PGMグループでは2021年3月1日、グループ内で複数の合併を行います。一つはPGMプロパティーズ株式会社が4法人4ゴルフ場を吸収合併すると共に、PGMプロパティーズ5株式会社が3法人4ゴルフ場を同様に吸収合併します。

概要は下記の通りです。

　関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
千葉竹岡ゴルフと富津田倉ゴルフが10月1日合併

　日本国内には米軍基地及び施設が15ヶ所存在し、その施設内にはゴルフ場を設けているケースが有り、2021年2月時点で9コースが確認できます。その目的を米軍によれば、「米軍の構成員及び軍属並びにそれらの家族の福祉、士気及び能率を維持すること」、としております。

　その9コースとは、下記一覧です。

　これらゴルフ場で日本人が、利用する事は出来ないのでしょうか。条件は有ると思われますが、当然利用される事を前提に、料金なども設されています。これは2008年3月に衆議院議員の武正公一氏が、国会で行った質問に対し、時の総理大臣である福田康夫氏の答弁書で確認する事が出来ます。

　福田総理は、「平日においては18ホールで、おおむね8,500円から11,000円まで、週末においては18ホールで、おおむね11,000円から13,000円までであると聞いている」、と回答しております。

　筆者は1980年代初頭、厚木基地内で働いているスタッフと親しい日本人の知人に段取りして頂き、数度ラウンドした経験が有ります。当時の料金はかなり割安だった記憶があり、上記国会答弁料金とはかなりかけ離れていた様に思われます。約30年の時を経て、貨幣価値が異なりますので、当然と言えば当然です。

　思い出されるのは、スタッフの少なさでした。ティータイムを管理するスタート小屋が、１番ティーンググランド前に有り女性が一人、ホールアウトして来て軽食を食べる19ホールに1人と言う具合です。そのゴルフ場で米軍が金儲けをしようとするスタンスでは無く、福利厚生を目的とした公共施設と言うイメージでした。

　米国人にとってゴルフはプレーヤーの身分に関係なく、余暇活動と切っても切れない生活と結びついたスポーツ・娯楽になっている訳ですから、在日米軍施設内に設けられているのもうなずけます。いずれ日本でもこの様な公共的なゴルフ場が、増えていくのでしょうか。

　この記事を仕上げるにあたり、防衛省から情報提供して頂くと共に、日本ゴルフジャーナリスト協会の仲間で有る芝鳥のぶあま氏のWEBサイト、「ゴルフバカの気まぐれブログ」
https://golf-bk.com/wordpress/?s=%E5%9C%A8%E6%97%A5%E7%B1%B3%E8%BB%8D
を参考にさせて頂きました。

　東証一部上場のリソルホールディングス株式会社は、2021年1月1日リソル株式会社（以下リソル）を存続会社として、傘下の7社を合併させました。此れ迄傘下のゴルフ場運営は、リソルゴルフ株式会社が行って来ましたが、今回リソルに吸収された事により以降同社が行っています。

　今回の合併の内容は、下記の通りです。

　リソルの会社概要は、下記の通りです。
・所在地：千葉県茂原市真名1808番地1
・資本金：金1億円
・代表者：代表取締役＿今泉芳親
・取締役：富樫孝之、影山秀明、及川毅雄

　今回の合併に付いてリソルホールディングスでは、「事業基盤の強化ならびにサービス品質の向上」を、目的としたものとしております。このグループ再編を後押しするかの様に、この度公表された第128期第3四半期決算は大変好調でした。対前年同期と比較した場合、売上高は163億円とほぼ変わらないものの、経常では倍の20億円を上回る利益を出しているのです。

　特にゴルフではコロナ禍と言え、宿泊と飲食をコラボした個人集客が、大きく収益に貢献したと総括しております。本年4月には新たなゴルフ場取得も予定されており、今後益々リソルグループの動向から目を離せません。

　当該グループに関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
リソルホールディングスが裾野カンツリー倶楽部売却を公表

　本日は、神奈川県の長竹カントリークラブに於ける新型コロナウイルスとの戦いを、ご紹介させて頂きます。事の発端は2021年1月29日午後3時、キャディー職スタッフより「PCR検査にて陽性反応出た」、との連絡を受けた事から始まります。

