用次第では時間がかかってしまうケースもあるのでは無いかと、参加者からは危惧する声も上がっていました。

　PGAの飯田氏によれば、図解入り英文テキストは既に出来上がっているものの、日本訳を一般ゴルファーが手に出来るのはまだまだ先に成る様です。いずれにしても新規則が、これからゴルフを始めようとする方に対し、障害と成らない様祈りたいものです。

　なお関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
2019年新ゴルフルールが明らかに＿R&AとUSGAより

　　　　　　　　　　　　　　　　　＜ 田中耕太郎社長 ＞

　PGMグループではインドアゴルフ練習場を、2018年10月1日に開場させます。グループ初のインドアゴルフ練習場になりますが、名付けて『PGMゴルフアカデミー銀座』です。住所は東京都中央区築地1-13-1銀座松竹スクエア2F。交通アクセスとしては地下鉄日比谷線が便利であり、東銀座駅5番出口を出て徒歩1分の至近距離にあります。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　このグランドオープンに先立ち9月26日、一足早く報道陣へ同練習場がお披露目されました。この練習場は1.ゴルファーが練習する為の機能の他、2.初心者から上級者までプロのインストラクターによるレッスンを受ける事が出来更に、3.シュミレーションゴルフを利用しグループによるコースラウンドなどを楽しむ事が出来ます。

　PGMグループではこの『PGMゴルフアカデミー銀座』を、東京で活動するゴルファーへ向けた情報発信基地と位置付けており、上記3点の機能以外にグループ内のゴルフ場予約が出来たり、或いはグループ内のゴルフ会員権情報の発信など、多目的内容を包括したものにしたいとしております。

　　 　　　
　　　　　　　　 秀島寛臣プロ　　　　　　　　　　　　　　　吉本侑平プロ

　会見の中で田中耕太郎社長は、「この練習場で利益を上げようとは考えていない」としており、その料金体系もリーズナブルなものに成っています。練習場はオープンレンジが6打席有り、1レンジ4名迄50分間共同で利用出来、その料金は3,600円です。その他プライベートレンジが2打席、VIPルームが2打席有り全体の構成としては10打席を有しております。

　予約方法はWEBの検索サイトを利用し、『PGMゴルフアカデミー銀座』http://www.pacificgolf.co.jp/indoor/　と打ち込み、そこから手続きして行く事になりますが、会員制では無い為何方でも利用出来ます。更衣室有り、レンタルシューズ有り、レンタルクラブも用意されている為、気軽に試せると言えます。

　PGMグループとしては初めてのインドア練習場の開設となりますが、ライザップやGDOとは一線を画すコンセプトのこの施設は、何処までニーズを吸収出来るのでしょうか。大変注目されますが、PGMグループの挑戦が始まったばかりと言えます。

　なお関連する前回の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
PGMグループが銀座へゴルフ練習場を開設

　　　　　　　　　　　　　　　　 ＜ NGK大石専務理事 ＞

　2018年9月19日（水）文部科学省3階講堂にて、「世界のゴルフツーリズムと日本の現状について」と題したセミナーが、（一社）日本ゴルフ場経営者協会と（一社）日本ゴルフツーリズム推進協会の共同主催で開催されました。約2時間に及ぶセミナーは、北海道大学観光学高等研究センター客員教授遠藤正、三重県雇用経済部観光局海外誘客課松本将2氏による講演がメインでした。

　遠藤教授は海外から北海道へ来場するスキー客の動向を詳細に伝える中、その仕事の多くを北海道在住の外国人スタッフが担っていると報告しました。しかしながら訪日外国客の殆どが、スキーを上手に滑れる事よりは、日本文化に触れる事を大きな楽しみにしているケースが多く、日本企業はその部分での取り組みが遅れているとの事です。

　遠藤氏はスキーとゴルフにはその動向に共通点が多く、北海道に於けるスキーのケースを反面教師としつつ、ゴルフでは新しいビジネスモデルの構築が急務となっているとしました。そしてその時間は少なく、日本で開催されるオリンピックは絶好の機会であり、行政と一体となった取り組みが、今ゴルフ場に求められていると訴えたのです。