　当該スタッフは1月27日の夜半に発熱し、翌28日PCR検査を受け、そして29日に陽性が確認されたのです。この為当該クラブでは即座に管轄保健所へ報告を入れると共に、自主判断にて1月30日より2月5日迄の期間、ゴルフ場をクローズする事としました。

　クローズ初日当該クラブでは、全スタッフ63名へPCR検査を実施しました。この結果キャディ職スタッフ2名が、陽性反応を示したのです。合計3名が陽性と言う事になりました。管轄保健所による指示では、営業停止にする必要は無いとの事でしたが、当該クラブでは万全を記す為、クローズ期間を2日延長し2月7日迄としたのです。

　当該クラブでは上記スタッフの職場復帰に付いて、保健所のルール及び指示に従って行くとしております。尚、上記陽性者との濃厚接触者と思われるスタッフ15名に付いては、2月3日に再度PCR検査を行っており結果は陰性でした。これらを踏まえ2月11日より、キャディー付き接客サービスを再開しております。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
長竹カントリークラブ
長竹ccは個人正会員の入会保証金を約1年間半額で受付

　一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会（NGK）と公益社団法人日本パブリックゴルフ協会は、2021年2月5日「新型コロナウイルス感染防止ガイドライン」を改訂した第5版を明らかにしました。

　これは両協会が経産省及び内閣官房コロナ対策室と打ち合わせし、新たなガイドラインとして打ち出したものですが、その内容は下記のURLよりご確認頂けます。NGKによればコロナ問題が終息しない限り、このアドレスは残すとしており、当面閲覧出来ると思います。
https://www.golf-ngk.or.jp/news/2020/corona/golfcoronaguideline.pdf

　ところで2021年1月8日スポーツ庁から、各都道府県等のスポーツ主管課宛事務連絡に於いて、ゴルフ場業界にとって重要な内容が発せられていますので、咀嚼し以下当紙面で読み易い様まとめてみました。

1. ゴルフプレーは健康維持の為の運動で有り、不要不急の外出に該当せず、緊急事態特別措置法に基づく自粛要請対象になっていない。
2. 外出自粛が続くと運動不足やストレスから、心身に悪影響をきたす健康二次被害が生じる可能性があり、運動・スポーツは心身の健康増進に大きな役割を果たしている。
3. 運動・スポーツは自己免疫力を向上させ、生活習慣病にかかるリスクを軽減させている。

　各ゴルフ場から聞こえて来る悩みに関する声は、「予約キャンセルの理由としてゴルフは中止せよとの会社方針の為」、との回答が非常に多いとしております。誤った情報とその認識から、「コロナ脳」に侵された現状を、良く表現しています。

　今回改訂されたガイドラインは、ゴルファーと従業員の健康を守る事を第一にしたもので有り、安全対策を怠らず積極的に活用して行って頂きたいものです。なお関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
トーナメント開催へ向けた改訂ガイドラインを対策会議が発表

　一般社団法人 日本ゴルフ場経営者協会（NGK）では、2020年の昨年末に左の図にある様な「エコランドリーバッグ」を、加盟220コースへ案内しました。

　このバッグサイズは380mm×360mm×80mm、色は見ての通り深い緑の一色刷りです。プレー後の汗を掻いた洗濯物を一挙に収納出来、夏場でしたらこれ一つで充分だと思われます。

　此れまで多くのゴルフ場は、脱衣所へ無料取り放題のビニール袋を据え置き、行き届いたサービスを来場者へアピールして来ました。脱衣所から持ち帰ったこの袋は、その後プレーヤーによって有効利用されて行ったのでしょうか。恐らく家庭ごみの搬出用に、利用されるだけの様に思われます。

　しかしこの石油製品の生産、消費、廃棄の単純で短いサイクルが、如何に地球環境を徐々に破壊して来たか、これは何人も論証以前に肌感覚で理解し得て来ています。ゴルフ業界はゴルフが健康産業でありながらも、他方で環境破壊を無意識の内に行っている、このパラドキシカルな状況を自ら打破して行く必要があります。

　ゴルフ場は今、過剰サービスから脱却し、プレーヤーの意識を変革していく事も、必要なのではないでしょうか。NGKでは消費税と送料別で、壱枚280円・1,000枚以上から注文を受け付けています。独自の名入れも可能ですし、非加盟ゴルフ場からの相談も、若干価格が異なりますが受け付けるとしております。

　問合せ先はTEL 03-5577-4369ですが、まだこの様な取り組みをされていないゴルフ場では、是非ご検討されてはいかがでしょうか。無料のビニール袋を用意していない、或いはランドリーバッグの有料化を理由に、来場者が減少して行くとは決して思われません。

　関連する記事は下記のリンクよりご確認頂けます。
久邇カントリークラブでは脱衣所のビニール袋を廃止へ

　静岡県御殿場市の小田原ゴルフ倶楽部日動御殿場コースでは、2004年の法的整理以降再生計画に則り、2014年10月には退会者への第1回抽選償還を行いました。そして昨年2020年10月には、第5回目を開催しております。

　当該倶楽部の年度は10月に起算し、翌年の９月が締め月になります。この年度の収支状況を見ながら償還原資を確保出来た場合、翌年の１０月に抽選が行われます。これまで７年が経過した訳ですが、その実績を振り返るならば下記一覧の通りです。

・2014年10月　第1回
・2015年10月　第2回
・2016年10月　第3回
・2017年10月　開催無
・2018年10月　開催無
・2019年10月　第4回
・2020年10月　第5回

　民事再生計画に沿って、経営会社の再建を進めて行く事は、大変重要です。これを遵守しているからこそ、会員との信頼関係が維持出来ていると言える訳ですが、退会会員の預託金額面がそれほど高額面では無い点を考慮するならば、会員権価格を上昇させる事で、償還を回避出来るとも言えます。

　この事は単純にクラブ側のメリットのみならず、退会を予定している会員にとっても有益です。償還金額以上で自らの会員資格を売却出来るのであれば、これにました事は有りません。市場活性化対策を今後積極的に導入して行く事も、是非検討して頂きたいものです。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
小田原ゴルフ倶楽部日動御殿場コース
小田原ゴルフ倶楽部日動御殿場コースは１月より名変再開

　株式会社アコーディア・ゴルフ（本社：東京都品川区）は、2021年1月26日開催の取締役会にて、望月智洋代表取締役副社長COOが2021年4月1日付けで、代表取締役社長CEOへ就任する事を決議し同日発表しました。

　かつてシンガポールで組成し上場したAGトラストは、2020年9月14日の受益者総会決議をもって解散しており、そこに組み込まれていた日本国内88ゴルフ場は、アコーディア・ゴルフが買い取っていました。この様な背景を踏まえ、より資本の効率化が求められるアコーディア・ゴルフですが、求められるべくして登場したのが、望月氏なのだと言えます。

　では今年41歳を迎える望月智洋氏とは、どの様な経歴をお持ちなのかを、足早にみてみたいと思います。

　いよいよ真打ち登場と言う事になりましたが、日本全国コロナ禍の中、如何に傘下ゴルフ場を再活性化して行けるのか、同氏の手腕に期待がかかります。尚此れまで代表取締役会長兼社長CEO・田代祐子氏は、代表取締役会長として続投との事です。

　関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
アコーディアAH02が存続会社となりグループ4社合併

　2020年の昨年一年間は、コロナに始まりコロナで終わった年、と言っても過言では無く、その影響は日本全土を覆い、まるで日本社会が奈落の底へ落ちていく様でもありました。

　この様な中、ゴルフ場はどの様な状態にあったのかを、一社）日本ゴルフ場経営者協会が発表した＜2020年12月号のNGKだより＞から見る事が出来ます。下記資料はNGKのものであり、許可を頂き当紙面へ転載しております。

　利用税を支払っているコース数2,232は、19コースが重複しておりますが、それ以外の来場者数などに重複するデータは無いと、NGK側での資料説明でした。この資料を見て分かる様に、コロナによる自主閉鎖や風評被害により、3月から6月迄来場者数が大きく落ち込んだ事が分かります。

　しかしながら7月以降、余波を引きずりながらも回復が早かったのも、又見て取る事が出来ます。様々なゴルフ場より、2020年秋口以降来場者が単月単位では、アップしているとのお話を伺っていましたが、上記資料はそれを裏付ける様なものとなりました。