　　　　　　
　　　　　　　　　遠藤正教授　　　　　　　　　　　　　　 三重県・松本将課長

　三重県の松本課長は、三重県に於けるインバウンドの宿泊者数は2013年に年間約13万人でしたが、2015年には約39万人まで急拡大していると報告しました。県ではこの成長分野を捉えるべく、様々な取り組みが行われていて、鈴木知事がベトナムやタイを訪問しトップセールスを行って来たとの事です。

　また組織的には2015年7月に「みえゴルフツーリズム促進部会」を、三重県外国人観光客誘致促進協議会内に設置しました。更にこの組織は2016年に、「みえゴルフツーリズム推進協会」へ発展させてきています。今後はゴルフツーリズムを核とした新たな需要を開拓する中、特に欧米豪のエリアに力を入れて行く必要が有ると結んだのです。

　このセミナー最後にスポーツ庁担当者は、インバウンドと言ってもゴルフが全てでは無く、食や文化などと絡め総合的に取り組む必要が有るとし、偏った取り組みではいずれ地盤沈下する可能性があると、釘をさす事も忘れませんでした。

　株式会社ゴルフスタジアム（以下GS）が販売したゴルフスイング解析ソフト（モーションアナライザー）を、株式会社ジャックスから融資を受け購入したレッスンプなどによる債務不存在確認請求事件の第4回裁判（伊藤繁裁判長）が、2018年9月7日東京地裁にて行われました。

　東京地裁606号法廷の傍聴席は立ち見席が出来る程、関係者が詰めかけるものの、約20名が規定により退場せざるを得ないほど熱気を帯びたものでした。ジャックスを被告とした当該裁判に於いて、原告団からは橋本氏と今西氏2名による意見陳述が行われました。

　その中で彼らはゴルフスイング解析ソフトを当初より購入する意思が無かった事、しかしながらGSの営業担当者から、当事者のホームページを無料で作成する為には便宜的にジャックスとローン契約をする必要が有る事、そしてジャックスによる確認電話には「はい」以外答えないで欲しいなどの誘導が有った事を、冷静に語気を強める事無く述べたのです。

　当日傍聴席に居た上記2名以外の原告団の一人から聞けた話では、ジャックスからの確認電話内容は、ほとんど本人確認に終始するもので、商品に関する内容は全く無かったとの事です。

　当日の裁判では原告団代理手柴弁護士（東京新宿法律事務所）による、スライドを利用した事件概要説明が行われました。伊藤裁判長も身を乗り出しスライドを見ておりましたが、この件に付いて弁護団長の西村國彦弁護士（さくら共同法律事務所）は、高く評価すると共にレアケースで有ると強調しました。

　この様な行為を裁判所が認めると言う事は、当該事件の社会的影響力の高さを物語っており、今後一層原告団の結束力と社会への訴求力が求められると鼓舞したのです。また集団提訴の戦術が、裁判所や社会を動かしていると総括しました。

　当該訴訟の大きなポイントは、原告団各位の錯誤を基本に締結されたジャックスとのローン契約ですが、詐欺的なGSの行為に対する論証を、ジャックスに対し如何に論理構成して行くのかが問われていると言えます。ジャックスが今後反論して来るであろう、＜原告達は消費者保護法の対象ではない＞などの論法に対する理論武装が、今まさに求められているのです。

　尚画面向って右側の資料写真は、原告団が一般社団法人日本クレジット協会、公益社団法人リース事業協会、経済産業大臣へ送った嘆願書に対する、約13,000通にも及ぶ全国から集められた賛同書です。

　一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会（以下NGK）と一般社団法人日本ゴルフツーリズム推進協会（以下JGTA）の2団体主催によるゴルフツーリズムセミナーが、2018年9月19日（水曜日）文部科学省3階の講堂にて開催されます。テーマは「世界のゴルフツーリズムと日本の現状について」です。

講演内容は下記の通りです。（敬称略）
1、世界のゴルフツーリズムからみた日本の現状について（10:15~11:10）
　　　　　（北海道大学観光学高等研究センター＿客員教授・遠藤正）