　ゴルフ場事業は健康産業でもありますが、コロナとの闘いはある意味「風評被害」や「コロナ脳」との闘いにもなっています。間違った認識と理解から、静かに浸透している国内の同調圧力には、恐怖感を覚えます。ところで現在進められ様としている遺伝子改変型のワクチンをもって、コロナの出口戦略とする事には、違和感を感じざるを得ません。

　なお関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
トーナメント開催へ向けた改訂ガイドラインを対策会議が発表

　　　　　　
　　　　　　　　　　　　＜ 茨城ゴルフ倶楽部・支配人＿青木則明氏 ＞

　茨城県の茨城ゴルフ倶楽部の新支配人へ、2021年1月青木則明氏が就任しました。青木氏は安達建設株式会社のコース管理本部長と言う役職も、同時に合わせ持つ事になりましたので、グループ全体のコース管理も行っていくのだと思われます。

　青木氏は九州の古賀ゴルフ・クラブに於いて、日本に於ける初のバミューダグラスであるミニバーディを、サブグリーンへ導入した事で大変有名になりました。それは氏が2004年にスーパーインテンデントとして古賀GCへ就職し、間もなく開始した事業でもあります。

　振り返れば氏が九州大学大学院で農学博士の資格を取得し就職した先が、財団法人西日本グリーン研究所（福岡）で有り、そこでの芝生に関する研究が大きく寄与し、ミニバーディ導入へ至らしめたのだと思われます。

　古賀GCでは過去3度、日本オープンが開催されており、氏はその内2回を経験しております。3度目の開催が2019年でしたから、ついこの前の出来事の様に思えます。この大会終了後の昨年、以前より懇意にしていた安達建設社長より、芝に関する相談と転職のお話があり、氏は円満退職をもって関東へ移ってこられました。

　青木氏は古賀GCに於いてコース管理に関する実績を残し、更に支配人としてクラブ運営についての見識も深められて来ました。ゴルフ場経営の要とも言えるこの二つのスキルを備えた人材として、今後茨城GCのみならずグループコースで手腕を発揮されていく事と思われます。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
茨城ゴルフ倶楽部
茨城ゴルフ倶楽部では会員が1年間に推薦出来る人数を3名迄

　　　　　　
　　　　　　　　　＜ 三共観光開発株式会社 代表取締役　相川由紀夫氏 ＞

　2020年11月2日三共観光開発株式会社の代表取締役へ、相川由紀夫プロが就任しました。当該ゴルフ場はパブリック制ですので、不特定多数のプレーヤーが利用出来る運営になっていますが、かねてより「友の会」が作られており、ヘビーユーザーとも言える方々はこの会に所属しているケースが多い様です。

　ところで相川社長は日本大学卒業後の1987年、PGAのプロテストに合格して以降、栃木県のロイヤルメドウGCへ所属し様々なトーナメントへ参戦していました。その様な中、所属ゴルフ場社長の要請もあり支配人へ就任するのですが、それからはゴルフ場経営へと軸足を移す事で手腕を発揮して来ております。

　相川社長の夢は赤城カントリー倶楽部から、女子プロのスター選手を輩出する事です。現在氏がマネジメントを担当している女子プロは40名いるものの、そのほとんどがJLPGAのプロテスト未合格者です。その様な彼女たちが、此処赤城CCを舞台に、日々研さんを積んでおります。

　彼女たちが汗をかく姿とゴルフ場経営を相川氏はリンクさせており、彼女達が活躍する事で「友の会」の輪が更に大きくふくらんで行くと考えています。群馬と言えば赤城CC、赤城CCと言えば女子プロのタマゴ達を見られるコース、この様なキャッチフレーズが自然と出来上がる様にしたい、と相川氏は構想しております。

　関連する記事をパーゴルフプラスに執筆させて頂きましたので、是非お目通し頂きたくお願い申し上げます。下記のURLをコピーして頂き、検索サイトで閲覧して頂ければ幸いです。
https://www.pargolf.co.jp/pickup/125118

　静岡県の伊豆スカイラインカントリー倶楽部では、2021年1月1日より営業休止状態となりクローズされていますが、これは既に2020年12月28日時点で同倶楽部がWEB上で告知していたものです。

　同ゴルフ場へ電話連絡は出来るものの、箝口令でも敷かれているのでしょうか、電話口に出た方はこの件について「わかりません」と言う回答一辺倒で、逆にこの様な姿勢が不安感をあおりますし、何か重大な出来事が起きているのかと疑心暗鬼にさせます。

　同ゴルフ場がクローズにしている要因として、太陽光発電所計画が考えられます。これは既に2019年12月9日に「伊豆スカイラインC.C.発電所」の名称にて、静岡県へ静岡県環境影響評価条例第8条第1項の関係から、事業届出書を提出している事でも理解出来ます。

　この事業計画に対し県は2020年2月7日、「環境影響の程度が著しいものとなるおそれがある」として、事業主である（株）ブルーキャピタルマネジメントへ更なる改善を求めています。事業用地は約31ヘクタールに及び、その用地は事業名称の通り、同ゴルフ場半分ほどを占めるものとなります。

　この度のゴルフ場クローズは、太陽光発電所建設へ向け、県の「判定」に沿った改善工事を行うものなのでしょうか。同ゴルフ場経営者がどの様な事業展開をしていくのか、第三者が口をはさむ事ではありませんが、会員が存在し又無額面とは言え会員権が流通していた点を考慮するならば、何らかしらの説明は有って然るべきと思われます。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
伊豆スカイラインカントリー倶楽部
伊豆スカイラインカントリー倶楽部が社長交代へ

　千葉県の上総モナークカントリークラブでは、2021年1月よりクラブハウスの改修に着手しました。工事期間は2021年9月末までの、9ヶ月間を予定しており、躯体を残しての全面改修になります。

　特に女性の施設面は、此れまでの手狭なものが一掃され、ロッカー、お風呂、パウダールーム、トイレ等など機能面が充実したものになります。工事期間中はクラブハウスを利用出来なくなりますので、何時でもプレー出来る服装で来場して欲しいとの事です。

　工事期間中のラウンドはスループレーを予定しており、旧クラブハウス内での昼食は出来ませんので、食材を持ち込み仮設施設で短いハーフ休憩時に、食べる様になるものと思われます。仮設で調達出来るのは、ゴルフボールに飲料水程度の様です。

　同ゴルフ場が開場し約35年が経過する訳ですが、新しく生まれ変わる上総モナークカントリークラブに、期待が高まります。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
上総モナークカントリークラブ
上総モナークカントリークラブでは本年1月より入会条件改定

　2019年9月9日未明に吹き荒れた台風15号により、千葉県市原市のゴルフ練習場・市原ゴルフガーデンの鉄塔が倒壊し、近隣住民の家屋が押しつぶされた出来事は、今だ記憶に新しいと思います。命を失う方が一人も居なかった事が、不幸中の幸いだったと言えます。

　その後被害を受け住み続ける事が出来なくなった地域住民は、同練習場経営者W氏へ損害補償を求める事となったのですが、この問題の解決に当たったのがW氏側代理人の秋野卓生弁護士でした。秋野弁護士は通常の裁判では無く、裁判外紛争解決手続（ADR）により本和解へ導いたのです。

　和解内容に付いて秋野弁護士は、守秘義務の関係から公開出来ないとしておりますが、当時W氏が語っていた内容は、練習場用地を売却する事で、補償費用を捻出したいというものでした。双方様々な思いは有ると思われるものの、約1年3ヶ月での和解は通常の裁判と比較し期間も短く、一重に千葉県弁護士会の災害ADRへあっせん申し立てをした結果と言えます。

　今回の事件は、屋外でのゴルフ練習場経営にとり、様々な教訓を残しました。今後この教訓をどの様に活かすのかが、ゴルフ業界に問われています。なお倒壊事故発生後間もなく、鉄塔撤去へ名乗りを上げ、無償で作業をおこなった東京都江戸川区の株式会社フジムラの存在を、最後に記しておかなければなりません。

　関連する記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
市原ゴルフガーデンの倒壊鉄塔を撤去したフジムラへ表彰状

　株式会社アコーディア・ゴルフは、傘下の株式会社アコーディアAH02を存続会社として、4社が合併する事を2020年12月に入り明らかにしました。その概要は下記の通りです。

　合併期日は2021年1月1日ですが今回の合併についてアコーディア・ゴルフでは、「経営資源を集中し経営の効率化を図る為」としております。存続企業以外はアコーディア・ゴルフがゴルフ場買収により、結果として資産保有会社となった企業であり、ある意味その役割が終わったが故の合併とも言えます。