2、三重県のインバウンドの取組におけるゴルフツーリズム（11:10~11:45）
　　　　　（三重県雇用経済部観光局海外誘客課長＿松本将）

3、ゴルフにかかる市場・人口等の推移について（11;45~11:55）
　　　　　（スポーツ庁参事官＿地域振興担当・増井国光）

　今セミナーの目的は、＜ゴルフと観光の融合によるゴルフツーリズムの推進と普及＞です。大きな伸びしろと可能性を秘めたゴルフツーリズムですが、その現状と課題を明確にする事で、今後何をすべきかと言う方針が見えて来るものと思われます。

　当該セミナーへの参加・聴講は無料ですので、お申し込みはJGTAのWEBサイト下記URLへアクセスして頂き、手続きして下さい。
http://jpgta.jp/0919seminar/
なお場所は、東京都千代田区霞が関3-2-2＿中央合同庁舎第7号東館（文部科学省）3F。電話での問い合わせは、NGK＿TEL03-5577-4368。参加の締め切りは、9月14日（金曜日）17:00です。

　シャトレーゼグループではオーストラリアのゴルフ場を含め、現在17コースを経営しております。多くの経営不振コースを傘下に収め今日に至っておりますが、思いおこせば同グループによる取得第一号は、山梨県の都留カントリー倶楽部でした。

　それから約18年が経過したのですが、同グループでは2コース目を取得以降、平日に限り会員相互の交流を活発に行って来ております。それは月曜日から金曜日までの平日に限り、ホームコース以外のグループコースでラウンドする場合、会員料金で利用出来る様にしておりました。

　下記一覧（順不同）に表記しておりますコースが、相互に会員料金で利用出来るグループコースです。この制度は18年間継続して行って来ており、将来にわたって行われて行くとしております。ところで東京の東京国際ゴルフ倶楽部のみはその倶楽部の特殊性により、同倶楽部会員が他のグループコースで会員料金が適用される事は有っても、受け入れる事は困難だとしております。

1. 甲斐ヒルズカントリー倶楽部（山梨県）
2. 春日居ゴルフ倶楽部（山梨県）
3. シャトレーゼカントリークラブ野辺山（長野県）
4. 都留カントリー倶楽部（山梨県）
5. 小海リエックス・カントリークラブ（長野県）
6. 東雲ゴルフクラブ（栃木県）
7. 城山カントリー倶楽部（栃木県）
8. 富士見ヶ丘カントリー倶楽部（静岡県）
9. 昇仙峡カントリークラブ（山梨県）
10. ユーグリーン中津川ゴルフ倶楽部（岐阜県）
11. ヴィンテージゴルフ倶楽部（山梨県）

　これらのコースでは平日に限らず、土曜日、日曜日、祝日に関してもグループ会員に対し特別料金を用意している事から、ある意味11コース共通の会員システムと言っても過言では無い様な内容になっております。

　平日に利用出来るシルバー組にとっては、使い勝手の良い会員システムです。更に同グループでは今年2018年4月より入会促進策として、新規にグループコースへ入会した方へ、コース隣接のホテル宿泊券を2枚をプレゼントしています。

　この様なシステムを上手に利用する為には、一番コストのかからないクラブへ入会するのがベストなのかも知れません。

　PGMグループの千葉竹岡ゴルフ株式会社と富津田倉ゴルフ株式会社の両社は、2018年7月25日付け官報で合併する事を公告いたしました。存続会社は千葉竹岡ゴルフ（株）になります。

　千葉竹岡ゴルフ（株）が経営するゴルフ場は、2017年8月8日に隨縁グループより取得した、現在パブリック制で運営している＜東京ベイサイドゴルフコース＞です。また富津田倉ゴルフ（株）が経営しているゴルフ場は、森永製菓（株）より2017年7月1日に取得した現在の南総ヒルズカントリークラブです。

　PGMグループは両ゴルフ場を取得し約1年が経過しますが、合併する2法人はそれぞれの役割を消化し、経営の効率化へ向けた次のステージへ進む事になったのだと言えます。ちなみに効力発生日は、2018年10月1日としております。

　両ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
南総ヒルズカントリークラブ
『エンゼルカントリークラブ』をPGMグループが取得へ
PGMグループが隨縁カントリークラブ竹岡コースを8月8日取得