　今後は更なる収益を求めアコーディア・ゴルフによる、次の1手が注目されます。

　関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
アコーディアとネクストが統合へ向けた一歩を歩み出す

　東証一部上場の株式会社よみうりランドは現在、東京よみうりカントリークラブ、よみうりゴルフ倶楽部、静岡よみうりカントリークラブ、千葉よみうりカントリークラブと言う4コースを経営しております。

　よみうりランド社の株式を16.27%保有し筆頭株主であった株式会社読売新聞グループ本社は、2020年11月9日より12月21日まで同社株式公開買付け（以下TOB）を行った事により、5,610,403株を339億4293万8150円にて取得しました。この結果読売新聞グループ本社は、よみうりランド社株式を89.27%保有する事となり、当初の目論見通り完全子会社としたのです。

　此れまで読売新聞グループ本社は、新聞3本社と読売巨人軍、中央公論新社を含め「基幹6社」と表現して来ましたが、此処によみうりランドが加わり、今後は基幹7社と呼称されるのだと思われます。グループによる株式持ち合いが解消された今回のTOBですが、此処から得られるメリットをよみうりランド社は下記の様に捉えています。

1. 読売新聞グループ各社との連携による新たな収益基盤の確立
2. 読売新聞グループのノウハウ、総合力の活用を通じた収益力の強化
3. 読売新聞グループの資金力・信用力の活用

　シナジー効果の期待大であるとの認識を示すと共に、傘下のゴルフ場についても同様に、悪影響は全く無いとしております。今回の再編がゴルフ業界へ、今後どの様な動きとなって具体的に表れて来るのか、現時点で予測は出来ないものの、注目していきたいと思います。

　関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
東京よみうりカントリークラブは他クラブ条件を緩和

　岩手県在住の和泉覚氏（87歳）が、今年2020年7月3日、ホームコースである南部冨士カントリークラブにて、記念すべき800回目のエージシュートを達成しました。姫神山コースを39、北上川コースを41、トータル80は年齢よりも7ストローク良い結果でした。

　これを記念しスポーツビジネス研究家の鈴木忠宏氏が、『和泉覚のゴルフ五角形 オフセット打法』と言うタイトルの書籍を書き下ろしました。監修を元・岩手大学教育学部教授の八木一正氏が行っております。書籍の概要は下記の通りです。

• はじめに
• 第1章　「五角形打法・プロローグ」
• 第2章　「五角形打法の本質」
• 第3章　和泉流「五角形オフセット打法」
• 第4章　和泉流「コースとの対話術」
• 第5章　エージシュート800回の「心と体」
• 巻末データ

　「五角形オフセット打法」とは、この様なスイング理論が広く浸透しているというよりは、著者の鈴木氏が和泉氏のスイングを分析する中から、その真髄を表現したものと言えます。和泉氏は故杉原輝雄プロのスイングをお手本としていた事もあり、一連のスイングは似通った部分が有ります。

　故杉原プロは怪我や故障と言う事が殆ど無かった訳ですが、和泉氏も50歳を過ぎてからゴルフに取り組みだし、約35年が経過しております。同様に体のトラブルを伺った事が有りませんので、如何にこの打法が理にかなったものであるかが理解出来ます。来年以降もまた和泉氏は、更なる記録更新へ向け、努力を重ねていくものと思われます。その行き着く先が何処なのか、現時点では誰も分りませんが応援したいと思います。

　なお当該書籍については、来年2021年初頭、岩手県内の書店を中心に並ぶ様ですが、その後アマゾンなどでの販売も準備している様です。直ぐに手に取って読んでみたい方は、（有）ヘイハン印刷（TEL 0194-55-3811）にて対応出来るとの事です。ちなみに価格は1,500円です。

　関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
和泉覚氏2018年11月29日にエージシュート685回目達成

　一般社団法人 日本ゴルフ場経営者協会（以下NGK）は2020年11月下旬、『ゴルフ場利用税の課税状況からみたゴルフ場の数・利用者数等』と言う小冊子を販売開始しました。この調査資料を俯瞰する事で、国内に於ける18ホール以上のゴルフ場数が、2105コース存在していると分かります。

　この資料は2019年3月より2020年2月までの期間を対象として、最寄りの自治体へ各ゴルフ場から寄せられた納税報告を基に、作成されております。2020年3月から同年11月までの9ヶ月間と言うブランクはあるものの、今日のより正確なゴルフ場地図とでも言える内容に仕上がっています。大変重要な資料集です。

　この資料によれば前年比21コースが減少し、全国には2,227コースが点在しているとしています。この中には一つのゴルフ場が、2つの自治体をまたいでいるケースが18件ありますので、実数は2,209コースになります。さらに18ホール規模に満たないコースが104ある事から、この数を差し引くと先ほどの数2105コースになります。

　毎年この資料が公開されと、年間どれほどのゴルフ場が減少したのかが、大きな関心事になって来ます。高額の会員募集をし得ない現状、更にコスパを無視した投資家による投資は考え辛い為、今後新規のゴルフ場が開発される事は少ないと思われます。

　この様な現状を鑑みた場合、ゴルフ場の減少傾向に歯止めがかかるのは何時なのか、ゴルフ市場を無視した錬金術による造りすぎたゴルフ場が、適正数に落ち着くのは何時の事になるのでしょうか。ゴルファーを増やす事は、ゴルフ場減少にストップをかける重要な要素だと言えますが、それのみでは解決し得ない様にも思えるのですが。

　関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
2019年2月末時点でのゴルフ場数は2,229＿NGK調査

　長野県の木曽駒高原宇山カントリークラブは、2020年12月6日をもって営業を終了致します。これは2020年11月9日に開催された経営会社、木曽駒高原宇山カントリークラブ株式会社の取締役会にて決議された内容です。

　同社は近年同ゴルフ場に併設するホテルの稼働率が悪く、この運営が大きな課題になっており、中々解決策を見出せずにおりました。ホテルとゴルフ場はフロントやお風呂など共通部分が多く、単にホテルを閉鎖すれば経営が好転すると言う単純な問題でも無かったのです。

　この難問に対しトドメを刺したのが、2020年に入り大きな社会問題となった新型コロナウイルスの影響であり、更に7月に入り豪雨がもたらした5ホールにも及ぶ土砂崩れでした。この土砂崩れは現在に至っても、根本的な処理が出来ていない状態です。この二つの自然現象が、親会社をして再建の道を断念するに充分な要因となったのです。

　ゴルフ場の営業を終了した後の来年1月には、全会員400名ほどを対象とした総会を予定しており、この場でクラブ解散を経営会社より公表される可能性が高くなっております。しかしながら現時点で経営会社を、清算する予定は無いとの事です。

　振り返れば2016年2月に会社分割にて木曽駒高原開発株式会社が設立されており、木曽駒高原カントリークラブを分離独立させておりました。大切な虎の子を守る一手段だったと今になって気づくのは、凡人故の知恵の無さからとも言えますが、親会社である大同特殊鋼によるこのスキームは、予言者が居たかの様、現在粛々と進みだしたのです。

　当該ゴルフ場の営業が終了した後、どの様な形へ変化していくのか注目されます。

　当該ゴルフ場の概略及び関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
木曽駒高原宇山カントリークラブ
木曽駒高原観光開発（株）は傘下の2コースを2月16日分離へ

　2020年9月30日経済産業省大臣官房商務・サービス審議官は、各経済産業局長及び内閣府沖縄総合事務局長へ、「ゴルフ場等に係る会員契約の適正化に関する法律の施行について」と言う表題の通達を発しました。

　内容はA4サイズ10ページにも及ぶものですが、これまでの＜ 20120919商局第79号 ＞を廃止し、この度の＜ 20200917商局第1号 ＞を基に新たな法の運用を開始されたし、と審議官が各局長へ指示したものに成ります。

　大きな変更点は、此れ迄会員募集の届け出を事業者による持参のみとしていましたが、これを郵送も了解し受け付ける事になったのです。これは現情勢を深く考慮した点、つまりコロナ禍である状況が大きく左右したものと思われます。

　50万円以上の金額で会員募集を会員制事業主が行う場合、経産省への届け出が義務付けられていますが、この手段が若干緩和されたのが今回の通達の特徴でした。

　関連する以前の記事は、下記のリンクよりご確認頂けます。
経済産業省は（会員契約適正化法）に関する概要を公表